芳仲 和太郎（よしなか わたろう、1894年（明治27年）3月27日『日本陸海軍総合事典』第2版、171-172頁。『日本陸軍将官辞典』797頁。 - 1983年（昭和58年）11月4日）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。
経歴 愛媛県松山市宮古町（現・味酒町）出身。穀物商・芳仲栄次郎の長男として生まれる。広島陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1915年（大正4年）5月、陸軍士官学校（27期）を卒業『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』369、372頁。。同年12月、砲兵少尉に任官し野砲兵第19連隊附となる。陸軍砲工学校を経て、1920年（大正9年）2月から1921年（大正10年）5月までシベリア出兵に従軍。台湾山砲兵第1連隊附などを経て、1925年（大正14年）11月、陸軍大学校（37期）を卒業し深山重砲兵連隊中隊長に就任した『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』372頁。。
1926年（大正15年）12月、陸軍省軍務局附勤務となり、深山重砲兵連隊に戻ったのち1928年（昭和3年）に再び軍務局課員兼技術本部部員。軍事研究のため3年間フランスに派遣され、1930年（昭和5年）8月、砲兵少佐に昇進。1932年（昭和7年）6月に帰国し、同年8月、近衛野砲兵連隊大隊長に就任し、参謀本部員、トルコ大使館附武官を務め、1935年（昭和10年）8月、砲兵中佐に進む。1936年（昭和11年）7月、参謀本部総合班長に発令され、同年11月に帰国。1937年（昭和12年）7月より謀略及び宣伝の統制、情報収集のため再び欧州に短期出張。ベルリンにて駐独大使大島浩と会談し、「日独同盟は実戦に役立つものでなければならない」との。また道中の8月、参謀本部欧米課長に発令され、帰国後には近衛声明や大島大使の度重なる要望を受けて日独防共協定強化案の起案に携わる。一方、直属の上司で英国通の本間雅晴部長はこの動きを懸念しており、1938年（昭和13年）7月、芳仲が第14師団参謀長に発令され日中戦争に出征したのち、ブレーキ役として後任に辰巳栄一を指名した。
1940年（昭和15年）2月、再び参謀本部附となり、同年3月、ハンガリー公使館附武官に発令された。在任中、参謀本部より派遣された桜井信太少佐の依頼でソ連軍の通信傍受拠点の設置に協力。1941年（昭和16年）3月、陸軍少将に進級。1942年（昭和17年）12月、福岡の西部軍参謀長に発令され、妻子とともにブダペストを発つ。道中イスタンブールで坂西一良中将、西郷従吾中佐、榊原主計大佐、山本敏大佐、前田義徳記者（妻がブルガリア人のためソ連がビザ発券を拒否し残留）と合流したのち、ソ連領内に入る。カスピ海を渡航中、船内で独ソ戦より後送されたおびただしい傷病兵が食事や手当も受けられず、船員から荷物や家畜のように扱われる様子を目撃している。その後、シベリア鉄道を2か月間かけて1943年（昭和18年）1月に帰国の途に就いた。大本営に帰朝報告時、坂西中将がドイツは長期持久戦に転じており断じて敗北することはないと報告したのに対し、ドイツの戦争指導に批判的で、イタリアも脱落の懸念大と述べている。
1944年（昭和19年）6月、陸軍中将に進んだ。同月末、東京に出張し、防衛総司令部参謀長の小林浅三郎中将より南西諸島の配備研究のため作戦室内にて八原博通大佐とともに作戦研究を実施した。1945年（昭和20年）2月、第16方面軍参謀長となるも、同年5月、第86師団長に親補され、宮崎県の油津港～鹿児島県の志布志湾および錦江湾沿岸で本土決戦に備えるなかで終戦を迎えた。17日未明、四国の第55軍からの「米機動部隊来攻」との連絡を受け再び戦闘配置を指示するが、間もなく誤報と判明した。
8月20日、米軍の鹿屋進駐を知ると「即時撤退復員」を発し、30日、司令部のある大隅松山の松尾山頂にて隷下連隊旗を集め奉焼。翌日31日、撤退を完結させた。鹿屋市長をして「見事な撤退」と絶賛せしめたという。のち、奉焼地点に自ら揮ごうした石碑を建立した。10月9日よりしばらく都城島津家に逗留したのち、同年12月、予備役に編入され、世田谷の自宅に帰還した。なお、九州大学生体解剖事件及び西部軍事件（福岡第一高等女学校・油山米兵捕虜斬首事件）で犠牲となる米軍捕虜が西部軍司令部に運び込まれたのは師団長発令の数日後のことであり、西部軍幕僚の中では戦犯指定を免れている。
1947年（昭和22年）11月28日、公職追放仮指定を受けた総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」193頁。。しかし実際は河辺機関に参加しており、のちの世界政経調査会にも引き続き参加している。
老後は白内障と難聴を患い、1981年に妻の死後は家政婦より介護を受けていた中、1983年に心不全で死去した。
子の芳仲和夫は早稲田大学卒、朝日新聞ボン支局長・ウィーン支局長、ドイツ語翻訳者。
人物像 ピアノをたしなむ社交的な人物で、西部軍参謀長時代には無口な横山勇司令官に代わって第6航空軍や海軍、九州総監部との折衝の多くを担当し、横の連絡を円滑にして多くの人望を集めていた。また、「筑紫懇談会」と称する福岡の各新聞社幹部との懇談会を月一回の頻度で開催しており、参加者の一人であった西日本新聞編集総務の菅原友親が兵役免除間際の歳で徴兵されたと知るや、師団長転属の際に直属の部下として迎えている。
逃亡捕虜の処罰に対しては慎重な姿勢をとり、西部軍参謀長在任中に小倉で豪州俘虜の脱走が発生した時は福岡俘虜収容所本所長の菅沢亥重大佐に判例を調べさせた。
年譜 1915年（大正4年） 5月：陸軍士官学校卒業（27期、第6中隊）、野砲兵第19連隊附 12月：砲兵少尉に任官 1917年（大正6年）11月：陸軍砲工学校24期普通科卒業[ 『官報』第1600号「彙報」1917年12月01日。p.16] 1920年（大正9年）2月～1921年（大正10年）5月：シベリア出兵に従軍 台湾軍軍法会議判士[ 印刷局 [編]『職員録』大正11年,印刷局,大正11]p.257 1922年（大正11年）1月24日：台湾山砲兵第1中隊附[ 印刷局 [編]『職員録追録』大正11年9月号,印刷局,大正11年]p.88 1925年（大正14年）11月：陸軍大学校（37期）卒業 1926年（大正15年） 3月11日：深山重砲兵連隊中隊長[ 『官報』第4062号「叙任及辞令」1926年3月12日。p.332] 12月10日：陸軍省軍務局附勤務[ 『官報』第4291号「叙任及辞令」1926年12月11日。p.300] 深山重砲兵連隊附 1928年（昭和3年）3月24日：軍務局課員[ 『官報』第370号「叙任及辞令」1928年3月26日。p.685] 1929年（昭和4年）11月25日：フランス駐在[ 『官報』第873号「叙任及辞令」1929年11月26日。p.643] 1930年（昭和5年）8月：砲兵少佐 1932年（昭和7年） 6月：帰国 8月：近衛野砲兵連隊大隊長、参謀本部員 1933年（昭和8年）8月5日：兼 陸軍大学校兵学教官[ 『官報』第2001号「叙任及辞令」1933年8月31日。p.895] 1934年（昭和9年）3月5日：トルコ大使館附武官 1935年（昭和10年）8月：砲兵中佐。 1936年（昭和11年） 7月2日：参謀本部第2部第1班長に発令（正式就任は同年11月の帰国後）[ 陸軍現役将校同相当官実役停年名簿.昭和11年9月1日調]p.766 9月15日：兼 陸軍省軍務局附勤務[ 『官報』第2919号「叙任及辞令」1936年9月16日。p.398] 12月1日：兼 陸軍大学校兵学教官[ 『官報』第2976号「叙任及辞令」1936年12月2日。p.69] 1937年（昭和12年）8月2日：参謀本部第2部第6課長（欧米情報課） 1938年（昭和13年） 3月：砲兵大佐 7月：第14師団参謀長。 1940年（昭和15年） 2月：参謀本部附 3月：ハンガリー公使館附武官 1941年（昭和16年）3月：陸軍少将に進級 1942年（昭和17年）12月：西部軍参謀長に発令（43年1月の帰国後） 1945年（昭和20年） 2月：第16方面軍参謀長 5月3日：第86師団長
栄典 1929年（昭和4年）10月1日 - 従六位[ 『官報』第875号「叙任及辞令」1929年11月28日。p.274] 1934年（昭和9年）11月1日 - 正六位[ 『官報』第535号「叙任及辞令」1934年11月7日。] 1938年（昭和12年）4月15日 - 従五位[ 『官報』第3401号「叙任及辞令」1938年5月9日。p.225]
勲章等 受章年略綬勲章名備考1920年（大正9年）11月1日50px勲六等旭日単光章[ 『官報』第2715号・附録「叙任及辞令」1921年8月18日。p2]1920年（大正9年）11月1日50px大正三年乃至九年戦役従軍記章1924年（大正13年）11月28日50px勲五等瑞宝章[ 『官報』第3684号・「叙任及辞令」 1924年12月2日。p35]1932年（昭和7年）11月19日50px勲四等瑞宝章[ 『官報』第1769号・「叙任及辞令」1932年11月21日。p531]1934年（昭和9年）4月29日50px勲四等旭日小綬章[ 『官報』第2602号・付録「叙任及辞令二」1935年9月3日。p14]1934年（昭和9年）4月29日50px昭和六年乃至九年事変従軍記章1938年（昭和13年）11月5日50px勲三等瑞宝章[ 『官報』第5306号「叙任及辞令」1938年11月19日。p600]1940年（昭和15年）11月10日50px紀元二千六百年祝典記念章[ 『官報』第4468号・附録「辞令二」1941年11月28日。p24]1943年（昭和18年）9月12日50px勲二等瑞宝章[ 『官報』第5306号「叙任及辞令」1944年9月19日。p231]
外国勲章佩用允許 受章年国籍略綬勲章名備考1934年（昭和9年）5月1日 満洲帝国50px大満洲国建国功労章[ 『官報』第2822号・附録「辞令二」1936年6月1日。]1938年（昭和13年）12月6日コンメンダトーレ[ 『官報』第3580号「叙任及辞令」1938年12月9日。]1939年（昭和14年）7月3日中級十字章[ 『官報』第3750号「叙任及辞令」1939年7月7日。]1940年（昭和15年）1月18日ドイツ鷲勲章一級功労十字章[ 『官報』1940年1月24日 敍任及辭令]1943年（昭和18年）3月16日星附中級十字章[ 『官報』第4831号「叙任及辞令」1943年2月22日。p.445]
脚注
参考文献 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。 外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。