JIS安全色（ジスあんぜんしょく）とは、日本産業規格 (JIS) が定める安全色の規格である。対応する国際規格はISO 3864である。
- 図記号−安全色及び安全標識−安全標識及び安全マーキングのデザイン通則 - 図記号−安全色及び安全標識−安全色の色度座標の範囲及び測定方法
「安全色」として「赤」「黄赤」「黄」「緑」「青」「赤紫」の6色が規定されており、また安全標識などで安全色を引き立てる「対比色」として「白」「黒」の2色が規定されている（日本標識工業会）。危険標識、安全標識（JIS Z 9101）などの色として使われるほか、案内用図記号（JIS Z8210）の色としても使われる。
国内規格の「JIS Z 9101:2018」は国際規格の「ISO 3864-1:2011」と一致しているが、国内規格の「JIS Z 9103:2018」は国際規格の「ISO 3864-4:2011」に修正を加えたものとなっており、反射材料、蛍光材料（蛍光レッド、蛍光イエローなど）、蓄光材料などが規定されている。
色 2018年策定の改正JIS安全色（JIS Z 9103:2018）においては、世界に先駆けてユニバーサルデザインカラーが採用され、3色覚の人（一般の人）だけでなく明度で色を識別している1型・2型色覚の人やロービジョンの人など、色覚多様性に配慮して各色の値が定められた日本工業規格（JIS）を制定・改正しました（平成30年4月分）～安全色及び安全標識などのJISを改正～/（経済産業省 平成30年〈2018年〉4月20日）JIS安全色 ( JIS Z 9103 ) 改正内容の紹介（新JIS安全色普及委員会）視認性に配慮した色の識別！JIS安全色彩（色カラー）。ただし、人種による見え方の違いがあるため、国際規格であるISO 3864に反映されるには至っていない。
なお、「色覚多様性」に関して、従来は「色覚異常」または「色覚障害」と呼ばれていたが、多様な色覚は人類が進化の道程で獲得した多様性の一つなので、本来は「異常」または「障害」と呼ぶべきではないとJIS Z 9103:2018 附属書JCで特に注意されている。
安全色 色名 マンセル値 日塗工色表番号 印刷・プリンター出力用 デジタルサイネージ用 16進表示 色 主な用途 赤 8.75R 5/12 K08-50V C:0 M:85 Y:95 K:0 R:255 G:75 B:0#FF4B00禁止、危険、防火、緊急、停止 黄赤 5YR 6.5/14 K15-65X C:0 M:50 Y:100 K:0 R:246 G:170 B:0#F6AA00危険、警告、航空・船舶の保安施設黄 7.5Y 8/12 K27-80V C:0 M:0 Y:100 K:5 R:242 G:231 B:0#F2E700注意警告 緑 5G 5.5/10 K45-55T C:85 M:0 Y:80 K:0 R:0 G:176 B:107#00B06B安全状態、救護、進行 青 2.5PB 4.5/10 K72-45T C:95 M:40 Y:0 K:0 R:25 G:113 B:255#1971FF指示、誘導 赤紫 10P 4/10 K89-40T C:40 M:90 Y:0 K:0 R:153 G:0 B:153#990099放射能
対比色 色名 マンセル値 日塗工色表番号 印刷・プリンター出力用 デジタルサイネージ用 16進表示 色 主な用途 白 N9.3 KN-93 C:0 M:0 Y:0 K:0 R:255 G:255 B:255#FFFFFF対比色 黒 N1.5 KN-15 C:50 M:50 Y:50 K:100印刷時に版ズレが起こりうる文字や細線の場合C:0 M:0 Y:0 K:100 R:0 G:0 B:0#000000対比色
使用例 図記号は安全標識の一般的事項（JIS Z 9104:2005）付表1（安全標識の種類とそのデザイン）で規定されている（放射能の図記号に関しては「放射性同位元素等による放射線障害の防止に関する法律施行規則」および「ISO 7010 W 003」に規定されている）が、改正JIS安全色（JIS Z 9101：2018）はユニバーサルデザインカラーを採用してどんな人でも見やすい色になったということで、案内用図記号(JIS Z 8210:2017)、ハザードマップなどあらゆる場面で活用することが期待されている。
なお、以下の基本形状の色は2018年改正前の安全色となっていることに注意。
基本形状意味安全色対比色図記号要素の色注禁止赤白黒安全色の赤は、標識面積全体の少なくとも35％指示青白白安全色の青は、標識面積全体の少なくとも50％注意警告黄黒黒安全色の黄は、標識面積全体の少なくとも50％安全状態緑白白安全色の緑は、標識面積全体の少なくとも50％放射能黄赤紫図記号は、放射線障害に関する施行規則による
脚注