気象防災速報（線状降水帯発生）（きしょうぼうさいそくほう〈せんじょうこうすいたいはっせい〉）とは、線状降水帯により大雨が同じ場所に降り続いているとき、気象庁が発表する気象防災速報である。防災気象情報の1つ。2021年6月に顕著な大雨に関する情報（けんちょなおおあめにかんするじょうほう）の名称で発表が始まり、2026年5月に現在の名称に変更された。
この項目では、気象防災速報（線状降水帯直前予測）（きしょうぼうさいそくほう〈せんじょうこうすいたいちょくぜんよそく〉）などについて併せて解説する。
解説 線状の降水域が数時間に亘ってほぼ同じ場所に停滞する現象を線状降水帯といい、大雨による浸水や土砂災害などの災害の危険性が急激に高まる。気象庁は過去の災害事例も参考にして線状降水帯の検出基準を定め、これを満たしたときに情報を発表する。
情報は警戒レベル相当情報を補足する情報であり、警戒レベル4相当以上の状況で発表される。崖に近い土砂災害警戒区域、川の近くの浸水想定区域など、危険な場所にいる者は、市町村が避難指示などを発令していればそれに従い、安全な場所に避難するか、状況によってはその場で身の安全を確保する必要がある段階。
ただし、大雨災害の要因は線状降水帯には限らないため、激しい雨が続いているときにはほかの気象情報も確認することを、気象庁は心構えとして推奨している。
気象庁のホームページでは、「雨雲の動き」や「今後の雨」（1時間雨量又は3時間雨量）において、線状降水帯の雨域が赤い楕円で表示される。
歴史 日本では、線状降水帯を伴う大雨により度々災害が発生してきた。大雨災害につながりうる線状降水帯の情報を発信してほしいという社会の要請の高まりがあり、情報創設に至った。2021年6月17日に「顕著な大雨に関する情報」の名称で発表が始まった。
「顕著な大雨に関する情報」が全国で初めて発表されたのは、2021年6月29日2時49分であり、この時は沖縄気象台が発表した。
2023年5月25日より、現在から30分先までに基準を満たすと予測された場合に発表する運用に変更された。これにより、変更前より最大で30分程度前倒して発表するとしている。
2026年5月29日、防災気象情報の再編に合わせ、「気象情報」から、情報の性質が分かりやすいよう設けられたその下位区分である「気象防災速報」に位置付けが変わり、「気象防災速報」を冠するとともに「線状降水帯」を用いた名称に変更された。
発表基準 実況、10分先、20分先、30分先のいずれかにおいて、以下の基準をすべて満たす場合に発表される。 解析雨量（5kmメッシュ）において前3時間積算降水量が100 mm以上の分布域の面積が500 km2以上 1.の形状が線状（長軸・短軸比2.5以上） 1.の領域内の前3時間積算降水量最大値が15 0mm以上 1.の領域内で次の基準のいずれかを満たす場合 土砂キキクル（土砂災害の危険度分布）において危険（紫）の基準を実況で超過（かつ大雨特別警報の土壌雨量指数基準値への到達割合8割以上） 洪水キキクル（洪水の危険度分布）において危険（紫）の基準を超過 浸水キキクル（浸水害の危険度分布）において危険（紫）の基準を超過 また、発表から3時間以上経過後に発表基準を満たしている場合や、3時間未満であっても対象区域に変化があった場合には、再発表される。
「線状降水帯発生」の標題だが、場合により30分先までの予測で基準を満たす場合も対象となっている。
線状降水帯直前予測 今後3時間以内に線状降水帯が発生する可能性が高いときには、「気象防災速報（線状降水帯直前予測）」を標題とする気象防災速報が発表される。また、この可能性が高まっている領域は「線状降水帯予測マップ」として発表され、気象庁ホームページなどで提供されている。これらの情報は、発生の2 - 3時間前を目途に線状降水帯を予測する目標の下開発されたもので、2026年5月29日に運用が始まった。
脚注
注釈
出典
参考文献
(気象庁解説2026a)
(気象庁特集2026a)
関連項目 集中豪雨 積乱雲 洪水予報 緊急安全確保 気象防災速報（記録的短時間大雨） 気象防災速報（短時間大雪）
外部リンク 気象防災速報・気象解説情報等 - 気象庁 線状降水帯に関する情報の解説 - 気象庁