S14（C14、）、またはシーチ（）は、2010年に結成されたウクライナの民族主義・極右系組織である。当初は全ウクライナ連合「自由」の青年組織として活動し、2014年ごろから独立した活動に移行したとされる。

S14については、一部の研究者や報道機関がネオナチ組織またはネオナチ的特徴を持つ組織と評価している一方、S14自身はこの呼称を否定し、自らをウクライナ民族主義者と位置付けている。米国務省の2018年版ウクライナ人権報告書はS14を「国家主義的ヘイトグループ」（nationalist hate group）の一例として挙げたが、これはテロ組織としての指定ではない。

2020年、S14は未来の基盤（、Osnova maibutnoho）へと改称・再編された。Freedom Houseの2021年報告書も「旧C14」として同組織に言及している。

名称 「C14」または「S14」という名称の由来については見解が分かれている。S14側は、名称がウクライナ語でコサックの拠点を意味する「シーチ」（）を文字と数字で表したものであると説明している。

一方、極右運動の研究者らは、数字の「14」が米国の白人至上主義者デイヴィッド・レーンによる「14語」のスローガンを示唆するものだと指摘している。S14はこの解釈を否定している。

歴史 結成とユーロマイダン S14は2010年、ウクライナ民族主義政党全ウクライナ連合「自由」の青年組織として活動を開始した。

2013年末から2014年にかけてのユーロマイダンでは、抗議運動に参加した複数の極右団体の一つであった。S14のメンバーは、当時のヴィクトル・ヤヌコーヴィチ政権を支持して抗議参加者と衝突した「ティトゥーシュキ」と呼ばれる集団との衝突などに参加した。

Mapping Militants Projectによれば、2014年以降、S14は「自由」の青年組織という立場から離れ、独立した活動を行うようになった。

2018年のロマ野営地襲撃 2018年4月20日から21日にかけて、キーウのリサ・ホラ公園に設けられていたロマの野営地がS14のメンバーによって襲撃された。

アムネスティ・インターナショナルによれば、S14のメンバーは野営地のテントを焼き、住民を追い出した。女性や子供を含む住民が逃走する様子も映像に記録された。事件後、ウクライナ警察は捜査を開始した。

この事件は2018年にウクライナ各地で相次いだロマに対する極右勢力の暴力事件の一つとして、国内外の人権団体から批判された。ただし、同年6月にリヴィウ近郊で発生し死者を出した別のロマ野営地襲撃事件については、S14による犯行と確認されているわけではなく、両事件は区別する必要がある。

ラファエル・ルスヴァルギの拘束 2018年5月、S14や他の民族主義団体の活動家は、ドンバス戦争でロシア支援勢力側に参加していたブラジル人ラファエル・ルスヴァルギをキーウで拘束し、ウクライナ保安庁（SBU）へ連行した。

その後、ルスヴァルギの弁護士は、SBUがS14による拘束について刑事手続きを開始したと明らかにした。

改称 2019年、指導者イェウヘン・カラスは複数の民族主義団体をまとめる新たな政治運動の構想を発表した。2020年にはS14は「未来の基盤」（）へと名称を変更した。

思想・評価 S14は一般にウクライナの極右・ウルトラナショナリスト組織として分類されている。Freedom Houseが2018年に発表したウクライナの極右に関する報告書は、S14を国内で活動する小規模な「過激派集団」（extremist groupings）の一つとして挙げた。

S14を「ネオナチ」と分類することについては議論がある。極右研究者のアントン・シェホフツォフ、アンドレアス・ウムランド、ヴャチェスラフ・リハチョフらはS14についてネオナチ的特徴を指摘している。

その根拠として、初期の構成員によるネオナチ系シンボルの使用、2011年のイベント宣伝に白人至上主義の「14語」と同じ文言が使用されたことなどが指摘されている。

一方、カラスらS14のメンバーは自らをネオナチとする評価を否定し、「ウクライナ民族主義者」であると主張している。

米国務省は2018年版人権報告書でS14とナショナル・コーを「国家主義的ヘイトグループ」の例として記載し、S14メンバーによる恣意的拘束や少数派への暴力について報告した。一方で、同報告書はS14を米国政府指定のテロ組織として扱ってはいない。

公的機関との関係 2018年の米国務省人権報告書は、ウクライナ政府や地方自治体と極右団体との関係についても取り上げている。

同報告書によれば、ウクライナ青年スポーツ省は2018年6月、S14に関係する青少年向け事業に44万フリヴニャを交付すると発表した。青年スポーツ省はその後、資金は暴力的活動ではなく個別の事業活動だけを対象としたものだと説明した。

Radio Free Europe/Radio Libertyも、S14およびS14と関係する団体が「国家・愛国教育」事業の補助対象となったと報じている。

また米国務省報告書は、S14を含む民族主義団体がキーウなどの自治体と協定を結び、「municipal guard」と呼ばれる巡回活動に参加したとの報道を紹介している。Human Rights Watchなど4つの人権団体は、2018年4月のロマ野営地襲撃について、一部のS14メンバーがホロシーイウ地区の自治体巡回員として活動していたと指摘した。

さらに米国務省報告書は、2017年のインタビューでカラスがSBUおよび警察との協力について言及したことを記録している。ただし、これらの事実のみからS14とウクライナ政府全体との組織的な「癒着」を意味すると断定することはできない。

Hromadskeとの訴訟 2018年5月、ウクライナのメディアHromadskeは、ルスヴァルギ拘束事件を報じる英語版Twitter投稿でS14を「neo-Nazi group」と表現した。S14はこの記述が名誉・信用を毀損したとしてHromadskeを提訴した。

2019年8月、キーウ商事裁判所はS14側の主張を認め、Hromadskeに当該記述の訂正と訴訟費用の支払いを命じた。この判断は控訴審でも維持され、2020年1月21日、ウクライナ最高裁判所もHromadskeの上告を退けた。

最高裁は、問題となった投稿が「ネオナチ」という表現を出典を示さない事実上の断定として掲載しており、Hromadskeが裁判でその主張を裏付ける適切な証拠を提出しなかったとした。この判決は、S14をネオナチと評価するすべての研究や報道を禁止したものではなく、問題となった具体的な投稿について判断したものである。

一方、HromadskeやBellingcat、複数の人権・報道団体は判決後も、S14をネオナチと評価する根拠が存在すると主張している。

脚注