農業機械オペレーター（のうぎょうきかいオペレーター）は、トラクター、田植機、コンバインなどの農業機械や関連施設を運転・操作する従事者を指す。

主に集落営農や機械利用組合などの組織において、機械化された農作業の中核を担う職能として位置づけられている。

歴史 日本 日本の農業における機械化は昭和40年代（1960年代後半 - 1970年代）に急速に進展した。高能率な大型機械が登場したものの、個々の零細な農業経営では導入コストが過大であったため、各種の集団栽培組合や受託集団が組織されるようになった。こうした組織運営において、機械を専門的に操作するオペレーターは中核的な役割を果たす担い手として誕生した。

秋田県においては、1972年（昭和47年）より「集落農場化事業」が開始され、農業機械の集団的利用や成長作目の導入が推進された。1979年（昭和54年）までに県内1,400余りの集落が指定を受け、機械・施設の共同利用による成果を挙げるとともに、オペレーターの育成・確保が進められた歴史がある。

職業としての実態 現代の集落営農組織において、オペレーターは単なる機械の運転にとどまらず、地域の農地維持や経営効率化の主軸となっている。

業務内容と効率性 オペレーターを主軸に据えた組織（オペレータ型）では、機械装備の効率化が進む傾向にある。特に麦や大豆の栽培において、オペレーターが基幹作業の8割以上を担う組織の割合は6割を超え、組織によっては水管理や畦畔管理といった日常的な管理作業まで担当することもある。

年齢構成 オペレーターの高齢化は深刻な課題となっており、主力は50代（出現率50%）および60代（同40%）の中高年層である。オペレーター全体の平均年齢は57.3歳（調査時点）に達しており、青年層の確保・育成が急務となっている。

労働報酬 オペレーターの年間労働報酬は、組織の形態や従事状況によって格差が大きい。 全体の平均年間労働報酬：総額116万円（うちオペレータ賃金部分は53万円） 法人組織の場合：総額平均190万円 高度な経営発展を目指す組織（I-A型）：平均232万円

オペレータ型組織では、役員報酬等も含めた総額を厚くすることで、担い手への経済的インセンティブを付与する工夫が見られるものの、全体としての報酬水準の低さが課題として指摘されている。

脚注

出典

参考文献

関連項目 農業機械士