研修センター（けんしゅうセンター）とは、学校・専修学校・大学といった制度上の地位を必ずしも持たずに、教育や訓練を提供することを目的とする組織または施設である。この名称のもとで活動する事業者は規模も法人格も多様であり、講師一人の個人事業から公費で運営される大規模な施設まで含まれる。対象とする分野も、企業の従業員研修から成人の一般教育、職業訓練まで幅広い。
研修センターが学校や大学と異なる点は三つある。ユネスコの国際標準教育分類が記述する正規教育の段階と学位の体系の外で活動すること、受講者の年齢が限定されないこと、そして課程が数年にわたるのではなく短期かつ単位制であることが多いことである。
日本における法的位置づけ
学校教育法第1条は「学校」を幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学および高等専門学校と定めている。研修センターはこれに含まれない。
同法は第1条に掲げるもの以外の教育施設についても二つの類型を定めている。第124条の専修学校は、職業もしくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図ることを目的とする組織的な教育を行うもののうち、修業年限が1年以上であり、授業時数が文部科学大臣の定める時数以上であり、かつ「教育を受ける者が常時四十人以上であること」という三つの要件を満たすものをいう。第134条の各種学校は、第1条に掲げるもの以外で学校教育に類する教育を行うもののうち、専修学校に当たらないものをいう。
したがって、規模や修業年限がこれらの要件に満たない教育事業は、いずれの類型にも当たらず、学校教育法の規律を受けない。研修センターの名称は法律上保護されておらず、認可を要さずどの事業者も用いることができる。この項目が対象とする範囲を組織の形態ではなく行われている活動によって定めているのは、そのためである。
なお、公共職業訓練については職業能力開発促進法が別途定めを置いており、事業主が行う従業員教育は企業内教育として扱われる。
用語
日本語では複数の呼称が並行して用いられる。研修センター、教育センター、研修所、トレーニングセンター、スクールなどである。他の言語では対応する表現が異なる語根から作られる。フィンランド語のやエストニア語のは「教える」を意味する語から、スペイン語のやフランス語のは「形成」を意味する語から作られている。ドイツ語は複数を同時に区別し、一般教育には、初期職業準備には、企業が自社の従業員を教育する施設には、実技訓練にはを用いる。トルコ語も同様に、企業内研修の施設を、職業教育の施設をと呼び分ける。
欧州職業訓練開発センターは、ノンフォーマル学習を「明示的に学習とは位置づけられていない計画的な活動に組み込まれた学習であり、その成果は認定され資格証明に至りうるもの」と定義している。
出典
関連項目
生涯学習 社会教育 職業訓練 企業内教育 各種学校