本項目ではウィキペディアに関する学術研究（ウィキペディアにかんするがくじゅつけんきゅう）について記載する。ウィキペディアに関する研究は今まで広く行われており、2001年から2010年の間に、少なくとも1,746本のウィキペディアに関する査読付き論文が発表された。こうした研究がスムーズに進む背景には、サイト運営者の許可なしで、ウィキペディアのデータベースを自由にダウンロードできるという利点がある。
これまでの研究テーマには、ウィキペディアの信頼性や様々な形態の系統的バイアス、ウィキペディアのコミュニティの社会的側面（管理、方針、人口統計を含む）、機械学習のためのデータセットとしての活用、そしてウィキペディアのトレンドが人の行動を予測する、または影響を与える可能性があるかどうかなどが挙がってきた。
また、これまでの研究で明らかになった注目すべき知見としては、ウィキペディアが他の百科事典と同等の正確性を持つこと、グローバルサウスに関する記述が少なかったり、文化的・性別的な偏りが存在したりすること、ごく一部の編集者が大半のコンテンツを作成している実態、ネット上の論争を分析するモデルとしての利用の可能性、ウィキペディアのトレンドと株価や選挙結果などの社会現象との相関関係が限定的であることなどが挙げられる。
記事の内容 執筆・編集作業 少数の編集者が、コンテンツの大部分を制作している 2005年から2007年の研究では、少数の編集者がウィキペディアの編集の大部分を行っていること、そして編集の分布は冪乗則に従っており、全編集の約半分が1%の編集者によって行われていることが判明した。別の2007年の研究では、単語数ベースで測定した場合、編集回数が多い「エリート」編集者が記事の内容の30%を作成していることがわかった。これらの編集者は、内容を削除するよりも追加する傾向の方がより強かった。
ミネソタ大学が2007年に実施した研究では、閲覧回数に基づいて読者ベースでコンテンツの価値を測る指標（パーセンテージワードビュー、PWV）が用いられた。この研究では、2002年9月から2006年10月までの数兆回に及ぶ単語閲覧が分析され、ウィキペディアコミュニティの0.1%（4,200人の編集者）がこの期間の全閲覧数の44%もの内容を執筆していたことが示された。同研究の著者らは次のように結論づけた。
2009年の研究では、月平均1,000回以上の編集を行う1%の編集者が、ウィキペディア全体の編集作業の55%を担っていることがわかった。
作業分担と社会階層
2007年に発表された論文では、「ウィキペディア内部における管理者層」の存在により、コミュニティ内に一種の「社会階層」が生じていることが指摘された。論文では、階層化はいくつかの点で有益である可能性があると示唆する一方で、管理者と他の一般編集者との間の「地位や権力の差」により、「階層の各レベル間で明らかな権力構造の変化が生じている」ことも示した。
2006年7月までの英語版ウィキペディアの全編集履歴を分析した同研究では、管理者による編集が、2003年には全体の約50%を占めていたのに対し、2006年にはわずか10%にまで減少していることが判明した。これは、同じ期間に管理者一人あたりの平均編集回数が5倍以上に増加したにもかかわらず起こった。このことは、論文の著者らによって「群衆の台頭」と名付けられた。編集の回数ではなく編集された単語数を基にした分析でも、同様の傾向が見られた。管理者の定義は必ずしも編集回数と直結しないため、この調査ではユーザーを編集回数ごとにカテゴリーに分けて分析した。その結果、1万回以上の編集歴を持つ「エリートユーザー」の結果は、概ね管理者の結果と一致したのだが、「初心者ユーザーによる編集回数はエリートユーザーを上回る勢いで増加していたが、単語数に注目するとエリートユーザーによる貢献度は依然として初心者ユーザーの増加スピードに拮抗していた」ということがわかった。この研究では次のように結論づけている。
信頼性
第6回議論学に関する国際会議（2010年）で発表された論文では、ウィキペディアへの信頼が（知識としての正しさ）によるものなのか、それとも実用的価値（辞書としての使い勝手の良さ）によるものなのかが検証された。その結果、読者は必ずしも編集者の専門知識をチェックしているわけではなく、むしろ、プロジェクトに対する編集者の情熱や、その熱意が伝わってくるようなコミュニケーションデザインを見て、それを信頼に値する根拠として受け取っている可能性があるということが示されたGoodwin, Jean.（2010）. The authority of Wikipedia . In Juho Ritola（Ed.）, Argument cultures: Proceedings of the Ontario Society for the Study of Argumentation Conference. Windsor, ON, Canada: Ontario Society for the Study of Argumentation.CD-ROM.24 pp.。
論文の著者は、ウィキペディアは、個人の専門知識、集合的な知識、これまでの経験に基づく信頼性などから、認識論的価値に基づいて信頼できないと主張した。これは、匿名やハンドルネームでの投稿が、執筆者の専門性の検証を困難にし、「」の風潮によりこの状況が改善する可能性が低いからである。ウィキペディアの編集は、少数のエリート編集者グループにほぼ限定されており、「集団的知性」が集約されないため、場合によっては記事の質が低下する可能性がある。シーゲンソーラーの経歴論争のような個人的被害の事例や実証的研究データを提示し、ウィキペディアは一般的な百科事典として信頼できるメディアではないと結論づけている。そのため、人々がウィキペディアを利用するのはその認識論的価値を評価しているからだとする見解は誤りである、と主張している。
続いて著者は、実用的価値に基づいて、ウィキペディアを信頼しうる根拠を2つ提示した。第一に、ウィキペディアの規模と活発な活動は、編集者たちが世界に知識を提供することに深い熱意を注いでいることを物語っていること。第二に、目に見える膨大な努力に加え、ルールや慣行、システムが透明性を持って進化し続けていることが、信頼に対する懸念（具体的には、提供された知識に対する定義の明確化、方針を無視した悪意ある投稿の阻止、荒らしの修正、記事の品質管理などへの懸念）を解消しているということである。
健康情報
英語版ウィキペディアの健康情報に関する記事は、検索エンジンやで広く利用され、ウィキペディアの記事へのリンクが頻繁に表示されている。そのため、これまでに、ウィキペディアが提供する情報の質や、どのような人々が利用しているかについて、第三者機関による評価が行われてきた。具体的には、利用した人の人数や属性、カバーされている情報の範囲、そして内容の質などである。その結果、健康情報のソースとしてウィキペディアを利用することには、。
バイアス 2010年に行われた調査によると、英語版ウィキペディアの編集者の多くは、キリスト教徒が大多数を占めている先進国の出身で、教育水準が高く、テクノロジーに精通した15歳から49歳の白人男性であることがわかった。そのため、このような人々の視点が、大きく反映されている。編集者の人口統計におけるこうした体系的な偏りは、、性別による偏見、そしてグローバルサウスに関する情報の不足につながっている。
ウィキペディアにおけるバイアスには大きく分けて2つのタイプがある。一つは、インプリシット（特定のトピックがそもそも取り上げられない）、もう一つは、エクスプリシット（記事内の文言や参考文献によって特定の観点からの意見が支持されている）である。
ウィキペディアの記事に関する学際的な学術評価によれば、記事は一般に正確で誤情報は少ないものの、その多くは内容が不十分であり、あらゆる視点を、中立的な観点から網羅的に紹介しているとは言い難いしている。
セントルイス・ワシントン大学の研究チームは、論争の起きやすいテーマに対するウィキペディア利用者の行動における体系的な偏りを測定する統計モデルを構築した。研究グループは、管理者が就任の前後に示す行動の変化に焦点を当てて分析し、管理者への就任という出来事の後に体系的な偏りが生じていると結論づけた。
地理的なバイアス
2009年にが行った調査によれば、ジオタグ（位置情報）が紐付けられたウィキペディアの記事は、全世界で約50万地点にのぼる。しかし、そのほとんどは北米、ヨーロッパ、東アジアについて書かれており、アフリカ諸国をはじめとする発展途上国に関する記述は極めて少なかった。
また、15の言語版を対象に行われた別の2009年の調査では、いずれの言語版も極めて「自国中心的」であり、その言語の地理的な「ホームリージョン（本拠地）」に重点が置かれていることがわかった。
ジェンダーバイアス
ウィキペディアにおけるジェンダーバイアスは広く議論されてきた。2010年の調査によれば、ウィキペディアの編集者に占める女性の割合はわずか13％、読者では31％であることがわかった。また、2017年の研究報告でも、編集者コミュニティの女性の割合は15％にすぎないことが改めて確認された。
フランチェスカ・トリポーディが2021年に行った調査によれば、2021年時点の英語版ウィキペディアにある約150万件の人物伝の記事のうち、女性を扱った記事は全体のわずか19％にとどまっている。また、この調査では、すでに公開されている人物伝の記事であっても、女性に関する記事は男性の記事に比べて、削除依頼に出される確率が著しく高いことも明らかになった。
日本語版において
バイアスへの対処 複数の研究チームは、ウィキペディアの編集者たちが協力して百科事典の視点を広げるため作られた:en:プロジェクト:体系的な偏りの是正（WP:CSB）の活動を調査した。このプロジェクトに参加する329人の編集者を対象とした2010年の調査では、これらの編集者の活動はアメリカやイギリスに関連するトピックを優先しており、「WP:CSBが最も重視していたはずの地域は、このプロジェクトではほとんど取り上げられていない」ことが明らかになった。
2021年に発表された論文では、ウィキペディアの偏りを是正するための「スイートスポット」を突くべきだと提言している。「スイートスポット」には、学術研究など、既存のウィキペディアの記事よりも完全な視点を提供してくれる、信頼できる査読済みの情報源などが含まれる。この論文では、これらの情報源を取り入れることで、排除されたり疎外されたりしている視点がより適切に反映され、記事が改善される可能性は「非常に大きい」としている。
自然言語処理 ウィキペディアの膨大なテキストコンテンツと階層構造は、自然言語処理やAI研究において重要な知識源となっている。2007年、イスラエル工科大学の研究チームは、英語版ウィキペディアの記事に含まれる世界中の知識を利用し、「明示的意味解析（Explicit Semantic Analysis、ESA）」と呼ばれる技術を開発した。これにより、言葉や文章の意味を自動的に数値化し、それらがどれほど似ているかを計算することが可能になった。
ダルムシュタット工科大学のの研究チームは、ウィキペディアやウィクショナリーに蓄積された言語的知識、世界の知識を活用し、専門家が手作業で構築したWordNetのような言語データベースを自動で生成する手法を開発した。マイケル・ストルーベとシモーネ・パオロ・ポンゼットは、英語版ウィキペディアの記事をカテゴリを通じて辿ることで単語間の関係を特定するアルゴリズムを構築し、ウィキペディアは「言語処理タスクにおいてWordNetと競合できる分類体系」を作り上げたと結論付けた。
社会的側面
衝突 2011年の研究では、ウィキペディアの記事における論争の激しさを測定する新たな方法が示され、英語版などインド・ヨーロッパ語族の6つの言語版において実証されている。
2013年のPhysical Review Lettersに掲載された論文では、意見、衝突、合意を伴う共同作業環境における社会力学モデルを提示し、具体的な例としてウィキペディアを挙げた。著者は「編集者が増えるにつれて、それまで平穏だった記事が突然論争の的になる可能性がある」とした次に示すのはこの論文で引用された出典
2014年に出版の『グローバルWikipedia：オンラインコラボレーションにおける国際的および異文化間の問題（Global Wikipedia: International and Cross-Cultural Issues in Online Collaboration）』という本の「ウィキペディアで最も論争的なトピック：多言語および地理的分析（The Most Controversial Topics in Wikipedia: A Multilingual and Geographical Analysis）」という章で発表された研究では、異なる言語や言語グループにおける編集合戦の激しい記事を特定するために、さまざまな言語版のウィキペディアの記事の編集履歴が分析された。その結果、英語版の最も編集合戦の激しい記事のトップ3はジョージ・W・ブッシュ、アナーキズム、ムハンマドであることがわかった。また、その他の言語ではクロアチア（ドイツ語版）、セゴレーヌ・ロワイヤル（フランス語版）、チリ（スペイン語版）、同性愛（チェコ語版）であった。なお、日本語版の2014年時点でのトップ3は在日韓国・朝鮮人、韓国起源説、男性差別であった。
人口統計 タイム誌でも掲載された、2007年のの調査によれば、ウィキペディアの閲覧者は男女ほぼ同数であるのに対し、編集作業の60％は男性の編集者によって行われていることが明らかになった。また、2010年の調査では、女性の割合は編集者ではわずか13％、閲覧者でも31％であることが示された。さらに、2017年の論文は、編集コミュニティの女性の割合はわずか15％であることを裏付けた。
32の言語版を対象に行われた2012年の研究では、編集者の概日活動（「いつ、どこの地域の人間が編集しているか」）を分析した結果、英語版ウィキペディアでは北米からの寄与と「欧州・極東・豪州」からの寄与がほぼ等しかったのに対し、シンプル英語版では「欧州・極東・豪州」からの寄与が全体の75％に増加することがわかった。また、同研究では、他の言語版におけるさまざまな人口統計学的分析も行われている。
方針とガイドライン 2007年9月までの英語版ウィキペディアの方針とガイドラインを分析した研究によれば、その運用ルールは以下の規模に達していたことが明らかになった。
公式な方針 : 44項目 ガイドライン : 248項目
「ルールすべてを無視しなさい」というような簡潔な方針でさえ、実際には多くの議論を生み、詳細な説明が必要とされた。
同研究では、主要な諸方針が制定当初からどれほど肥大化したかを分析した。 Wikipedia:ルールすべてを無視しなさい: 3600%（参照する文書も含める） Wikipedia:合意形成: 1557% Wikipedia:著作権: 938% Wikipedia:ウィキペディアは何ではないか: 929% Wikipedia:削除の方針: 580% Wikipedia:礼儀を忘れない: 124%
なお、「削除の方針」に関する統計数値については、方針自体が複数の下位ルールへと細分化していったため、最終的な結論とはみなされていない。
パワープレイ ワシントン大学とが2007年に発表した査読付きの共同論文では、活発に議論されているノートページのサンプルを定量分析することによって、方針がどのように採用され、編集者がどのように合意形成に向けて取り組んでいるかを調査した。2006年11月時点の英語版ウィキペディアのデータベースダンプを用いて、統計分布上「ロングテール」の末端に位置する250のノートページを抽出した。これらは全ノートページの0.3％にすぎないが、全改訂数の28.4％を占め、さらに、ウィキペディアの方針へのリンクの51.1％が含まれていた。分析にあたって、履歴の中から記事とノートの両方で編集が激増した連続する数ヶ月間を「クリティカル・セクション」と定義し、重点的な調査対象とした。
同研究では、方針の普及度を測る指標を定義し、測定値を算出した。あるクリティカル・セクションにおいて、測定値が平均値の2倍以上に達している場合、そのセクションをポリシー・レーデン（公式の方針が、通常の議論に比べて異常なほど頻繁に引用・参照されている議論の状態）と定義した。また、各記事の状態を識別するために、以下の3つのインジケータ変数による分類を行った。
論争の有無 秀逸な記事であるか ポリシー・レーデンであるか
これら3つの指標の組み合わせのパターンから合計8つのサンプリングカテゴリが設定された。研究チームは、各区分から9つずつクリティカル・セクションを抽出して分析しようとしたが、最終的に選出できたのは69区間に留まった。その理由は、秀逸な記事でありながら論争があり、かつポリシー・レーデンにあてはまるという、3条件をすべて満たす記事の履歴が、全体でわずか6件しか存在しなかったためである。
この研究の結果、各方針は決して一貫性を持って運用されているわけではないことが明らかになった。より広範な調査結果を例示するために、報告書はウィキペディアのトークページから以下の対照的な2つの抜粋を示した。
政府機関から提供されたデータから平均値を算出して記事に書くことが独自研究であると参加者が判断した議論
論理的推論が独自研究の方針に対する反論として用いられた議論：
同研究では、こうした方針の曖昧さがパワープレイ（力による強引な解決）を引き起こすと指摘し、グラウンデッド・セオリー（ストラウス流）の手法を用いて、ウィキペディア上で行われるパワープレイを以下の7つのタイプに分類・特定した。
記事の記述範囲（記事の主題から外れている部分を示す） 事前の合意（過去の決定を絶対的で異論のないものとして提示する） 解釈の権限（あるサブコミュニティが、他よりも高い解釈上の権威を主張する） 投稿者の資格・正当性（その人の専門知識など） 制裁による脅し（ブロックなど） 他ページでの慣行（他のページを、従うべきモデルとみなす） 出典の正当性（引用された文献に異議を唱える）
論文の誌面スペースの都合上、同研究では方針の解釈によって引き起こされる最初の4種類のみ詳述した。5つ目も分析はされたが、それは、投稿者がルールを軽視しているにもかかわらず、その貢献度の高さゆえに明白な方針違反が黙認されていたというものだった。
記事の記述範囲 同研究は、記事の記述範囲について、ウィキペディアの方針には曖昧さが残ると指摘している。その主張を具体的に裏付けるものとして、以下の小話が引用されている。なお、paleocentrismは事例を匿名化するために用意された造語。
同研究は、この過熱した議論を次のように分析している。
事前の合意 同研究は、ウィキペディアにおける「合意」に終止符が打たれることはなく、何をもって合意とするかはいつでも変わり得ると述べている。この時間的な曖昧さがパワープレイの温床となり、合意をめぐる新旧ユーザーの世代間の争いを、記事の所有権をめぐる争いというより大きな枠組みの中に位置づけている。
こうした終わりのない論争を示す具体例として、同研究では次のような議論のやり取りを引用している。
解釈の権限 ある事例では、管理者が合意を無視して、匿名化された病気（仮名：フルーピズム）を持つ利用者や患者による個人的な体験談を削除した様子が描かれている。この管理者の介入は、その記事が秀逸な記事の審査をされている最中に行われた。
投稿者の正当性 こうしたパワープレイは以下の投稿者（U24）による反論の例によく表れている。U24は、自身の振る舞いが「非生産的で、秩序を乱している」と批判された際、自身の過去の貢献を引き合いに出すことで問題行為への追及をかわそうとした。
記事の所有権のあからさまな争奪 同研究では、ウィキペディアの方針を一貫して平然と違反しているにもかかわらず、一切の制裁を受けることなく活動を継続している投稿者の存在が指摘されている。
管理者権限の取得
2008年、カーネギーメロン大学の研究者チームは、管理者への立候補を通過して管理者に選出された英語版ウィキペディアの編集者を対象とした、（確率モデルの一種）を考案した。編集要約のテキストを含むウィキペディアのメタデータのみを用いたこのモデルは、74.8%の精度で候補者の当選を予測することに成功した。
この論文では、管理者は単なる雑用係に過ぎないという一般的な建前とは裏腹に、「管理者の選出は多くの点において昇進であり、膨大な編集者層からエリートたる中核グループを区別する仕組みになっている」と指摘されている。そのため同論文では、ポリシー・キャプチャー（名目上重要とされる要素と、実際の昇進へとつながる要素とを比較分析する手法）が用いられた。
{| class="wikitable" |+ 回帰モデルにおける、各評価項目の管理者への選出確率への影響度|- ! 評価項目 ! 2006年 – 2007年 ! 2006年以前 |- | 過去の管理者への立候補（1回あたり） | −14.7% | −11.1% |- | 初編集からの経過月数（1ヶ月あたり） | 0.4% | (0.2%) |- | 標準記事の編集回数（1000回あたり） | 1.8% | (1.1%) |- | ウィキペディアの方針ページの編集（1000回あたり） | 19.6% | (0.4%) |- | ウィキプロジェクトページの編集（1000回あたり） | 17.1% | (7.2%) |- | ノートページの編集（1000回あたり） | 6.3% | 15.4% |- | 裁定（Arbitration）／調停（mediation）／ウィキケット（wikiquette）ページの編集（1回あたり） | −0.1% | −0.2% |- | 多様性スコア（diversity score、後の文章を参照）1あたり | 2.8% | 3.7% |- | 編集要約欄における細部の編集を指定する割合（1%あたり） | 0.2% | 0.2% |- | 人手によって書かれた編集の要約の割合（1%あたり） | 0.5% | 0.4% |- | 編集要約欄における「thank」という言葉の記述（1回あたり） | 0.3% | (0.0%) |- | 編集要約における「POV（中立的な観点）」という言葉の記述（1回あたり） | 0.1% | (0.0%) |- | 管理者伝言板への編集（1回あたり） | −0.1% | (0.2%)
予想に反して、管理者に複数回「立候補」することは、候補者が信任される確率に対してマイナスに作用していた。立候補の回数を重ねるごとに、信任確率は前回の選考時よりも14.8%低下した。また、ウィキペディアンとしての活動歴の長さが、管理者立候補の信任確率に与える影響はわずかなものにとどまっていた。
この論文のもう一つの重要な知見として、方針ページやウィキプロジェクトにおける1回の編集は、標準名前空間の記事10回分の編集に匹敵することが挙げられる。これに関連して、サイト内の幅広い活動領域（標準記事の他、各種依頼ページや議論ページなど）で編集経験を持つ候補者ほど、信任される確率が高くなる傾向も示された。これは、その編集者が参加した分野の総数を単純に集計した「多様性スコア（diversity score）」によって測定されている。論文ではウィキペディア内を、標準記事、記事のノートページ、削除依頼、削除復帰依頼などの16の分野に分類した（全リストは論文を参照）。例えば、一般記事と自身のユーザーページを編集し、削除復帰依頼ページに一度でも投稿したことがあるユーザーの場合、多様性スコアは3となる。表のように、ウィキペディア内の未経験の分野で新たに1回でも編集を行うことは、管理者の選出確率が2.8%上昇することにつながっていた。
細部の編集を行うことも合格率の上昇に寄与していたが、論文の著者らは、細部の編集を好む傾向が編集者としての活動経験の豊富さと連動しているためではないかと分析している。その一方で、いずれも紛争解決の場である裁定委員会、調停委員会、あるいはウィキケット・アラートのページへの編集は、1回ごとに当選確率を0.1%低下させることが示された。また、管理者伝言板への投稿についても、同様にマイナスの影響を及ぼしていた。同研究ではこの結果について、論争を激化させたり泥沼化させたりするようなトラブルに関わった編集者は、管理者に選出される可能性が低くなることの裏付けであるとしている。
編集要約欄で「thanks」などの謝意を示したり、記事の中立性（POV）に関する問題点を指摘したりすること（同研究はメタデータのみを対象としたため、いずれも要約欄への記述のみをカウント）がもたらすプラスの効果は、ごくわずかなものであった。具体的には、2006年から2007年のデータにおいて、候補者の信任確率をそれぞれ0.3%および0.1%高めていたが、それ以前の期間では、統計的な有意差すら認められなかった。
以下は信任されやすさに影響を与えない、もしくは与えても軽微なものであることが判明した要因。 （自身のページを含む）ユーザーページの編集は合格率の上昇に寄与しない。また、やや意外なことに、ユーザーの会話ページの編集回数も、管理者への就任確率には影響を及ぼしていなかった。 新規参加者を歓迎する活動や、編集要約欄で「please」といった丁寧な言葉遣いをすることも効果はなかった。 他の管理者候補にたいしての投票や、井戸端などのコミュニティ内における合意形成の議論に参加しても、管理者になれる確率は上がらなかった。ただし論文内では、これらの議論への参加はあくまで投稿回数という量的な測定にとどまり、発言の質までは評価できていない。 荒らし通報用の伝言板への投稿回数で測定された荒らし対応への貢献度の指標は、信任確率に影響していなかった。編集要約欄に「差し戻し」を意味する文言を含む編集を1000回行うごとに、2006年から2007年において管理者権限取得と正の相関（7%）が見られたが、これは有意水準の閾値をp < .1まで下げない限り、有意差であるとは認められなかった。さらに不思議なことに、2006年以前のデータでは、差し戻し回数は信任確率に対してマイナスの影響（−6.8%）を示していた（こちらも統計学的に有意な差ではない）。この背景には、差し戻し行為による編集合戦を抑制するために2006年に導入されたスリー・リバート・ルール（3RR）の方針が影響している可能性がある。
同論文では、分析結果において説明がつかない25%の変動について、測定対象外だった要素が影響している可能性を示唆している。具体例として、個々人の編集の質の高さや、The Registerでも報じられた（明示的に引用されている）ような、ウィキペディアのサイト外で行われるメーリングリストなどの調整活動が挙げられる。同論文は次のように結論づけた。
別の研究グループによるその後の研究では、管理者への立候補の判断プロセスにおいて、個人がどのように情報を意味づけし、解釈しているのかが調査された。この研究によって、管理者候補に関する決定は、編集履歴などのウィキペディア上に残された証拠と、過去の議論でのやり取りの記録をコミュニティ全体が共有し、それを解釈することで下されているということが明らかになった。
読者層 複数の研究により、ウィキペディアは医師、学生、ジャーナリスト、科学者などによって利用されていることが示されている。2009年の研究では、研修医の70%が医療情報を探すために毎週ウィキペディアを利用しており、医療情報の探索において利用された割合の26%を占めていた。