日本のデニム（にほんのデニム）では、日本におけるデニム生地およびそれを用いた衣料、とりわけジーンズの生産、流通、消費文化について述べる。
日本では第二次世界大戦後にアメリカ製ジーンズが流入し、1950年代後半から需要が拡大した。1960年代には輸入デニムを用いた国内縫製が本格化したが、当時の日本ではアメリカ式ジーンズに用いる厚手で芯白のデニムを国内で生産することが難しく、1970年代に倉敷紡績やカイハラなどによって国産デニムの生産技術が発達した。
岡山県南部から広島県東部にかけての三備地区では、それ以前から発達していた綿織物や学生服、作業服などの産業基盤を背景に、デニムの染色・織布からジーンズの縫製・洗い加工までを担う企業集積が形成された。1980年代末から1990年代には、アメリカのヴィンテージ・ジーンズの素材や仕様を再現するレプリカ・ジーンズの文化が発達し、日本製デニムやジーンズは国外でも高品質な製品の一分野として評価されるようになった。
歴史 前史と戦後の受容
のちにデニム・ジーンズ産業の主要な集積地となる三備地区では、デニムの生産が始まる以前から綿織物産業が発達していた。現在の倉敷市児島では、江戸時代の干拓地における綿花栽培を背景に真田紐や小倉織が生産され、近代には足袋、帆布、学生服などへと製品分野が広がった。児島では足袋、軍服、学生服などの製造を通じて厚手の綿布を扱う技術と縫製業の集積が形成され、のちのデニム衣料製造に技術が応用された。
岡山県井原市でも、綿花や藍の栽培を背景に厚手の藍染め織物が生産された。明治時代以降には「備中小倉織」が発達し、その一種として表面を藍色、裏面を白色にした「裏白」と呼ばれる織物が作られた。
戦後初期の日本では、米兵などから流入した中古ジーンズが闇市などで販売された。W・デーヴィッド・マークスによれば、1940年代末から1950年代初頭にはジーンズは高価で希少であったが、1956年に衣料品輸入に対する制限が緩和され、新品・中古品の流通が拡大した。1950年代末には国産の軽量な藍色の5ポケット型ズボンも販売されていたが、マークスはこれらをアメリカ式ジーンズとは異なる模倣品として位置づけている。
初期の国産ジーンズ 日本最初の国産ジーンズについては、複数の企業や資料が異なる主張をしている。
高畑縫製については、1955年に「shiro-ura（white-back）」と呼ばれる生地を用いたコーン・ポッパー（Corn Popper）というブランドを始めたとする説がある。現在のエイトジーは、高畑縫製が1960年に「日本初の国産ジーンズ」としてエイトジーを生産・販売したとしている。一方、マークスは高畑縫製が使用したとされる「shiro-ura」について、緯糸の割合が多いため裏側が白く見える織物、または白い綿布の片面だけを青色に処理した生地などであった可能性を挙げ、本格的なアメリカ式デニムではなかったと評価している。
エドウインは、1961年に海外からデニムを輸入して国内縫製を開始し、「EDWIN」のレーベルを付したことを国産ジーンズの誕生としている。これに対してマークスは、当時のデニム輸入の状況や他社関係者の証言などから、エドウインが公表する1960年代前半の年表について、そのまま受け入れるにはさらなる裏付けが必要であると指摘している。
1963年には織物素材の輸入が自由化され、東京の大石貿易がアメリカのCanton Millsからデニム生地の輸入を開始した。大石貿易は輸入したデニムを用いたCANTONブランドのジーンズを1963年に発売した。マークスは、当時のデニム輸入の経緯から、CANTONが日本で作られた最初期の本格的なアメリカ式ジーンズであった可能性が高いとしている。
1964年には大石貿易と児島（現・倉敷市児島）のマルオ被服（後のビッグジョン）がデニム供給について合意し、1965年にマルオ被服がCANTONブランドのジーンズ生産を開始した。倉敷市はこの1965年の児島での生産を「日本初の国内で縫製されたジーンズ」と位置づけている。
輸入されたデニムは当時の日本の縫製設備にとっても扱いの難しい素材だった。倉敷市によれば、マルオ被服では既存のミシンでは生地が厚すぎて縫製できず、ミシンを輸入したほか、縫製糸、リベット、ボタン、ファスナーなども輸入して生産体制を整えた。マルオ被服は1967年に自社ブランドのビッグジョンを立ち上げた。
国産デニム生地の形成 1960年代の日本では、アメリカ式ジーンズに用いるデニム生地そのものの国産化が課題となった。マークスによれば、当時の日本の紡績工場は輸出向けの細番手糸を中心としており、国内で生産される最も厚い生地は約6オンスで、アメリカ式ジーンズに用いられる12オンス以上のデニムを生産する設備がなかった。また、日本で伝統的に行われてきた藍染めでは、糸の表面を染めながら中心部を白く残し、着用による摩耗で白い部分が現れるアメリカ式デニムの「芯白（中白）」を再現できなかったとしている。
一方、井原市は、同地で従来生産されていた「裏白」が海外のデニム生地と類似していたことから、1960年頃にその技術を利用したデニム地の生産が始まったとし、これを日本最初のデニム地生産と位置づけている。
広島県東部では、1893年に貝原助治郎が現在の福山市新市町常で始めた備後絣の織物業を起源とする貝原織布が、1960年代末からデニム生産へ転換した。貝原織布株式会社は1951年に設立され、1991年にカイハラ株式会社へ社名を変更した。
同社によれば、1960年代末、中東向けサロンの輸出が急減したことなどから新たな製品分野を模索するなか、織物会社や衣料メーカーからデニム製造を依頼されたことが事業転換の契機となった。従来の絣の染色法では糸の芯まで染まるためジーンズ特有の色落ちを得られず、1954年に開発した液中絞自動藍染機の技術などを応用してロープ染色機を開発したとしている。
カイハラは1970年、チーズ染色法によるインディゴデニムを初出荷した。同年には藍染連続染色機（ロープ染色1号機）を自社製作し、ロープ染色によるデニムを日本で初めて市場に供給したとしている。
倉敷紡績は1970年にデニム事業へ進出し、1973年にはデニム原糸用の紡績設備を設置して「KD-8」を発売した。同社はKD-8を「国産初のデニム」としている。一方、マークスは倉敷紡績とカイハラがロープ染色によってアメリカ式デニムを国内で生産できるようになった時期を1973年としている。
同年、マルオ被服は14オンスの国産デニム「KD-8」を使用したジーンズを生産・販売した。倉敷市は、KD-8を倉敷紡績と貝原織布などが開発したものとし、この製品を日本初の「純国産ジーンズ」と位置づけている。
普及とファッション文化 1960年代後半には、ジーンズは若者の服装として広がり始めた。1967年以降の学生運動のなかからTシャツとジーンズを組み合わせたスタイルが生まれ、1970年代以降には男女に取り入れられ、形や色を変化させながら年齢を問わないファッションとして定着したとされる。また、1970年代にはファッション雑誌の創刊が相次ぎ、消費者が雑誌などを通じてファッション情報を得るようになった。
1970年代には、若者向け雑誌を通じたアメリカ文化の受容にも変化がみられた。1975年に刊行された『Made in U.S.A. catalog』や、1976年創刊の『ポパイ』などでは、アメリカの衣料品や生活用品、ライフスタイルが具体的な商品を通じて紹介された。こうした時期には、日本における「アメリカ」観も、対抗文化などの思想的理念を重視するものから、商品や娯楽を中心とする消費対象へと変化していった。
『Made in U.S.A. catalog』ではリーバイスの501も紹介された。同誌の刊行後まもなく伊勢丹が501を直輸入し、同商品が急速に知られるようになったとする当時の読者の証言が紹介されている。
洗い加工と高付加価値化 国産ジーンズの発展では、生地や縫製だけでなく、縫製後の製品を処理して収縮、色落ち、風合いなどを調整する洗い加工が重要な役割を果たした。藤井大児らは、洗い加工をアメリカのジーンズには本来なかった工程とし、日本におけるジーンズ国産化の特徴の一つとしている。
ワンウォッシュ加工の開始時期については異なる説明がある。エドウインは、1963年発売の「359BF」で、硬さや洗濯後の縮みなどを解消するためワンウォッシュ加工を開発し、これを世界初のワンウォッシュジーンズとしている。一方、倉敷市の日本遺産関連資料は、1965年に倉敷で「世界初のジーンズ加工とも呼べる」ワンウォッシュ加工が始まったとしている。
倉敷市の資料によれば、その後も加工技術は多様化し、1970年代には漂白剤を用いるブリーチ加工や軽石とともに洗うストーンウォッシュ、1980年代には薬品を用いるケミカルウォッシュや酵素を利用するバイオ加工、1990年代には砂を吹き付けるサンドブラストや生地表面を削るシェービングなどが行われるようになった。
児島では1960年代前半に学生服が生産過剰となり、1970年代には学生服需要の減少も進んだことから、一部の企業が学生服製造で培った紡績・縫製・染色などの技術を応用してデニム製カジュアル衣料へ転換した。縫製、洗い、染色、乾燥などの工程が製品の機能性やデザインに関わる技術として発達した。こうした企業は1980年代以降、国内外の高級ブランドから製造を受注するようになった。
ヴィンテージ・ジーンズとレプリカ文化
1970年代末以降、日本では古いアメリカ製ジーンズへの関心を背景として、生地や縫製、リベット、ボタンなどの過去の仕様を研究し、それらを再現しようとする動きが生まれた。
1979年にステュディオ・ダ・ルチザンが創業し、1988年にはドゥニーム、1991年にはエヴィスが登場した。その後、フルカウントや、1995年創業のウエアハウスなどがヴィンテージ・ジーンズを参照した製品を展開した。これら5ブランドは国外のデニム専門媒体やファッション媒体で「Osaka Five」または「Osaka 5」と総称されている。
これらのブランドは、旧式のシャトル織機で織られたセルビッジデニム、未防縮の生地、隠しリベットなど、20世紀中葉のアメリカ製ジーンズに見られた素材や仕様を再評価した。こうしたレプリカ・ジーンズの発展は、日本の高価格帯デニム市場の形成に影響を与えた。
産地と分業
三備地区では、生地の染色・織布、縫製、洗い加工、企画・販売などを異なる企業が担当する分業が発達した。藤井らは、倉敷市児島地区を中心に形成されたこうした企業間関係を「製販ネットワーク」として捉えている。
児島 児島にはデニム・ジーンズの染色、製織、縫製、加工など各工程を担う事業者が集積している。学生服製造からデニム製衣料へ転換した事業者の一部は、縫製、染色、洗いなどの技術を基盤として国内外の高級ブランドから製造を受注するようになった。
井原 井原はデニム生地の織布を中心とする産地として知られる。井原市内で織布されたデニム生地を対象とする「井原デニム」は地域ブランド化され、2019年に地域団体商標として登録された。
備後地方 広島県東部の備後地方も三備地区のデニム生産を構成している。貝原織布は備後絣の製造からデニムへ事業を転換し、染色に加えて織布、整理加工、紡績へと工程を拡大した。1991年には紡績・染色・織布・整理加工の一貫生産体制を完成させ、同年にカイハラ株式会社へ社名を変更した。
製造技術 デニムは一般に厚手で、綾織で織られる。ジーンズ用デニムでは経糸の中心部を白く残す「芯白」が特徴となり、着用や洗濯によって経糸表面の染料が摩耗すると内部の白い部分が現れる。
日本でアメリカ式デニムを生産する際には、この芯白を安定して得る染色技術の確立が課題となった。ロープ染色では、多数の経糸をロープ状の束にしてインディゴ染料への浸漬と空気酸化を繰り返し、染料を糸の中心部まで浸透させず表面を染色する。カイハラは、絣に用いていた従来の染色法では糸の芯まで染まってしまいジーンズ特有の色落ちを得られなかったため、ロープ染色機を開発したとしている。
製品段階では、縫製後のジーンズに洗浄、漂白、研磨などの処理を加え、収縮を安定させたり、あらかじめ色落ちや着用感を与えたりする洗い加工が発達した。
また、レプリカ・ジーンズの発展に伴い、旧式のシャトル織機で織られ、生地端に「耳」が残るセルビッジデニムも高価格帯の製品で再評価された。カイハラは1994年にシャトル織機によるヴィンテージデニムの本格生産を開始している。
国際的評価 日本製ジーンズは世界のジーンズ市場全体では小規模であるものの、製造技術や細部へのこだわりによって独自の高価格帯市場を形成していると報じられている。
AP通信の記事でファッション研究者のエマ・マクレンドンは、日本のジーンズ産業が歴史的な仕様を品質の要素として消費者に提示するようになったと指摘している。また、デニム専門サイトDenimhuntersの創設者トーマス・ステーゲ・ボイヤーは、日本のブランドが経年変化を楽しめるローデニムを用いていることを、衣料品の大量消費に対する「スロークロージング」の動きと関連づけている。
国外では日本のレプリカ・ジーンズやセルビッジデニムを扱う市場が形成され、「Osaka 5」をはじめとする日本ブランドがアメリカを含む国外に支持層を持つようになった。
地域ブランド化と産業観光 児島では旧商店街を中心に「児島ジーンズストリート」が形成され、ジーンズメーカーや販売店などが集積している。AP通信は2024年、児島にジーンズ関連のメーカーや店舗など約40事業者があり、日本政府観光局の数字として年間約10万人が訪れると報じた。
AP通信の記事で、当時Japan Blue社長兼COOであった鈴木将貴は、軍服や帯などの厚手生地を縫製してきた歴史や、地域における綿と藍染めの蓄積を、児島のデニム産業を支える要素として挙げている。
井原市では、井原デニムへの地域の認識を高めることなどを目的として、2021年3月29日に「井原デニム条例」が制定された。同条例では10月26日を「デニムの日」と定め、市民などに積極的なデニム製品の着用を促している。
脚注
参考文献
関連項目 アメリカンカジュアル 三備地区の繊維産業 備後絣 藍染め