メディアリッチネス理論（メディアリッチネスりろん、）は、コミュニケーションに用いるメディア（媒体）には情報を伝える豊かさ（リッチネス）の差があり、その豊かさを伝えたい内容の性質に合わせることが組織の情報処理を左右するとする理論である。リチャード・ダフト（Richard L. Daft）とロバート・レンゲル（Robert H. Lengel）が1984年に「情報リッチネス」の概念として示し、1986年の論文で組織の情報処理要件と組織構造の設計に結びつけた。メディア・リッチネス理論とも表記され、組織行動論におけるメディア選択の研究や組織内の電子コミュニケーションの研究で参照されてきた。
概要 ダフトとレンゲルは1986年の論文で「組織はなぜ情報処理を行うのか」という問いを立て、組織の情報処理に影響する2つの力として不確実性（uncertainty）と多義性（equivocality）を定義した。比嘉邦彦らはこの2つを、多義性は情報解釈の多様性から生じるもの、不確実性は情報量の不足から生じるものと説明している。桑田耕太郎は、不確実性の除去を、よく構造化された（何を決めるべきかが明確な）問題状況で正しい解を見つけるための情報収集と位置づけ、多義性の除去を「何がどのような意味で問題なのか」を理解するための情報処理活動と説明している。
桑田は、多義性の除去に必要とされる豊かな情報を伝達するメディアの性能を「メディア・リッチネス」と呼ぶと説明している。松嶋登はこの対応関係を、不足した情報を量的に補えばよい不確実性の高い場面では数値データや文書のような「リーン」なメディアで足りるが、問題の定義そのものが不明確な多義性の高い場面では対面に典型的な「リッチ」なメディアが求められる、と整理している。理論の中心的な主張は、多義性の高いタスクでは、より豊かなメディアを用いることで成果が高まるというものである。
ダフトとレンゲルは、組織構造と組織内部のシステムが管理者に提供される情報の量とリッチネスの双方を決めるとし、管理者にとっての主要な問題はデータの不足ではなく明確さの不足であると述べている。
主な内容 比嘉らによれば、メディアのリッチネスは「相手からのフィードバックの早さ、言語情報以外の手がかりの多さ、言語の多様性、個人的焦点（感情）」の4つを基準として定義される。犬塚篤は、これらに対応するメディアの属性を「フィードバックのスピード、情報経路、情報源の特性、言語の豊かさ」と整理し、対面関係ではフィードバックがその場で返り情報経路も視覚・聴覚にわたる一方、数値記録ではフィードバックが非常に遅く言語も数字に限られるとしている。言語情報以外の手がかりには、桑田が挙げる表情・声のトーンや間が含まれる（非言語コミュニケーション）。
これらの基準から、メディアはリッチな側からリーンな側へ並べられる。桑田は（1）対面会話、（2）電話、（3）手紙・メモ等の私信、（4）定型文書、（5）数値で示された書類を挙げ、この順にリッチネスが低くなるとしている。犬塚も、対面関係を最もリッチ、数値記録を最もリーンとする同様の序列を示している。
展開 ダフトとレンゲルは1984年、年報『Research in Organizational Behavior』第6巻に寄せた論文で情報リッチネスの概念を提示した。続く1986年の『Management Science』誌の論文では、組織の情報処理要件・メディア・リッチネス・組織構造の設計を1つの枠組みにまとめた。
電子メールなど電子的なメディアが普及すると、それらを対象とした検証が行われた。アラン・デニス（Alan R. Dennis）とスーザン・キニー（Susan T. Kinney）は1998年、コンピュータ媒介型コミュニケーションと映像を用いた2人組の実験で、手がかりの多さと即時のフィードバックを操作してリッチネスを変化させた。被験者はリッチネスの差を認識したが、リッチネスをタスクの多義性に合わせても意思決定の質や所要時間などは向上せず、理論の中心的な主張を支持する結果は得られなかったと報告している。比嘉らも、電子メールを代表とする電子メディアについては理論が必ずしも支持されない結果が出ていると述べている。
比嘉らによれば、その後カールソン（Carlson）とズムード（Zmud）、デニスとバラシック（Valacich）がこの理論を発展させたモデルや理論を発表しているが、それらの検証は進んでいない。李弘杰と比嘉邦彦は、バラシックらのメディア同期性理論（Media Synchronicity Theory）を、コミュニケーション過程とメディアの力を対応させることがメディア利用の鍵になるとする理論として紹介している。
比嘉らは、分散した業務環境でのメディア選択を数値で評価する方法論を検討する中で、社会的影響論との違いにも触れている。メディア・リッチネス理論がリッチネスをメディアごとに定まるものとみなして個人や組織による差を考慮しないのに対し、社会的影響論では組織内の社会的要素、とりわけ上司や同僚の評価が選択を左右するという。
テレワークとの関係 マイケル・ワークマン（Michael Workman）らは2003年、コミットメント・情報リッチネス・認知スタイルの理論に基づいてテレワークとバーチャルチームを実証的に調べ、認知スタイルとメディアの特定の組み合わせが、テレワークという働き方およびバーチャルチームへのコミットメントに寄与するという結果を報告した。
日本では、李弘杰と比嘉邦彦が2003年、2つのテレワークグループの業務記録から日々のコミュニケーションを分析し、その結果からダフトとレンゲルが定義したメディアの情報処理・伝達の能力に基づくリッチ度の把握にも指標が得られるとした。同論文は、テレワーク環境でのコミュニケーションのパターンに関する実証的な研究事例が2003年時点では少ないとしていた。
関連項目 コミュニケーション コンピュータ媒介型コミュニケーション 非言語コミュニケーション 組織行動論 社会的情報処理アプローチ バーチャルチーム テレワーク
脚注