アクティビティ・ベースド・ワーキング（、略称はABW）は、働く人が業務の内容（活動）に応じて、集中作業・協働・会議・電話といった活動ごとに設計された多様な作業環境を自ら選んで働く、働き方およびオフィスの枠組みである。従業員は個人に固定された席を持たず、すべての作業環境を共有して利用する。
固定席を持たないオフィスの試みは1970年代の「非領域型オフィス」の実験に遡り、1985年にはフィリップ・J・ストーンとロバート・ルケッティが、個人と集団が作業に適した設定を選ぶ「活動基準の計画」を提唱した。「アクティビティ・ベースド・ワーキング」という用語は、1995年の著書『The Demise of the Office』で知られるオランダのコンサルタント、エリック・フェルトフーン（Erik Veldhoen）が作ったもので、1990年代半ばからヨーロッパなどに広がり、2009年にはオーストラリアでも案件が完成した。
研究では、交流やコミュニケーション、時間と場所の裁量、作業空間への満足の面で利点が報告される一方、集中とプライバシーの面では不利とする系統的レビューがあり、効果は導入の仕方と利用者の使い方に左右されるとされる。日本では2018年にビジネス媒体で紹介され、働き方改革の流れの中で注目され、企業のオフィスのほか埼玉県庁への導入例や、東京都による中小企業向けの助成事業もある。
概要 定義と考え方 ユリアーン・ファン・メール（Juriaan van Meel）は、2020年の『The Activity-Based Working Practice Guide』第2版において、ABWを「様々な種類の活動を支援するために設計された多様な職場環境を従業員が共有して利用する働き方」と定義し、オフィス空間よりも働き方に重点を置いている。同書はABWの必須条件として、多様な活動やワークスタイルに対応する「多様性」、すべてのワークセッティング（作業環境の設定）を誰でも利用できる「シェアリング」、いつ・どこで働くかを従業員自身が決められる「働き方の工夫」の3項目を挙げている。ABWを提唱したとされるオランダのコンサルティング会社Veldhoen + Companyは、ABWを、人は日々の業務で異なる活動を行うため、活動を効果的に遂行するには適切な物理的設定・技術・文化的条件に支えられた多様な作業空間を必要とするという認識に立つものと説明している。
研究者の間では、活動に応じた作業空間、オープンプランの配置、席の共有（デスクシェアリング）の3つを特徴とするオフィスを「活動基準型フレキシブルオフィス」（activity-based flexible office、A-FO）と呼ぶ整理もある。クリスティーナ・カンディード（Christhina Candido）らは、ABWを「異なる作業に対応するよう意図的に設計された多様な屋内の作業空間を働き手に提供するもの」と説明している。リアンネ・アペル・ミューレンブルック（Rianne Appel-Meulenbroek）らは、活動基準型オフィスの概念が、交流とコミュニケーションの促進による生産性の向上と、従業員満足度の維持および施設費用の削減を意図したものであると整理している。
人間工学の観点からは、従来の職場の人間工学が人が一定の空間に留まる状態に焦点を当てていたのに対し、ABWでは人の空間の移動や移動経路に関心が向けられ、使用者が与えられた空間に受動的に関わるのではなく、業務の計画と実行を通じて能動的にオフィス空間へ関与することが前提になると指摘されている。国際標準化機構の人間工学専門委員会（ISO/TC 159）の分科委員会SC 4作業グループWG 3では、働く場所が固定されない働き方における人間工学的配慮を定めるため、ABWの人間工学的側面に関する技術報告書の作成が2021年度に始まり、2023年の報告ではISO/TR 9241-502の番号で紹介された。同作業グループの報告によれば、2022年時点でISOの規格群にはtask・workplace・activityの定義はあるが、workingとABWの定義は無かった。
類似の概念との関係 ファン・メールの実践ガイドは、ABWに当てはまらないものとしてフリーアドレス、オープンプランのオフィス、インテリアのコンセプト、コスト削減の手段、定型の処方箋の5つを挙げている。同書によれば、ABWでは作業環境の選択肢と選ぶ権利が従業員に与えられ、閉じた空間も組み合わせた環境が用意される点で、単なる自由席（フリーアドレス）やオープンプランとは区別され、コスト削減の効果は期待できるものの副次的なものとされる。日本人間工学会での紹介では、日本国内ではABWがオープンプラン・オフィスと類似の概念と見られがちであるのに対し、欧州ではオープンプラン・オフィスの失敗を解決する方策として考えられていると述べられている。
固定席を持たずに座席を共有する配置は、1970年代の実験では「非領域型オフィス」（nonterritorial office）と呼ばれた。オフィスを建築的・機能的特徴によって7類型に分けた2008年の研究では、類型の1つを「フレックスオフィス」（flex office）と呼んでいる。オランダの研究では、個室・相部屋型、コンビ型、フレックス型の3類型が一般的なオフィスの型として区別され、コンビ型とフレックス型では多様な作業場所を選んで働けるとされている。
固定席を持たない運用のうち、空いている席に自由に座る方式は「ホットデスク」（hot desking）、事前に作業席を予約する方式は「ホテリング」（hoteling）と呼ばれる。ブルームバーグ・ビジネスウィークは2014年、ABWの支持者がこれらの省スペース策とABWは異なると主張していると伝えている。研究者のリビー・サンダー（Libby Sander）は2017年、ホットデスクが空間の節約と社外勤務の多い従業員への対応から生まれた席の共有であるのに対し、ABWは全員が柔軟に働くことを前提に、会議・協働・個人作業・創造的作業・集中といった活動の種類ごとに異なる作業設定を用意し、従業員が必要に応じて設定を切り替えることを期待する方式だと整理し、推進側は導入の主な動機を費用ではなく人材の獲得と維持、協働と革新、従業員の幸福、持続可能性の向上だと主張していると述べている。
歴史 1970年代から1980年代 ユリアーン・ファン・メールは2011年の論文で、移動しながらの勤務、ペーパーレス、ビデオ会議、柔軟な働く場といった「新しい働き方」の概念はいずれも1960年代末から1970年代初頭に由来すると述べている。トーマス・J・アレン（Thomas J. Allen）とピーター・G・ガーストバーガー（Peter G. Gerstberger）は1973年、ある製品技術部門で1年間行った実験を報告し、壁だけでなく固定席の多くも取り除いて技術者が日ごと、時間ごとに好きな場所で働ける配置を「非領域型（nonterritorial）」と呼んだ。この実験では、従業員が従来の1〜2人用の個室より新しい配置を好み、部門内のコミュニケーションが有意に増えたが、部門の業績に測定可能な向上は確認されなかったと報告されている。
1985年、フィリップ・J・ストーン（Philip J. Stone）とロバート・ルケッティ（Robert Luchetti）は『ハーバード・ビジネス・レビュー』に「Your Office Is Where You Are」を発表した。ニューヨーク近代美術館の2001年の出版物によれば、この論文は、個室型の作業単位のような単一の空間があらゆる作業に有効であると期待するのではなく、個人と集団が特定の作業に適した設定を選ぶという「活動基準の計画（activity-based planning）」を提唱し、高い移動性、それを支える技術、空間の所有と管理統制の大幅な縮小を必要とするものであり、従来のオフィス環境に異を唱える人々の間で標語になった。1980年代には、コミュニケーション（communication）と集中（concentration）の略称をとった「CoConオフィス」が現れ、活動の種類ごとに異なる設定を使えたが、各人は拠点となる自席を持っていた。
1990年代 アペル・ミューレンブルックらによれば、1990年代にはこの種のオフィスの在席率の低さから作業席の共有が生まれ、無線技術の普及が時間と場所によらない働き方を後押しした。テオ・ファン・デル・フォールト（Theo J. M. van der Voordt）は2004年、席の共有と職務・業務過程に応じた席の交替を伴う非領域型オフィスが2004年までの約10年間にオランダで導入されたと整理し、人数と机の数の比を「共有比率（sharing ratio）」と呼んで、それが短時間勤務者の割合と職員の移動性に強く依存すると述べた。同論文は、ティルブルフの保険会社インターポリスとアムステルダムのアンダーセン・コンサルティングの事例研究に基づく1998年の報告として、席の共有による従業員1人当たり費用の削減は賃料次第で最大60%に達しうるとの結論を紹介している。
「アクティビティ・ベースド・ワーキング」という用語は、オランダのコンサルタントであるエリック・フェルトフーン（Erik Veldhoen）が作ったものである。フェルトフーンは1995年、オランダ語題『Kantoren bestaan niet meer』と英語題『The Demise of the Office』を併記した著書をロッテルダムの010 Publishersから刊行した。ブルームバーグ・ビジネスウィークは2014年、ABWが1990年代半ばからヨーロッパなどで広がり始めたと報じている。オランダに由来する「新しい働き方（new ways of working）」は、デジタルなネットワーク技術によって可能になる柔軟な作業空間の事業上の解決策に関わる組織設計の概念とされ、世界的な広がりを持つとされる。
2000年代以降 建築家クライブ・ウィルキンソン（Clive Wilkinson）は2006年にオランダでオフィスを見学してABWを知り、2009年に自身初のABW案件を、オーストラリアのシドニーに本拠を置く金融グループであるマッコーリー・グループのために完成させた。シドニー大学は2017年、サザンクロス大学および内装設計会社との共同で、オーストラリアのオフィスにおけるABWの影響を評価する同国初の試行研究を行うと発表し、研究責任者のクリスティーナ・カンディードは、オーストラリアではオープンプランのオフィスがABWのような概念によって過去数十年で大きく変化し、それが標準になってきていると述べた。
2010年から2020年に発表されたABW研究のレビューでは、40本の論文が対象とされている。Veldhoen + Companyは2020年、11か国16組織の29プロジェクトから32,369件のデータを分析した報告書を発行した。日経BPは、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてABWへの関心がさらに高まったとし、日本オフィス学会誌には、出社とテレワークを組み合わせるハイブリッドワークのもとでのABWの利用実態を扱う論文が掲載された。2023年のレビューは、2010年代の研究の知見を感染症流行後の職場への示唆として整理している。
空間と運用 活動の分類と空間の種類 ABWでは、働く人の活動を分類し、それぞれに適した空間をオフィス内に複数用意する。Veldhoen + Companyは、活動を「高集中」「コワーク」「電話・Web会議」「2人作業」「対話」「アイデア出し」「情報整理」「知識共有」「リチャージ（休憩）」「専門作業」の10種類に分類し、それぞれにふさわしい場所を対応させている。同社のアジア地区統括マネジャーは2018年のインタビューで、ABWの要素には物理的な環境、IT環境などのテクノロジー、社員の行動という3つの軸があり、フリーアドレスが物理的な環境の側面だけを見るのに対して、ABWはテクノロジーの活用や行動の変化を通じて働き方そのものを変えることを目的にしていると説明している。職場調査会社のLeesmanは、21種類の活動の一覧から自分の業務で行うものを回答者が選ぶ方式の調査で、同社のデータベースの22万人以上のうち45%が11種類以上を重要な活動として選んだとしている。
オランダの導入例の調査では、作業場所が集中用（コックピット・図書室）、半開放（1人用ラウンジ・コンパートメント席・2人用ラウンジ）、開放（作業テーブル・開放席）、閉じた会議設備（4〜6人用・10〜14人用）、その他（大テーブル・給湯室・昼食スペース）に分類されていた。日本の導入例では、チームで議論できるスペース、複数のモニターを使える集中スペース、秘匿性の高い個室ブースを用意した埼玉県庁の例や、休憩のための部屋や2人用の作業スペースを設け、個人の持ち物を共用部の個人ロッカーに収めるイトーキ本社の例がある。高村静らは、ABWではオフィスをゾーニングして個人作業や多人数のコミュニケーションといった活動ごとに適した環境を用意し、人が選べるようにしていると述べ、これを推し進めると働く場所は1か所に限定されず、複数のオフィス、コワーキングスペース、自宅にも広がり、オンライン会議やグループウェアといったIT環境がそれを支えるとしている。3,000平方メートルを超える巨大な同一空間（メガプレートオフィス）にABWを導入する事例も報告されている。
情報技術の面では、ワークステーションの配置と姿勢に関する国際規格ISO 9241-5（1998年）および作業環境の指針ISO 9241-6（1999年）が、大型のCRTモニタ・デスクトップ型コンピュータ・有線ネットワーク・共有の有線電話を備えた1990年代のオフィスを前提としているのに対し、2020年代のオフィスでは薄型モニタ・可搬型コンピュータ・無線ネットワーク・携帯電話が使われていると指摘されている。
運用と導入プロセス 利用者の行動については、頻繁に席を切り替える人が少ないことが複数の調査で報告されている。オランダの利用者3,189人の調査では1日に何度も場所を切り替える回答者は4%であり、日本の研究施設の調査でも1日のうちに席を移動する執務者は少なく、出社時に選んだ座席で1日執務する傾向が強かった。同調査では、出社時の座席選択で重視される上位3項目は「周囲の利用者」「混雑具合」「机の広さ」であり、「個人収納へのアクセス」を挙げた回答者の割合は改修3か月後の43%から10か月後には23%に低下した。スウェーデンの政府機関の調査では、空いている場所を探すのに費やした時間の長さが生産性と幸福感の低さと関連し、同僚の居場所が分かりにくい問題の解決が課題として挙げられている。執務者の位置情報や生体情報を計測して、移転前後の空間利用の変化を検証する試みもある。ABWのオフィスでは、1日の終わりに机の上を片付ける運用がとられる。Veldhoen + Companyのパートナーは2014年、ABWでは管理職が部下を自分の視界の内に置かない状態に対処することを学ばなければならないと述べている。
導入のプロセスについて、リンダ・ロルフォ（Linda V. Rolfö）は2018年、従業員50人の企業を移転前後に調査し、目的の設定、資金と時間の資源、従業員の参加と権限付与、方法論といったプロセス上の要因が結果に寄与したと報告した。オランダの利用者調査では、概念が意図と異なる使われ方をする原因は設計プロセス上の失敗にあることが多いとされ、2010年代の研究のレビューでは、部分的な導入は不満や生産性の低下につながる一方、組織・人・物理的環境を相互に関係づけた全体的な取り組みが成功の可能性を高めるとされている。Veldhoen + Companyは2020年の自社の調査報告で、移行の成否は従業員の働き方とワークプレイスの構成が合致するか、従業員が選択の自由を実感できているか、組織文化が柔軟で移動性のあるワークスタイルを可能にしているかに大きく影響されるとしている。
人間工学の観点からは、ABWでは働く場所の選択権が従業員個人に委ねられるため、従来は環境の提供者側が負っていた健康問題への改善責任の所在が曖昧になる点が課題として挙げられ、個人の選択を尊重しつつ組織側が選択肢の提供・指針・教育を体系化する支援体制が求められるとされている。
研究と効果 満足度と生産性 ファン・デル・フォールトは2004年、オランダの事例として、ある銀行の建物では柔軟な働き方の導入後に「作業環境が生産性に良い影響を与える」と考える従業員が14%から51%へ、作業環境の機能に満足する利用者が37%から69%へ増えた一方、政府の建物管理機関のオフィスでは知覚された生産性が10点満点で7.5から6.5に下がり、同じ割合が60%から25%に下がったと、事例により結果が分かれることを示した。オランダのサービス業4組織の利用者182人を対象とした2011年の観察と調査では、活動基準型オフィスの概念が意図と異なる使われ方をする原因は、設計（プロセス）上の失敗にあることが多いと報告された。サンドラ・ブルニア（Sandra Brunia）らは2016年、同一組織内の4事例（回答930件・52の柔軟なオフィス環境のデータベースから選定）を比較し、一見同種の活動基準型オフィスの概念でも従業員満足度に大きな差があり、内装・開放度・空間の区分に対する満足の違いが最大の相違点だったと報告した。
ヤン・ヘラルト・フーンダーファンガー（Jan Gerard Hoendervanger）らは2016年、ABW環境の利用者3,189人の質問紙データを分析し、1日に何度も場所を切り替える回答者は全体の4%で、その満足度評価は平均を有意に上回っていたと報告した。同研究は、切り替えへの強い抵抗も観察されたことから、頻繁な切り替えはすべての働き方と両立せず、多くの働き手は多機能な固定席を与えられた方が満足度が高いと考えられると述べている。同グループは2018年、オランダの7組織の調査（551人）で、ABW環境への満足度と有意に相関する要因として、関係欲求・職務自律性・社会的交流・組織内の移動性（いずれも正の相関）と、プライバシー欲求・年齢（いずれも負の相関）を挙げ、プライバシー欲求が強い予測因子だったと報告した。同グループは2019年、経験サンプリングによる実地調査と仮想現実を用いた実験室研究で、適合の知覚が活動・作業設定・個人のプライバシー欲求の関数であり、作業環境への満足と作業成績に間接的に影響することを確認し、プライバシー欲求の強い働き手が開放的な作業設定で複雑度の高い作業を行う場合に不適合が特に強く知覚されたと報告した。
イリス・デ・ベーン（Iris De Been）とマリオン・バイヤー（Marion Beijer）は2014年、オランダで一般的な3つのオフィス類型（個室・相部屋型、コンビ型、フレックス型）について11,799人の回答を分析し、多様な作業場所を選べるコンビ型とフレックス型では、生産性の支援・集中・プライバシーの評価が個室・相部屋型より低かったと報告した。
コルネリア・ゲルデニッチ（Cornelia Gerdenitsch）らは2018年、個室型から活動基準型フレキシブルオフィスへ移転した組織を改修1か月後と8か月後に追跡し、必要と提供の適合（need-supply fit）の知覚が直線的に高まり、注意の散乱が減ったこと、適合をよく感じた回答者ほど作業空間への満足とチーム間の交流の増加が大きかったことを報告した。
アンヌ・ハーパカンガス（Annu Haapakangas）らは2018年、スウェーデンの政府機関の活動基準型オフィス4か所を導入12か月後に調査（回答239人）し、物理的環境・プライバシー・コミュニケーションへの満足が、自己評価による生産性と職場の幸福感に最も強く正に関連していたと報告した。同調査では、作業場所を切り替える回数が多いことは生産性の高さと関連し、空いている場所を探すのに費やした時間が長いことは生産性と幸福感の低さと関連していた。同グループは2019年、ABWへ移転した4拠点と移転しない対照1拠点の回答408人を追跡し、移転後3か月と12か月の時点でコミュニケーションへの満足と共同体への帰属感が低下していたと報告し、組織はオフィス内で同僚の居場所が分かりにくい問題の解決と、個室から移る働き手への支援に注力する必要があるとしている。
職場調査会社のLeesmanは2017年2月の報告で、ABWを採用した40拠点の11,366人と対照群240拠点の23,546人を比較し、同社独自の職場有効性指標（Lmi）の平均はABW群が65.1、対照群が63.8で、ABW拠点ごとの指標は52.9から87.9まで幅が大きく、ABW群は職場への誇りに関する同意が高く、生産性に関する同意は低かったとしている。Veldhoen + Companyは2020年の自社の調査報告で、11か国16組織の29プロジェクトから得た32,369件のデータの集計として、ABWへの移行後に職場全体の満足度が平均17%、個人の生産性が13%、チームの生産性が8%向上し、組織文化の評価が11%改善、職場への帰属意識が4%向上したとしている。
系統的レビューと理論モデル クリスティーナ・ウォーラーズ（Christina Wohlers）とグイド・ヘルテル（Guido Hertel）は2017年、活動基準型フレキシブルオフィスに固有の労働条件として領域性・自律性・プライバシー・近接性・可視性の5つを導き、個室型・オープンプラン型との違いが個人・チーム・組織それぞれの水準で幸福感・満足度・動機づけ・業績に及ぼす影響を説明する理論的枠組みを提示した。
リナ・エンゲレン（Lina Engelen）らは2019年の系統的レビュー（17研究・のべ36,039人）で、ABWは交流・コミュニケーション・時間と場所の裁量・作業空間への満足の面で利点がある一方、集中とプライバシーの面では不利であり、身体的・精神的健康への影響については証拠が一致していないと結論づけた。同レビューは、適切な管理側の支援と組織運営を伴う場合に有望な概念であるとし、さらに質の高い研究が必要だと述べている。
サミン・マルズバン（Samin Marzban）らは、2010年から2020年のABW研究のレビュー（初期442本から40本を選定）で、対象論文を組織・人・物理的環境の3群に分類し、ABW環境が入居者に及ぼす影響について研究間で完全に一致した結果は1つもなかったとした。同レビューは、指摘される短所は概念そのものよりも導入の仕方と入居者の使い方に関係が深いとし、部分的な導入は不満・生産性の低下・幸福感の低下につながる一方、組織・人・物理的環境の3つの柱を相互に関係づけた全体的な取り組みは成功の可能性を高めると述べている。アンドレア・ゲルリッツ（Andrea Gerlitz）とマルセル・ヒュルスベック（Marcel Hülsbeck）は、2005年から2022年の429本から46本の実証研究を選定した系統的レビューで、ABWは協働と交流を高める可能性を持つがそれは専門的で能動的な管理に依存するとし、ABWは業績に負の影響を与えるだけでなく従業員の満足度と健康にも影響し、とくに知識労働者では多くの場合、個室型が個人と組織の業績が最も良い環境になったと結論づけた。研究者のサンダーは2017年、ABWは自分を移動的・独立的と考え業務がおおむね自己完結している従業員に最も適するとする研究があるとし、作業場所を探して設定し、移動し、退勤時に片付けるという追加の作業が生じる点を挙げている。
健康と身体活動 2008年に報告された469人の調査では、建築的・機能的特徴で定義した7種類のオフィス類型の間で健康状態と職務満足度に差があり、健康状態が最も良好だったのは個室型オフィスとフレックスオフィスの従業員だったと報告されている。カンディードらは2019年、オーストラリアの10の作業空間（コンビ型6・ABW型4）を対象に、移転前後の入居後評価（回答896件）・室内環境質の実測・歩数計測（20人）を行い、ABWの作業空間は室内環境質の主要項目・知覚された生産性・健康について有意に高い満足度を示し、オフィスのレイアウトは軽度活動時間と座位時間の予測因子となったが、1日の歩数と移動距離には影響しなかったと報告した。兵頭啓一郎らは2025年、ABWで働き手が選んだ環境は短期的には作業効率や心理的なリフレッシュをもたらすこともあるが、長期的には身体負荷や注意力の低下、疲労の蓄積といったリスクがあると指摘している。
日本における展開 用語の受容 日本語の文献では、略称「ABW」と英語綴り「Activity-Based Working」を併記する例が多く、片仮名では「アクティビティ・ベースド・ワーキング」のほか、日本人間工学会の文献で「アクティビティベースワーキング」、訳語として「活動基準の働き方」も用いられている。2018年には、ITmediaがVeldhoen + Companyのアジア地区統括マネジャーへのインタビューで、欧米の企業が相次いで導入している勤務形態としてABWを紹介した。日経BPの2020年の解説は、ABWが日本では政府主導の働き方改革が進む中で注目され、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてさらに関心を集めたとしている。日本オフィス学会誌の2023年の論文は、ABWをオランダのコンサルティング会社Veldhoen + Companyが提唱した執務形態で「仕事内容に適した空間や時間をワーカー自身が選び、一人一人が最適な執務環境で働く」ワークスタイルであるとし、日本では働き方改革の流れの中で知的生産性の向上を目的として取り入れられてきたと述べている。日本建築学会の論文では、ABWの環境は日本の従来のオフィスで一般的な固定席の島型対向レイアウトとは異なり、執務者が執務内容に応じて自由に執務場所を決められるものと説明されている。
企業への導入 オフィス家具メーカーのイトーキは、Veldhoen + Companyを協業パートナーとして、2018年に首都圏4か所のオフィスを集約した新本社「ITOKI TOKYO XORK」を東京・日本橋に開設し、10種類の活動に対応するスペースを備えて社員が働く場所を自ら選ぶ運用を採った。同オフィスは2024年11月に1フロアが「ITOKI DESIGN HOUSE」として改修された。高村らによれば、オカムラは2016年頃から分散型ワークを展開し、単一のオフィスではなく5種類のオフィスを有機的につなげる「街中のABW」として、働く場所の裁量を個人に与えている。
研究 日本では2010年代末から、ABWを導入したオフィスを対象とする査読論文が発表されている。早稲田大学と竹中工務店の研究グループは2019年、ABWオフィスと従来型オフィスで執務者の満足度を比較し、多様な家具と自由席の導入だけでなく、想定される行動に応じて空間計画を変える工夫が満足度の向上につながったと報告した。千本雄登らは2021年、ABWを採用したメガプレートオフィスのアンケート調査で執務者の知的生産性が高まり、オフィス勤務とテレワークを組み合わせた働き方の場合にさらに高まる結果が得られ、ワーク・エンゲージメントが高い執務者ほど高い知的生産性を示したとし、一般席・集中作業スペース・打ち合わせスペースの種類が多いほどワーク・エンゲージメントが高まるとした谷口らの調査を引いている。