ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（、略称: ZEH、ゼッチ）は、住宅の外皮の断熱性能を高め、高効率設備で省エネルギーを図った上で、太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入し、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した住宅である。経済産業省（資源エネルギー庁）が定義を定める日本の政策用語で、エネルギー基本計画で普及目標が掲げられている。
定義と種類 ZEHの区分は、外皮平均熱貫流率（UA値）による強化外皮基準と一次エネルギー消費量の削減率で定められ、狭義の『ZEH』のほか、Nearly ZEH・ZEH Oriented（狭義の『ZEH』とあわせて「広義のZEH」）と上位区分のZEH+がある。
+ ZEHシリーズの定義（戸建住宅・2025年度以降） 区分 外皮基準（UA値はW/(m²·K)） 削減率（再生可能エネルギーを除く） 同（含む） 要件・対象地域 『ZEH』 断熱等性能等級5以上（UA値0.40〜0.60） 20%以上 100%以上 再生可能エネルギーを導入（全量売電を除く） Nearly ZEH 75%以上100%未満 寒冷地・低日射地域・多雪地域 ZEH Oriented 要件なし 都市部狭小地等・多雪地域 『ZEH+』 断熱等性能等級6以上（UA値0.28〜0.46） 30%以上 100%以上 自家消費拡大措置または高度エネルギーマネジメント Nearly ZEH+ 75%以上100%未満
集合住宅向けには2018年の集合住宅ZEHロードマップ検討委員会のとりまとめで住棟全体の削減率に応じた『ZEH-M』・Nearly ZEH-M・ZEH-M Ready・ZEH-M Orientedが定義された。住宅以外の建築物を対象とする同種の概念にゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）がある。
沿革 2014年4月の第4次エネルギー基本計画は「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」と明記し、2015年12月のZEHロードマップ検討委員会とりまとめで定義が統一された。2021年10月の第6次計画は、2020年目標の達成は難しいと評価し、2030年度以降の新築住宅でZEH基準の水準（強化外皮基準と再生可能エネルギーを除く20%以上削減）の確保を目指すとした。2022年には住宅ローン減税に「ZEH水準省エネ住宅」（断熱等性能等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上）が設けられ、2025年5月にはZEH・ZEH-M委員会が断熱等性能等級6以上・再生可能エネルギーを除く削減率35%以上への引上げなど定義見直しの方向を示した。
普及状況 ZEH・ZEH-M委員会の2023年度集計では、ZEH化率はハウスメーカーの新築戸建住宅で7割超、新築注文戸建住宅全体で4割強、新築建売戸建住宅で7%、新築集合住宅のZEH-Mシリーズは35%（うちZEH-M Oriented 28%）である。
支援制度 国は、経済産業省と環境省の補助事業（執行団体は環境共創イニシアチブ）や住宅ローン減税の借入限度額の上乗せで普及を支援している。
技術要素 ZEHは外皮の断熱、設備の省エネルギー、再生可能エネルギーによる創エネルギーの3つで成り立つ。資源エネルギー庁は、冬に室内から逃げる熱の約6割、夏に入る熱の約7割が窓などの開口部からであるとして、断熱サッシと複層ガラス、内窓による二重窓、日射遮蔽など開口部の断熱性能の向上を要点に挙げている。
評価と課題 里らの全電化ZEH107戸の実測分析（2022年）では、年間一次エネルギー消費量の実測値は設計値を下回った。荒田らの芦屋市のNearly ZEH-M基準集合住宅の実測（2024年）では、暖房の一次エネルギー消費量は日本平均の約6割であった一方、非暖房室の寒さと寝室の乾燥が課題として残った。ZEHロードマップフォローアップ委員会（2018年）は、価格選好の強い建売住宅での追加コストと、寒冷地・多雪地域や都市部狭小地での太陽光発電の立地制約を課題に挙げた。
脚注
関連項目 ゼロ・エネルギー・ビル 建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律