thumb|right|350px|一は将官正服。二は参謀士官礼服。三は佐官礼服。四は筆記長礼服。五は尉官軍服。六は一等兵曹。七は少尉候補生。八は信号兵曹。九は兵曹長礼服。十は看護手。十一は機関士。十二は水兵。（明治33年（1900年）） この記事では明治維新後の建軍から解体（海軍省廃止は1945年・昭和20年）されるまでの旧日本海軍の軍人が着用した制服について解説する。建軍当初は、イギリス海軍の軍服の影響も強かった。軍服一般については軍服を参照。
海軍の制服は、その名称や分類において歴史的に変更が多いため、見出しにおいては最終的に与えられた名称を用いる。
1914年（大正3年）以前は、「海軍服制」明治20年8月勅令第43号。中で「正服」・「礼服」・「軍服」など体系そのものを規定し、かつその中で「上衣・帽・袴」など個々の着用品についても規定し、各種制服を着用する場合等を「海軍服装規則」明治29年11月20日達第102号。で規定していた。このような規定の仕方は煩雑なため、新たに「海軍服装令」大正3年勅令第24号。を定めて、服装の体系は海軍服装令で、個々の着用品の詳細は海軍服制でそれぞれ定めることとなった。
海軍服制の沿革 thumb|right|350px|昭和期に撮影された呉鎮守府第三特別陸戦隊の一隊。前列中央3名が士官、その他前列が下士官、2列目以降は兵。陸戦隊のため、第一種軍装に長靴ないし脚絆を着用している。 旧暦明治3年12月22日アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、15頁。（西暦1871年2月11日） - 太政官布告により海軍服制が定められ、常服制定。 明治4年5月2日アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、17頁。（1871年6月19日） - 夏服が定められる（5月から8月まで白地着用）。 新暦1873年（明治6年）12月15日 - 海軍服制更定（明治6年海軍省甲第234号）アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、46頁。。正服制定。 1875年（明治8年）11月12日 - 太政官達第168号により、海軍武官服制改定アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040198300、1頁。。 1883年（明治16年）10月20日 - 海軍服制改正（明治16年太政官第44号達）。下士でも一等兵曹にはダブルの背広型の制服制定。 1887年（明治20年）8月24日 - 海軍服制（明治20年勅令第43号）制定。濃紺の士官用常服が採用される。 1896年（明治29年）10月7日 - 海軍服制全面改定（明治29年勅令第324号）。 1914年（大正3年）2月27日 - 海軍服制全面改定（大正3年勅令第23号）、海軍服装令（大正3年勅令第24号）を新たに制定。 1937年（昭和12年） 昭和12年勅令第614号による改正（即日施行）。士官・特務士官・准士官服制に軍刀（太刀型軍刀）を加える。海軍陸戦隊の戦闘教訓及び国粋意識の高揚により太刀型が採用される。 戦闘帽（略帽）が制定される。第一種用は濃紺で、士官は白線2本、下士官は白線1本を付す。第二種用は白色で、濃紺色の線が付される。
1942年（昭和17年） - 下士官帽章の大型改正（昭和17年勅令第699号）。 1943年（昭和18年） - 昭和18年勅令第910号による、海軍服制、海軍服装令等の改正（即日施行）。褐青色の背広型の略衣、略袴、略帽を制定。 1944年（昭和19年） 「海軍士官服制臨時特例」（昭和19年勅令第393号）制定（即日施行）。候補生又は生徒から任用された士官は候補生又は生徒の服制を用いることができることとなった。海軍士官の制服は高価な生地を用いるため、衣料の逼迫による特別な措置。 「臨時海軍第三種軍装令」（昭和19年勅令第509号）が制定される（即日施行）。略服を第三種軍装とする。 昭和19年勅令第510号による改正。略装（第3種軍装）が改正される。
1945年（昭和20年） - 「海軍特別幹部練習制服及服装令」（昭和20年勅令第234号）制定。
士官 概観 海軍では、明治16年以降の士官の服制の基本的な形は次の通りである。
+海軍士官服制体系明治16年明治20年明治26年明治37年大正3年昭和初期昭和18年昭和19年立襟燕尾服大礼服正服正装折襟燕尾服礼服（廃止）瓢箪形肩章付フロックコート（なし）礼服礼装フロックコート正服軍服通常礼服通常礼装紺色ジャケット略服常服通常軍服軍服第一種軍装白色ジャケット夏服第二種軍装青褐色背広服（なし）（陸戦隊用被服）略装第三種軍装 この内、儀礼用服装である立襟燕尾服・瓢箪形肩章付フロックコート・フロックコートは、形状に大きな変化がなかった。
正装
立襟燕尾服は海軍士官の最上級の儀礼服装である。大礼服（1887年・明治20年以前）、正服（明治26年）、正装（1914年・大正3年）と、名称の変遷があった。
着用品 「海軍服装令」では、原則として次の着用品からなる。 正帽 正衣 正肩章 正袴 正剣帯 長剣 黒革製の短靴 白色の麻襦袢・麻襟 白色革製の手袋
正帽 二角帽子（いわゆる仁丹帽）が用いられた。1873年（明治6年）の海軍武官服制では、大礼帽又は礼帽というが、後に「正帽」と改称された（なお「正帽」とは「軍帽」の旧称でもある）。
1873年（明治6年）の海軍武官服制では、高さ5寸7分（約17.271cm）で、縁の金は幅1寸（約3.03cm）とされた。
正衣 立襟の燕尾服が大礼服として制定された。名称は1893年・明治26年勅令第262号で「正服上衣」と、1914年・大正3年勅令第23号で「正衣」と改称した。
1887年（明治20年）当時は前部釦は20個（1行当り10個の2行）あったが、1904年（明治37年）7月1日に16個（1行当り8個の2行）に改正された明治37年勅令第185号。。
正肩章 この服装には、瓢箪形の肩章が用いられた。1887年（明治20年）以降は、単に大礼服上衣肩章と呼称されていたが、大正3年勅令第23号で「正肩章」という名称が付される。
1873年（明治6年）の海軍武官服制では、将官の場合、襟側長方形部分の幅2寸2分（約6.666cm）、全体の長さ4寸4分（約13.332cm）で、総の長さ2寸8分（約8.484cm）とされた。また、その中に配される桐及び桜はそれぞれ径1寸（約3.03cm）とされた。大佐中艦隊指揮、大佐小艦隊指揮、大佐及び中佐は、総のみ少佐以下と同様である外は、将官と同様とされた。1873年（明治6年）服制では、中尉以上の肩章に金モール（籠目金線）の総が付されていた。後に金モールの総が付されるのは大尉以上に変更された。1887年（明治20年）当時のものでは、将官では釦・桐・二重山形線（M）・桜（桜を三角形型に3つ配置すると大将、縦2つだと中将、中央1個だと少将。）とされた。大佐・少佐の場合、釦・桐・桜（縦2つだと大佐、中央1個だと少佐。）・錨とされた。大尉・少尉は釦・桜・錨（大少尉は総の有無で判別。）とされた。1891年（明治24年）に、大礼服肩章の形状を変更した明治24年勅令第235号。
1914年の大正3年2月26日勅令第23号では、正肩章の意匠は、上から順に、将官は釦・五七の桐・二重山形線（M）・桜（桜を三角形型に3つ配置すると大将、縦2つだと中将、中央1個だと少将。）とされた。佐官の場合、釦・五三の桐・桜（縦2つだと大佐、中央1個だと中佐、桜がないと少佐。）・錨とされた。大尉・中尉は釦・桜・錨（大中尉は総の有無で判別可能。）。少尉は釦・錨とされた。相当官は又別箇に定められた。1927年（昭和2年）12月19日に、正肩章の山形が廃止された昭和2年勅令第357号。。
袖章 250px|thumb|right|明治16年頃-明治37年の将校の袖章。 250px|thumb|right|1904年（明治37年）以降の大将の袖章。 儀礼用服装では金色、通常勤務服では生地と同系統の色の線が袖章として用いられた。
明治3年11月（1870年）制定当時の常服には、海軍大佐以下海軍少尉以上には袖角が付いていた。
袖口より袖章の線端までの寸法は、当初は定めがなかったが、1904年（明治37年）7月1日に約2寸（約6.1cm）という寸法が共通で制定された。
当初の海軍服制では、大将は太線3条中線1条、中将は太線2条中線2条、少将は太線2条中線1条、大佐は中線4条、中佐は中線3条細線1条、少佐は中線3条、大尉は中線2条、中尉は中線1条細線1条、少尉は細線1条とされた。
1904年（明治37年）7月1日に、大将の袖章の規格が変更された。それまでの太線3条中線1条を改め、太線を2条に減らす代わりに中線を3条とされた。
1908年（明治41年）4月1日施行の改正により、中佐・少佐の袖章について、中佐を中線3条、少佐を中線2条細線1条とされた明治40年勅令第344号。。
大佐（中線4条）・大尉（中線2条）・中尉（中線1条細線1条）・少尉（中線1条）は、海軍服制の歴史上で変更はない。
正剣帯 剣帯は上衣の上に帯びる。剣帯章（バックルの文様）について、1887年・明治20年勅令第43号では、将官五七の桐、佐官は錨の上に五三の桐、尉官は錨の上に桜、機関官は相当官の錨がないものとされた。1914年・大正3年2月26日勅令第23号では、将校は錨の上に桜、将校相当官は桜のみにまとめられた。
長剣 長剣は、サーベル型の剣である。当初は長さは2尺3寸（約69.69cm）とされたが、1904年（明治37年）7月1日に約2尺3寸（約69.69cm）と幅を持つように改正された。1908年（明治41年）4月1日には、更に長さの幅を広くして、長さ2尺3寸（約69.69cm）ないし2尺8寸（約84.84cm）と改正された。
胴衣 「海軍服装令」（1914年・大正3年勅令第24号）制定前は、大礼服（1887–1893年）・正服（1893–1914年）には、胴衣（ウェストコート）を着用することとなっていたが、「海軍服装令」により、礼衣以外の胴衣の着用は廃止された。礼衣を除いては胴衣の着用の有無は外見上全く区別が付かないためである。
短靴 長靴や編上靴は海に飛び込んで泳ぐ際に妨げとなり、また乗馬の習慣や陸上戦闘の可能性が低いことから、海軍士官は全ての服装において原則として短靴を用いた（初期に存在した海兵隊を除く）。短靴は黒革製の革靴であった。
礼装 サムネイル|350x350ピクセル|左が礼装の海軍大佐（山本五十六）。左から3番目の人物（長谷川清）とともに、正帽と長剣を携えている。1925年-1928年頃。 海軍士官の、上級儀礼服装である。正装を基本としつつ、上衣がフロックコートとなる。 着用品 「海軍服装令」（1914年・大正3年勅令第24号）では、原則として次の着用品からなる。 正帽 礼衣 正肩章 礼袴 剣帯（上衣の上に帯びる） 長剣 黒革製の短靴 白色の麻襦袢・麻襟 白色革製の手袋 胴衣 黒色蝶結状の襟紐（蝶ネクタイ）
礼衣 1883年（明治16年）に折襟の燕尾服が礼服として制定されたが、1893年（明治26年）に廃止となり、代わって瓢箪形肩章付フロックコートが「礼服上衣」として制定された。1893年（明治26年）12月27日に、礼服上衣製式を「フロックコート製胸二重」とされた明治26年勅令第262号。
1893年（明治26年）当時は前部釦は14個（1行当り7個の2行）あったが、1904年（明治37年）7月1日に12個（1行当り6個の2行）に改正された。
礼衣を用いるときには、黒色蝶結状の襟紐（蝶ネクタイ）を用いた。
通常礼装
200px|thumb|right|高松宮宣仁親王 海軍士官の、通常の儀礼服装である。1887年（明治20年）で、フロックコートを「正服」として制定する。1893年・明治26年勅令第262号で「軍服」と、1904年・明治37年勅令第185号で「通常礼服」と改称する。この服装に際しては、軍帽が用いられた。
着用品 「海軍服装令」（1914年・大正3年勅令第24号）では、原則として次の着用品からなる。 軍帽 礼衣 礼袴 剣帯（上衣の上に帯びる） 短剣 黒革製の短靴 白色の麻襦袢・麻襟 白色革製の手袋 胴衣 黒色蝶結状の襟紐（蝶ネクタイ）
軍帽 200px|thumb|right|金線周章が付されていた時代の軍帽。 200px|thumb|right|昭和期の軍帽。山本五十六
軍帽概略 1875年（明治8年）6月3日、艦内において上士官に限り、夏季の帽に覆巾を用いさせることとなったアジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、66頁。。1887年・明治20年勅令第43号当時では、「正帽」と呼称。後に「軍帽」と改称される（代わって旧「大礼帽」が「正帽」と改名される）。同年勅令第43号当時では、准士官以上（将校・准将校ここにいう准将校とは、機技総監・機関大監・機関少監・大機関士・少機関士・少機関士候補生・大技監・少技監・大技士・少技士・少技士候補生・軍医総監・軍医大監・軍医少監・大軍医・少軍医・少軍医候補生・薬剤監・大薬剤官・少薬剤官・主計総監・主計大監・主計少監・大主計・少主計・少主計候補生が該当した。・准士官1887年（明治20年）当時の准士官は、上等兵曹・船匠師・機関師・上等技工の4種があった。）は同一の「正帽」（後の「軍帽」）を着用した。
1887年・明治20年勅令第43号以降の軍帽はほぼ同形状。地質は紺羅紗。製式は丸形柔製。前庇は黒塗革。頤紐（あごひも）は黒塗薄革で、紐釦（耳ボタンのこと）は金色金属。1914年・大正3年勅令第23号では、寸法の詳細が定められており、天井の前後の直径は約7寸5分、前部から頤紐釦まで4寸とされた。
1915年（大正4年）11月5日に、天井周辺の下部において左右の両側に黒色鳩目打丸小孔各2個が加えられた大正4年勅令第191号。。
軍帽前章 正帽章（帽徽章とも。後の軍帽前章に相当。）は、高さ1寸6分幅2寸。
軍帽前章の製式については、1914年・大正3年勅令第23号で、より詳しく記述されることとなった。高さは1寸6分のままであるが、幅は2寸2分とされた。台地は軍帽地質に同じで、錨身は打出金色金属、錨及び横杆は金繍、錨座は黒天鷲絨、錨座円廊（内径7寸）は金線、桜葉及び帯は金繍、桜花（径6分）（予備将校は1943年までコンパス）は打出銀色金属、桜蕾は銀繍とされた。現在の海上自衛隊の幹部自衛官の正帽帽章と、錨座円廊（金色輪金）の輪の形状等が若干異なるが、配色はほぼ同じである。
軍帽周章 金線周章時代 1904年（明治37年）に廃止となるまでの、当初の士官軍帽には、鉢巻部分に金線の周章が付されていた。将官は太線1本、佐官は細線2本、尉官は細線1本である。明治29年に改正が行われて、佐尉官は若干太くなると共に、佐尉官の細線の太さが共通化された。
1887–1896年（明治20年勅令第43号） 将官：幅1寸（約3.0cm）の金線1条 佐官：線間2分（約0.6cm）で幅4分（約1.2cm）の金線2条 尉官：幅4分5厘（約1.4cm）の金線1条
1896–1904年明治29年勅令第324号。 将官：幅1寸（約3.0cm）の金線1条 佐官：線間2分（約0.6cm）で幅5分（約1.5cm）の金線2条 尉官：幅5分（約1.5cm）の金線1条
黒毛周章時代 1904年（明治37年）に金線周章が廃止され、代わりに軍帽周囲に幅1寸3分（約3.9cm）の黒毛縁の周章をまとうこととなった。この周章は、1914年・大正3年勅令第23号では市松織黒毛線とされた。
識別線 兵科以外の士官の軍帽周章として黒毛線の上下に付されていた幅5厘の識別線は、1942年（昭和17年）4月1日に廃止された昭和17年勅令第329号。。
短剣 thumb|100px|士官候補生・少尉試補・兵曹長用短剣 士官は通常礼装・軍装に際して短剣を佩いた。時代によって細部には変更があったが、制定時の形状がほぼ保たれて用いられた。
1883年（明治16年）に、士官用の短剣が制定された。短剣は戦闘目的ではなく士官としての威儀を整えるためのもので、帆船時代の作業用短剣を起源とした。（当時は有爵者大礼服・文官大礼服等においても佩刀の定めがあった）。
1887年・明治20年勅令第43号では、柄は、白鮫で長さは3寸5分（約10.6cm）。鞘は、黒革で長さは1尺（約30.3cm）とされた。
第一種軍装
thumb|350px|「軍服」（後の第一種軍装に相当）の将校ら。中央の司令長官のみ長剣を佩いているが、その他の士官は短剣又は無帯剣と考えられる。明治38年（1905年）5月27日。 thumb|350px|昭和20年（1945年）4月5日。 冬用の通常勤務服は、1893年（明治26年）に常服（明治20年勅令第43号）、1893年（明治26年）に通常軍服（明治26年勅令第262号）、軍服（明治37年勅令第185号）、1914年（大正3年）2月26日に第一種軍装（大正3年勅令第24号）と改称される。
着用品 「海軍服装令」（大正3年勅令第24号）では、原則として次の着用品からなる。 軍帽 軍衣 軍袴 剣帯（上衣の下に帯びる） 短剣 黒革製の短靴 白色の麻襦袢・麻襟 白色革製の手袋
ただし、士官の短剣は、当直勤務、操練、儀式、艦外に出るとき等に帯び、艦内にあって平常の場合には帯びなかった[ ]。
軍衣 紺色長ジャケットは日本海軍で最も長い年月にわたり着用された通常の勤務冬服で、士官用の前合わせはホック留めであった。1887年・明治20年勅令第43号では折襟であったが、1890年・明治23年勅令第70号によって、「竪襟」（立襟のこと）に改められる。縁は七子織黒毛線。
1887年（明治20年）当時から勅令中の図にはポケットが左右下部に存在していたが、勅令表中には規定がなかった。そこで、1893年（明治26年）の勅令で、表中にも規定を加えられた。
1914年・大正3年勅令第23号では、襟高1寸4分（約4.2cm）、縁飾り6分（約1.8cm）、ポケット幅5寸（約15.2cm）、ベントは5寸5分（約16.7cm）とされた。
当初は袖章のみで階級を識別していたが、袖章が黒色なので見づらいため、1919年（大正8年）10月15日に襟章が付された（大正8年勅令第433号）。
このタイプは、学生服としても流布して、当時は学習院の制服にも類似のものが採用される。
袖章 袖章は通常礼装以上で用いたものと同じ。ただし、金線ではなく縞織黒毛線となる。
軍刀 1937年（昭和12年）10月23日以降は、軍刀を佩用することが認められた昭和12年勅令第614号・同第615号。。詳細は軍刀#海軍も参照。
靴の特則 第一種軍装にも、原則として短靴を用いたが、黒革製の半靴を用いることも許容された。
第二種軍装
200px|thumb|right|将官の肩章をしているので、1935年（昭和10年）11月15日以降のもの（井上成美）
着用品 「海軍服装令」（1914年・大正3年勅令第24号）では、原則として次の着用品からなる。 軍帽 日覆い 夏衣 夏袴 剣帯（上衣の下に帯びる） 短剣 黒革製の短靴 白色の麻襦袢・麻襟 白色革製の手袋
第二種軍装の概要 1887年（明治20年）に「夏服」として制定された。当時は、常服と形状は全く同一（ホック留め。階級は袖章で表示）で、ただ、地質が白リンネル製とされ、また黒毛縁を白毛縁とし、黒蛇腹組を白蛇腹組とする差異しかない。
肩章 1900年（明治33年）に、ホック留めから金ボタン留めとなり、また袖章を廃止して肩章が代付されることとなった明治33年勅令第313号。。ただし、改正勅令附則では、移行措置として、旧制式の夏服に肩章を付して着用する服制が認められていた。もっとも、その移行措置によるためには夏衣に肩章を付する改造が必要で、煩雑なため、旧制式の夏服のまま新肩章を付せずとも着用できるように同年中に改正された明治33年勅令第393号。。
また、1914年（大正3年）に、肩章が大型化し、長さが4寸2分5厘と、幅が1寸7分とされる（大正3年勅令第23号）。
1942年（昭和17年）4月1日に最後の改正が行われた。金線については次の通り改正された。なお、特務士官は従来は准士官と同じであったが、この改正で士官と同じとなる。 将官：1条・幅3.4センチメートル（改正前1寸（約3.0センチメートル）） 佐官：2条・幅1.5センチメートル（改正前5分（ほぼ変更なし。）） 尉官：1条・幅1.5センチメートル（改正前5分（ほぼ変更なし。）） 准士官：1条・幅0.75センチメートル（改正前2分5厘（ほぼ変更なし。））
白色半靴 第1種軍装にも、原則として短靴を用いたが、夏袴を用いるときには、白色半靴を用いることも許容された。白色半靴は、白布製で、靴尖に飾り縫いを施していないものとされた。
陸戦隊用被服（第二種軍装型） 1927年（昭和2年）6月6日付の海軍大臣の許可（海軍大臣官房第1535号の2）により、中国方面における陸戦隊の隊装には、夏季に、第二種軍装の着用に代えて、茶褐色被服を用いることが認められた。茶褐色被服は第二種軍装に同じ。ただし、准士官以上には左右胸部にポケットを付す。これは白色の第二種軍装では目立ちすぎることによる。
第三種軍装
陸戦隊用被服（背広服型） 前述の茶褐色の第二種軍装型被服に代わり、昭和8年官房第1923号を以て新たな陸戦隊用被服が制定された。これは前年の第一次上海事変において海軍陸戦隊が本格的に運用されたことによる。
この被服は前合わせ釦3個の背広服型であり、ネクタイは蝶ネクタイ、階級章は第二種軍装と同様のものを使用していた。間もなく（昭和10年）ネクタイは通常のものに変更された。 1935年（昭和10年）9月20日に、鉄兜下帽子を戦闘帽と改称する。 1940年（昭和15年）には、「藪漕ぎをすると階級章が引っかかる」という報告があった為、階級章は第一種軍装と同様のものとなり、肩から上襟へと移動した。さらに1942年（昭和17年）には、シャツ・襦袢を開襟で着用すると階級章が見えないという理由により、上襟から下襟へと移動した。
この被服は陸戦隊のほか、航空隊などの地上要員の間に広く普及した。 後述の第三種軍装制定にとってかわられた後も、物資不足などにより一部の士官の間では改造されて引き続き使用されることもあった。
第三種軍装制定の経緯 昭和18年勅令第910号によって青褐布の開襟平襟式の背広服型の略衣、略袴、略帽が制定される。この際、略装は、戦地又は事変地に勤務するとき及び該地に往復するとき、これを着用する外、海軍大臣の定める場合にこれを着用するものとされた。他の制服と異なり、細部の差こそあれ、士官・下士官・兵で、同一の制服となっている。
更に、1944年（昭和19年）8月21日に公布・施行された「臨時海軍第三種軍装令」により、太平洋戦争中は略装を第三種軍装とした。そのため、内地でも広く着用され、ポツダム宣言の受諾を決した御前会議を描いた絵画や、ミズーリの甲板上での降伏文書調印式典に出席した海軍士官らもこの第三種軍装を着用している。
准士官以上、少尉候補生、見習尉官、生徒は、儀式及び冬期着用の場合に於いては、ネクタイを着用するものとした臨時海軍第三種軍装令（勅令案）。
略装 略装着用品 200px|thumb|right|昭和20年（1945年）9月2日、米戦艦「ミズーリ」艦上での降服調印式にて。日本側代表団第二列最右端の富岡定俊海軍少将（軍令部第一部長）は、第三種軍装に略綬、手套を着用。参謀飾緒は、上衣右襟の裏側にかけている。略装の着用品について、下士官兵は略帽・略衣・略袴・半靴とされた。士官は、それに加えて剣帯・短剣も着用することとされた。ただし、1944年（昭和19年）2月1日からは短剣ではなく、長剣又は軍刀を佩用することも許された昭和19年勅令第59号。。
もっとも、略帽に代えて軍帽（第二種軍装着用期間中は日覆いを着用）を着用することが許された。また、第二種軍装着用期間中においては、准士官以上・候補生及び見習尉官は白色半靴を用いることが許された。なお、飾緒は最上釦の位置にかけるものとされた（第2次世界大戦後の海上自衛隊では背広型制服の場合は右襟裏にかける）。飾緒に関しては、略装及びこれを「軍装」として制定した第三種軍装でも、上衣の右襟の裏側にかけている例が写真で確認出来る（本項写真参照）。
略衣 300px|thumb|right|昭和19年改正後なので、襟章は下襟に付すのが規定だが、敢えて取り外された状態のもの（宇垣纏参照）。1945年（昭和20年）8月、第五航空艦隊司令長官宇垣纏中将。後方は、これから乗り込もうとする彗星四三型。 略衣の正式なものは、開襟平襟式（背広型）で、前合わせ釦は4個。表ポケットは、左右胸部及び左右下部各1個とし、胸部のものは蓋及び釦各1個を、下部のものは蓋を付する。襟章は、軍衣襟章に同じもので、着脱式。昭和19年勅令第510号による改正では、襟章の位置を上襟から下襟に変更し、また、胸部表ポケットを外付け形とし折り目を2条入れる等の改正が加えられた。
略帽 略帽はいわゆる戦闘帽型。製式は、柔製で、左右両側に通気孔各3個を付する。帽章は青褐布の台地に黄絨。准士官以上は錨の中央に桜を配しそれを抱き茗荷で囲う形状。生徒・下士官は抱き茗荷を欠く。兵は錨のみ。
「陸戦服」、「略衣」、「第三種軍装」の区別・呼称 海軍では既述の通り、時系列的にまず陸戦隊被服（陸戦服）があり、次に「略衣」が定められ、そして「第三種軍装」が定められた。 しかし、それらの海軍部内での区別・呼称は必ずしも明確とは言えなかった。
具体例を挙げれば、1933年（昭和9年）5月11日付の第三艦隊参謀長（在上海、旗艦出雲）発、海軍省軍務局長、海軍省経理局長宛の文書にも、既に第三艦隊漢口残留隊の服装に関して「第三種軍装（褐青色夏衣袴）」という呼称を見る事が出来、海軍部内では陸戦隊被服について、既に「第三種軍装」と呼称していた事が分かる昭和9年5月11日 第三艦隊第33号ノ7 第三艦隊参謀長『漢口残留隊員被服物品交換期限ニ関スル件照会』。
その9年後、連合艦隊司令長官山本五十六大将（当時）戦死時に、第一根拠地隊（在ブイン）軍医長の田淵義三郎軍医少佐が作成した『死体検案記録』では山本戦死時の服装を「第三種軍装」と呼称しており蜷川親正著 『山本五十六の最期 検死官カルテに見る戦死の周辺』 平成23年 光人社刊 ISBN 978-4-7698-2132-8、勅令昭和19年勅令第509号 「臨時海軍第三種軍装令」で第三種軍装として制定する1年4か月前に、さらにそれより以前の勅令昭和18年勅令第910号 「海軍服制外四勅令中改正等ノ件」で「略衣」が制定される7か月前にも、海軍部内では陸戦服を「第三種軍装」と呼称していた事が分かる。
また、山本戦死時の連合艦隊参謀長宇垣纏中将もその戦中日記『戦藻録』において、事後の回想による記述とは言え、海軍甲事件当日の服装を「第三種軍装」と呼んでいる宇垣纏著 『戦藻録』 平成18年 原書房刊 ISBN 978-4-562-02783-5。
以上を要するに、勅令で略衣、第三種軍装が制定される以前には既に、海軍部内では陸戦服を「第三種軍装」と呼称していた事が分かる（ただし、第一種軍装、第二種軍装と同様に儀式に於いても着用出来るようになったのは、1944年（昭和19年）の「臨時海軍第三種軍装令」制定からである）。
その他の服装
熱暑地では特別な服装も用いられていた。横井英樹は防暑服など海軍向けの被服を生産して財を築いた。
一時的に設けられていたもの
ピスヘルメット（1887–1914年） 1887年（明治20年）の海軍服制では、准士官以上について、夏略帽としてピスヘルメットが設けられていた。地質は白羅紗或いは白リンネルで、製式については「兜形」とされた。