ラジオ（, レイディオゥ） 電磁波による信号の、無線方式による送信や受信Merriam Webster, radio（noun 名詞）。 電磁波を、音響を信号に変換して無線で伝えるのに使うこと。 （上で説明した）電磁波による信号を受信するための装置。
概要 もともとの意味は冒頭で示した定義文のように「電磁波による無線方式の送受信」全般を意味する言葉である『日本大百科全書』【ラジオ】。しかし、日本において一般的には、電波による音声放送（ラジオ放送）とその受信機（ラジオ放送受信機）を指して使っていることが多い。
電磁波による無線方式の送受信技術
ラジオ放送
いくつかの方式があり、最も歴史の長いのは振幅変調による中波放送（AM放送）で、基本的な方式は100年間ほど変わらなかったが、同じく振幅変調方式であるが波長の短い短波放送（SW放送）も（国境を越えるような放送で）使われ、さらに1937年には周波数変調方式のFM放送も登場し、地域放送などで活用されるようになった。→#ラジオ放送の種類。 ラジオ放送受信機 ラジオ放送の種類に応じて、AMラジオ（- 受信機）、SWラジオ（短波ラジオ受信機）、FMラジオ（- 受信機）などがあり、複数の方式を受信できるマルチバンド受信機もある。→#ラジオ放送受信機の種類 語源や表記 無線電信の英語表記であるradiotelegraphyの短縮語を語源とする『広辞苑』「ラジオ」。 カタカナでは「レディオ」「レイディオ」と表記される場合もあり、戦前はラヂオなどと表記した戦前は多く用いられた。日本放送協会（NHK）編『放送五十年史 資料編』（日本放送出版協会、1977年3月10日発行）p.686によれば、1941年（昭和16年）4月1日、文部省の用語・用字統一方針に従い、NHKでは「ラヂオ」を「ラジオ」、「スタヂオ」を「スタジオ」表記に改定した、としている。日本放送出版協会発行の『ラヂオ年鑑』は、昭和16年（1941年）版 以前は「ラヂオ年鑑」表記であったが、昭和17年（1942年）版 からは「ラジオ年鑑」表記に改められている。『朝日新聞』では1941年4月1日夕刊2面に「ラヂオはラジオに 国民学校教科書も国語音へ」という見出しの記事が掲載されて以降「ラジオ」という表記が増えたという（『朝日新聞』2015年2月5日朝刊、10面）。。 1950年（昭和25年）施行の日本の電波法では、当記事で扱っていること（無線で音声を送・受信すること）は「無線電話」と呼んでいる。古くは、現在のラジオ放送の前身にあたるものを「放送無線電話」などとも呼んだ精選版 日本国語大辞典【放送無線電話】。
ラジオ放送の種類 アナログ変調 AM放送 - 振幅変調方式で、中波で放送されている。 短波ラジオ - 振幅変調を用いて、短波で放送されている。 FM放送 - 周波数変調方式で、超短波で放送されている。遠くまでは伝わりにくいが、雑音の影響を受けにくいという特徴があるラジコム「今更聞けない!AMとFMの違いとは?」。 長波ラジオ - 振幅変調を用いて、長波で放送されている。国際的な周波数割当の第一地帯で長波放送を採用している国もあるが、設備の老朽化や大電力と大規模アンテナの維持費の高さによる採算性の悪化に加え、FM放送、インターネットラジオ、デジタルラジオへの利用者の移行、受信機の流通量が少ないなどの理由で廃止が進んでいる。日本では長波を電波時計の標準電波として利用しているが、一般放送には用いられていない 。 デジタル変調 衛星デジタル放送や地上デジタル放送ではテレビジョン放送のみでなく、ラジオ放送にも用いられる。 アナログ音声放送 BSアナログ放送（独立音声放送） デジタル音声放送 衛星デジタル音声放送 BSデジタル音声放送 CSデジタル音声放送 CS-PCM音声放送 地上デジタル音声放送 - アメリカなどでは本放送が開始された。日本でも2003年10月10日に東京・大阪で試験放送を開始したが2011年3月末廃止。 極超短波を超える周波数を用いる地上波放送は、電波の性質上不適当であるためにどの国でも行われていない。 ラジオ放送と日本の法規 日本の電波法では「電話」という用語で変調方式なども含めて指している。（「電話 (電波型式)」を参照）
ラジオ放送受信機の種類
分類史 1950年代までは基本的に鉱石ラジオ / 真空管ラジオに分類していた。 鉱石ラジオは受信したものを増幅せず鉱石検波器やゲルマニウムダイオード等で直接検波し、クリスタル・イヤホン等で聴取するもの。それに対して真空管ラジオは真空管で増幅回路を組み増幅を行うものだった。真空管ラジオは、使う真空管の数で（1球/2球/3球/4球/5球...と）分類された。 トランジスタを用いたトランジスタラジオが登場した1950年代なかごろ以降は基本的に鉱石ラジオ /真空管ラジオ/トランジスタラジオに分類された。そしてトランジスタラジオは、用いるトランジスタの数で（1石/2石/3石/4石/5石/6石...などと）分類されることになった。
回路の方式による分類 真空管やトランジスタなどを用いるラジオ受信機は、主に増幅回路の方式により次のように分類できる（鉱石ラジオも、異質な回路ながら併せて列挙することがある）。
ストレート 受信した周波数のまま検波し増幅・復調を行う。戦前はこのタイプが主流だった。戦後は電子回路を理解するための電子工作で製作する程度の利用のみ。正帰還を用いて感度を上げる再生検波も広く用いられた。 レフレックス ラジオの搬送波と復調後の音声の周波数帯域が異なることを利用し、検波前の高周波と検波後の音声の増幅を一つの増幅素子で兼ねる方式。昔は高価だった増幅素子を節約するために考案された。ただし、調整が少しでもずれていると発振して放送が聞こえなくなってしまうため、あまり実用的ではない。 スーパーヘテロダイン 受信した周波数を一定の周波数（中間周波数）に変換した上で増幅・復調を行う。太平洋戦中は規制されており、戦後に主流となる。これを2つ重ねたダブルスーパーヘテロダインラジオもわずかながら存在する。 ダイレクトコンバージョン 受信した周波数に近い高周波を発生させ、直接、音声信号を取り出す。近年、技術革新により安定して高周波を作り出すことが容易となり、中間周波数に変換する部品が省け、小型化できるメリットから携帯電話などに盛んに用いられるようになった。 デジタル信号処理（DSP） 受信した搬送波をデジタル信号処理して音声信号を取り出す。近年、安価で高性能なマイコンの登場により、ソフトウェアラジオなどに用いられている。
チューニング方式による分類 チューニング（tuning、同調、選局）方式による分類は以下の通りである。
アナログ
可変容量コンデンサ（バリコン）や可変インダクタンス（μ同調器）やバリキャップと可変抵抗、などで選局するもの。目盛りを頼りに選局する。古くからあるタイプ。 デジタル表示式アナログ 同調回路はアナログと同様であるが、デジタル表示の周波数カウンタが内蔵されたもの。デジタルのように周波数を数字で確認しながらの直感的な選局が可能だが、テンキーやメモリによる選局は出来ない。また、中間周波の周波数をカウントし定数を足して（または引いて）受信周波数として表示するものであるから、調整がズレていると正確ではない。PLLシンセサイザが安価になる以前に、高級機やBCLラジオなどで採用が見られたが、次に述べるデジタル式の普及により1980年代末期にはほとんど見られなくなった。しかしPLLシンセサイザは消費電力が多くコスト高になるため、この方式を選択した商品が近年に入り再度見られるようになってきている。2018年から発売された中国製マルチオーディオプレイヤーの複数の機種（Bearmax、とうしょう など）は、これで表示されている。 アナログ表示式デジタル 2021年、東芝エルイートレーディングはデジタル表示の周波数カウンタは備わっていないが、手回しで選局するタイプのデジタルチューナーラジオを発表した。FMのみならずAMにも同調表示が出現する。 デジタル（PLLシンセサイザ） 基準周波数を元に、一定ステップの周波数を合成して同調回路を構成するもの。高級機や、近年は薄型機にも多く使われる。民生機では1970年代後半頃から登場している。オート選局機能が備わったラジオもある。
形態による分類 厳密な線引きは必ずしもないが、形態によりおおよそ以下に分類できる。
大型 部屋などに置いて使う大型のもの。真空管時代は殆どこれに属する。 thumb|コンポーネントオーディオとして製品化されたチューナーの一例。AM放送とFM放送に対応している。周波数を選択するためのダイヤルや、信号強度、同調の具合を示す計器などが付属している（SANSUI製 TU-307）。 チューナー コンポーネントオーディオのコンポーネントのひとつ。ラジオの受信機能のみ。アンプを通してスピーカーを鳴らす。チューナーの記事も参照。 ポータブル VHSカセット - タバコの箱位の大きさ。乾電池で動作可能。真空管時代にも電池管という電池で動作するミニチュア管やサブミニチュア管を使い、数十ボルト程度の積層乾電池を用いたものがあったが、消費電力の少ないトランジスタの登場により電池管ラジオは急速に衰退し、代わってトランジスタラジオが急速に普及していった。 薄型 シャツの胸ポケットに入る程度のもの。スピーカーを内蔵していないイヤホン専用のものもある。
受信周波数による分類 1バンド 多くは中波（530 - 1605kHz）AMのみ、またはFMのみの製品で、安価な携帯ラジオやライトバン・トラックなどの商用車のカーラジオに多い。その他、ラジオNIKKEI受信専用の短波ラジオも市販されていて（受信周波数が固定されておりスイッチ切り替えだけで済む代わり、周辺の局を聴くことは出来ない）、数は少ないが、製造は続いている。近年はチップセットに実装されたFM放送受信音声出力機能を使用可能にした携帯電話機（特にスマートフォン）がある。 2バンド 中波+FMが多い。アナログチューニングの機器のFM受信周波数範囲は76 - 108MHzまでのものが主流である。FM放送の周波数範囲は76 - 90MHzだったが、隣接する周波数帯を利用するアナログテレビ放送1チャンネルから3チャンネルまでの音声を受信することを想定して108MHzまで受信できるように設計されていた。しかし、アナログテレビ放送の終了した2011年7月以降は90MHzまでのラジオが増えてきた。その後、2015年頃からFM補完中継局用にFM放送の周波数割り当てが拡大されたことにより108MHzまで、あるいはFM補完中継局の当初の割り当てである95MHzまで受信できるものが再び出始めている。FMステレオが受信できるものや、わずかではあるがFM・AMともにステレオで受信できるものがある。デジタルチューニングのうち、一部の携帯ラジオやラジカセなど90MHz以降が「テレビ（TV）1ch - 3ch」のようにチャンネル（音声周波数）が決まっているものは海外では受信できない。なお、FM放送開始以前の1960年代前半FM東海が動き出したのが1958年末、NHK-FMが動き出したのが1969年。までは中波+短波（3.9 - 12MHz）が多かった。現在でも、中波+短波（ラジオNIKKEI受信用）のラジオは市販されている。中波+FMのホームラジオ、ポケットラジオ、クロックラジオは2019年以降も新製品がどこかのメーカーから投入され、需要に衰えがない。 3バンド thumb|3バンドラジオ かつては中波+FM+テレビの1 - 12chの音声が受信できるもの、または中波+FM+短波の3バンドを搭載したホームラジオが多く市販された。中波+FM+複数の周波数域の短波（3.9 - 12MHzが主であるが、メーカーによってはBCL向け短波ラジオとして、それよりも上の22MHz、あるいは30MHzまでの後述「4バンド以上」に準じたものもある）が、現在OEMの形態で市販されている。現在は中波+FM+短波（ラジオNIKKEI受信用）のラジオが市販されているほか、2012年に入ってからは中波+FM+テレビUHF（ワンセグ）の音声が受信できるラジオも、少数市販されている。短波を搭載した3バンドラジカセ、という商品もかつてはあったが、現在では希少な存在になっている。 4バンド
中波+FM+短波放送のバンド75 - 13Mの各バンド、あるいは長波・中波・短波の150 - 530 - 30000kHzを連続受信可能な、「ゼネラルカバレッジ」と呼ばれるもの。2019年現在の日本ではAIWAほか。他にはソニーのICF-890V（生産終了）や、一部のラジカセなどで中波+FM+テレビVHF（1 - 12ch）+テレビUHF（13 - 62ch）というタイプもあったが、1 - 3chを除く（ハワイ及びアメリカ本土では88 - 108MHzまでが放送バンドである。超短波放送参照）VHFバンドとUHFバンドは2011年7月24日（岩手・宮城・福島の各県は2012年3月31日）に地上デジタルテレビ放送への完全移行による地上アナログテレビ放送の終了で受信できなくなるため生産が打ち切られ、中波+FM+テレビVHFの - 12chの音声が受信できる3バンドラジオや中波+FM+短波（ラジオNIKKEI受信用）+テレビVHFの4バンドラジオも同様の理由で生産が打ち切られた。このため4バンドラジカセは絶滅した。厳密な意味の4バンドとは、FM+中波+短波+長波を搭載したラジオを指す。他のメーカーで5バンド以上を謳う社は存在するが、短波を周波数帯で細かく割っているだけである。 5バンド 中国のメーカーTECSUN、XHDATA、RADIWOWには中波+FMステレオ+エアバンド+長波+短波の5バンドに対応しているものが複数発売されており、流通量は少ないが入手は可能である。日本メーカーの5バンドはELPAの2014年発売機種のみ入手できる。 ワイドバンドレシーバ 基本的に無線電波通信広帯域受信機で、ラジオ放送・TV放送以外の業務用無線電波通信などの受信再生に対応し、受信可能電波帯域が広いだけでなく、多様な変調方式にも対応する事を目指している。前述の「ゼネラルカバレッジ」の概念を更に押し広げた物である。バンド数というより、対応広帯域バンドの一部が技術的理由で途切れているか、自主規制でマスクされていると理解すべき。
通信用受信機 送信機と組にする無線設備としての性能を重視したもので、外観としてはチューニング・ダイヤルが大きく操作しやすい、読みとりやすい周波数目盛りがあるかデジタル表示になっている、感度や選択度を可変できるつまみ類が付いている、電波型式を切り替えるスイッチがある、外部アンテナ端子があるなどの特徴がある。ただし必ずしもこれらすべてを満たしているとは限らず、また機能が豊富なものではよりたくさんのつまみ、スイッチ、接続端子を備えているものもある。一般に「レシーバー」とも呼ばれ、ラジオ放送帯域外にも対応する事が多い。出力音質は重視されない事が多い。
歴史
無線電話の始まり 1900年、歪みはひどいものの世界で初めて電波当時は火花放電による電波。に音声を乗せることに成功したのは、カナダ生まれでエジソンの会社で技師として勤めたこともある電気技術者レジナルド・フェッセンデンであった。これが無線電話の始まりである。
フェッセンデンは引き続き、ヘテロダイン検波方式や、電動式の高周波発振器を開発して改良に取り組み、1906年12月24日に、アメリカ・マサチューセッツ州の自己の無線局から、自らのクリスマスの挨拶を無線電話で送信した。フェッセンデンはこの日、レコードでヘンデル作曲の「クセルクセスのラルゴ」と、自身が演奏するヴァイオリンと歌唱で“O Holy Night”をそれぞれ流し、聖書を朗読した。この実験はあらかじめ無線電信によって予告されたもので「世界初のラジオ放送」であっただけでなく「最初のクリスマス特別番組」でもある。フェッセンデンは「史上初のラジオアナウンサーでプロデューサー」と言える。
ラジオ放送の始まり しかし、ヒューゴー・ガーンズバックが1905年11月より一般人向けて通信販売を始めた大衆無線機「テリムコ」の受信機は電波から音声を復調できないコヒーラ検波器コヒーラは電波の有無を検出するだけで音声を取り出せない。によるものである。またグリーンリーフ・ホイッティア・ピカードが電波に乗せた音声を復調する鉱石の検波作用を発見しその特許を得たのは遅く、1906年になってである。1906年当時のアマチュア無線家らはまだコヒーラ検波器を使っておりThomas Matthew "Home-Made Coherers" Wireless Telegraphy For Amateurs and Students 1906 Thomas M.ST.JOHN pp125-136T.E. O'donnell "The Amateur's Workshop：An Experimental Wireless Telegraph Outfit" Electrician and Mechanic Aug.1907 Sampson Publishing Co. pp41-42V.H. Laughter "Wireless Telegraphy Made Simple - Part 1: Construction of a Simple Wireless Telegraph Set" Popular Electricity May 1908 Popular Electricity Publishing Co. pp32-36、彼らの受信機が鉱石検波器へ切替わったのは1910年頃であったJames D. Thomas "A Silicon Detector" Modern Electrics Dec.1909 Modern Electrics Publication pp426-427。こういった時代背景を勘案すると、フェッセンデンの実験は広く聴取者に向けて送信される「ラジオ放送」というよりも、限定された技術者・通信士を対象とした「無線電話」の実験に属するとも考えられる。
一般人で無線の受信機を所有していたのはアマチュア無線家達のみであった1912年12月に施行された無線通信取締法（Radio Act of 1912）により、無線をするにはオペレーター資格試験と無線局の免許状が必要となり、1905年から1911年頃までアメリカで発売されていた大衆無線機テリムコは、無資格・無免許では使えなくなった。。アマチュア無線は第一次世界大戦の勃発で禁止されていたが、その終戦で1919年4月12日より、まず受信活動が解禁されたアマチュア無線の送信解禁は同年10月1日。。戦後は一般アマチュアでも真空管が入手できるようになり、鉱石式受信機から真空管式受信機への置き換えが急速に進んでいた。
1920年1月17日、ワシントンD.C.アナスコティアにある海軍飛行場から、海軍省が娯楽音楽放送 NOFを始めた。これをもって国営放送の嚆矢とするがC. Austin ”The Romance of the Radio Telephone” Radio Broadcast May,1922 p16栄谷平八郎 『ラジオ発展史』 1947 通信教育振興会 p48、そのリスナー層は自分で受信機を組み立てたアマチュア無線家であった。なお、1923年1月3日、アナコスティア海軍航空局 NOFは本来の航空無線の研究に専念することとなり、娯楽放送を終了しているS.R.Winters The Passing of "NOF" As a Broadcasting Station Radio News Mar.1923 p1623。
また、一部のアマチュア無線家は無線電話を実験するようになり、無線電話で「放送したい」アマチュア無線家と、モールス電信で「交信したい」アマチュア無線家の混信問題が始まったのもこの頃であるアマチュア無線家は1,500kHz以上の任意の周波数を申請し、許可を受けることができた。許可される最下限の1,500kHzに人気が集中し大変混雑していたところへ、無線電話も参入したため1,500kHzは大混信となった。。
民間企業による商業放送として世界で最初に許可されたものは、ウェスティングハウス電気製造会社が1920年11月2日にアメリカ・ペンシルベニア州ピッツバーグで放送を開始したKDKAである。その中波送信機は同社の技術者フランク・コンラッドが設計し、開局初日の番組は大統領選挙の開票情報で、ハーディング候補の当選を伝えた。
選択度（分離性能）が良くない受信機で起きる、商業放送（周波数833kHz）とアマチュア無線家の放送（周波数1,500kHz）の混信問題もくすぶっていたが、1922年と1923年の法改正でアマチュア無線のオペレーター資格では放送できないことになり、多くのアマチュア無線家が商業放送局のオーナーや技術者に転向したため、問題はやや軽減した。さらに、1923年6月28日の規則改正"Regulations Governing General and Restricted Amateur Radio Stations and Amateur Operators" Radio Service Bulletin（No.75） July.2,1923 Department of Commerce p16では、アマチュア無線家は短波を申請する権利を失ったかわりに、1,500 - 2,000kHzの帯域免許を獲得した。同時に毎夜20時00分から22時30分と、日曜午前の礼拝タイム日曜午前は教会に出向けないリスナーのために、KDKAなど多くの局が教会から生中継し、人気番組となっていた。を送信禁止として、ラジオ放送とアマチュア無線の混信問題は一応の解決をみた。
短波ラジオ放送 極長距離を伝送できる短波ラジオ放送を最初に行ったのはオランダの国営放送で、1927年11月から海外植民地向けに放送を開始高木利弘『スマートTVと動画ビジネス 次世代メディアをデザインするのは誰か?』2012年、インプレスジャパン、205頁。翌1928年には当時オランダ領であったインドネシア・ジャワ島での受信に成功する。この実績に追随してドイツ、ソ連、フランス、イタリア、イギリス等が1929 - 1932年にかけて植民地向け放送や海外宣伝放送を短波で開始している。
FMラジオ放送 1902年に周波数変調方式（FM方式）がフェッセンデンによって考案された。しかし、実用的なFMラジオは1933年12月26日にアメリカのエドウィン・H・アームストロングが特許を取得した技術による。アームストロングは世界初のFMラジオ局 W2XMNを1937年に開局させ放送を開始した。 周波数変調および超短波放送（FM放送）を参照
デジタル放送 2000年代以降、一部の国で地上デジタルラジオ放送が行われている。日本ではあまり広まらず終了した。
また、アメリカのシリウスXMラジオのような衛星デジタルラジオサービスも開始された。
インターネットラジオ 2000年代にインターネットにおけるストリーミング配信を使ってラジオ番組を配信する方法が考案され、法人・個人含め様々なラジオ局が開設された他に、従来から電波を用いて放送してきたラジオ局もサイマル放送などで次々と参入した。PCやスマートフォンで手軽に聴取でき、従来の電波ラジオより音質も良いことから、2010年代後半以降はインターネットラジオが主流になった。アメリカでは各局のWebサイトでラジオ番組を配信しており、日本ではradikoが一括して加盟局のラジオ番組のサイマル配信を行っている。
アメリカのラジオ放送 3大ネットワークの誕生 アメリカでは1926年11月5日にRCAの子会社としてNBCが設立され2波（NBC red network及びNBC blue network）の放送を開始した。
また、1927年9月18日にCBSがラジオ放送をスタートさせた。
1940年にはNBC red networkとNBC blue networkが分割され、1945年6月15日にRCAはNBC blue networkを売却。NBC blue networkは社名をThe Blue Networkとし、ネットワーク名をABCとした。
FMラジオの規格化と普及 アメリカでは1961年に連邦通信委員会（FCC）がFMのステレオ技術を規格化して数百のFM局が開局した高木利弘『スマートTVと動画ビジネス 次世代メディアをデザインするのは誰か?』2012年、インプレスジャパン、206頁。この規格ではゼネラル・エレクトリックとゼニス社の共同に基づく「AM-FM」方式が標準ステレオ方式として採用された。
1966年には連邦通信委員会（FCC）がFMの放送内容をAMと分離することを決定し、FM放送の視聴者が増えるきっかけとなった。
日本のラジオ放送 歴史 国民のラジオ熱（免許制導入前） 日本のアマチュア無線家は1920年代初期から自作の無線機で個人間の無線交信を行っており、1922年にはラジオ受信機の製作に関する情報誌『ラヂオ』が創刊されている溝尻真也 飯田豊（編）「声を伝える/技術を楽しむ」『メディア技術史：デジタル社会の系譜と行方』 改訂版第1刷 北樹出版 2017 pp.76 - 81.。
現在はオーディオ雑誌に変わっているが、誠文堂新光社刊の『無線と実験』などが数多く発売され、また新聞社による独自のラジオ中継が行われたりした。1924年には、大阪朝日新聞による皇太子裕仁親王（昭和天皇）御成婚奉祝式典や大阪毎日新聞による第15回衆議院議員総選挙開票の中継をはじめ、数多くの実験的要素の強い中継が行われている。
1923年12月、逓信省は放送用私設無線電話規則を制定。翌年、当面東京、名古屋、大阪の3地域で、公益法人として各1事業者ずつ、ラジオ放送事業を許可する方針を打ち出した。
日本初のラジオ放送 thumb|400px|1925年のラジオ番組表。『朝日年鑑 大正14年 - 大正15年』より。“米突”はメートルの当て字。つまり375m=800kHz、385m=779kHz 日本初のラジオ放送は、1925年3月22日9時30分『学研まんがでよくわかるシリーズ94 正露丸のひみつ』（2014年3月31日、学研パブリッシングコミュニケーション発行）62ページより。、社団法人東京放送局（JOAK：現在のNHK東京NHK AM。略称：AK）が東京・芝浦の東京高等工芸学校（千葉大学工学部の前身・現在の 東京科学大学附属科学技術高等学校（JR田町駅前））内に設けた仮送信所から発した京田武男アナウンサーによるもので、第一声は
であった。波長は375m（周波数800kHz）、空中線電力（出力）約220Wであった。当時の受信機の性能に比して出力が弱かったため、東京市内でないとよく聴こえなかった。
放送に当たって、東京放送局初代総裁の後藤新平が挨拶の辞を述べ、その冒頭で「極力ラジオの誤用を避けなければならない」と放送倫理を説き、ラジオの役割として、①文化の機会均等、②家庭生活の革新、③教育の社会化、④経済機能の敏活化を挙げている。
元々は3月1日に放送を開始する予定であったが、購入を予定していた当時の日本に1台しかないウェスタン・エレクトリック（WE）社製の放送用送信機が、前年12月に同じく設立準備中の社団法人大阪放送局（JOBK：現在のNHK大阪放送局、略称：BK）に買い取られてしまった。そこで東京放送局は、東京市電気局電気研究所が放送実施のために購入したゼネラル・エレクトリック社製の無線電信電話機を借り放送用に改造して使用することにしたが、2月26日の逓信省の検査で「放送設備が未完成のため3月1日の放送開始は時期尚早」と判断された。既に3月1日から放送を開始すると発表しており、また、大阪放送局よりも先に日本初のラジオ放送を行いたいということで、「試験送信」の名義で逓信省の許可を受け、何とか3月1日から放送を開始することができた。