西山会議派（せいざんかいぎは、）、または西山派は、1925年（民国14年）末に中国国民党から分立した党中央組織および政治派閥である。孫文の死後、連ソ・容共政策に反対する国民党中央執行委員・中央監察委員らが、北京西山の碧雲寺で独自に中国国民党第一期中央執行委員会第四次全体会議を開催したことから、この名で呼ばれた。会議は1925年11月23日から12月2日まで開かれた『中華百科全書』は「二十三日始開幕」「會期共計十日」とする。。
会議は中国共産党員の国民党籍取消し、共産党員である中央執行委員・候補中央執行委員の職務解除、ソ連顧問ミハイル・ボロディンの解雇、広州の中央執行委員会の職権停止などを決議した。
会議に参加した鄒魯、、林森、居正、戴季陶、呉敬恒、覃振、石青陽、石瑛、、葉楚傖などの政治家は「西山会議派」と呼ばれた。会議後、同派は上海に別個の中国国民党中央党部を設置し、広州の党中央と対立した。広州側は上海中央を「偽中央党部」「滬偽」などと称した一方、西山会議派も広州中央が「共産分子」に掌握されたとしてその合法性を認めなかった。この国民党改組後最初の党中央分裂は滬粤分裂または粤滬分裂と呼ばれる。
1927年（民国16年）、寧漢分裂後に南京・武漢双方が中国共産党との提携を解消すると、西山会議派への処分も撤回され、南京・武漢・上海三派の党務統合が進められた。上海中央党部は独立した党中央としての職権を停止したが、その人的な結合は以後も存続し、1930年の中原大戦や1931年の寧粤分裂では再び反蔣介石派として活動した。
背景
連ソ・容共をめぐる対立 1924年（民国13年）のによって国民党の改組と第一次国共合作が成立すると、党内では中国共産党員が個人資格で国民党へ加入する「容共」政策への反対が生じた。、らは中国共産党員の国民党からの退出を要求し、中国国民党第一期中央執行委員会第二次全体会議でもが提出された。孫文はこれに反対して国共合作を維持した。
1924年7月1日、孫文はソ連共産党の政治局を参考として国民党中央政治委員会を設けた。これにより、党章上は全国代表大会閉会中の最高機関であった中央執行委員会とは別に、中央政治委員会が重要政策を処理するようになった。
1925年3月に孫文が北京で死去すると、連ソ・容共政策をめぐる党内対立がさらに強まった。中央執行委員が各地に分散していたため、広州の中央政治委員会が事実上の政治的中枢となり、汪兆銘、廖仲愷、胡漢民、伍朝枢、ボロディンら少数の人物が重要政策に関与した。張国燾は、孫文死後にボロディンの国民党内での政治的影響力が拡大したと回想している。
孫文死後の党内抗争 1925年には中国国民党第一期中央執行委員会第三次全体会議が北京と広州で相次いで開かれ、次回の全国代表大会を北京と広州のどちらで開催するかについても対立した。この争いの背景には連ソ・容共政策への評価の相違があった。
孫文北上後、胡漢民は広州の大元帥職を代行していたが、孫文死後には汪兆銘、廖仲愷、蔣介石、許崇智、朱培徳らの政治的連携によって孤立した。1925年7月1日に国民政府が成立すると汪兆銘が主席となり、胡漢民は外交部長となった。
国民政府委員の人選が中央執行委員会ではなく中央政治委員会で決められたことは、鄒魯、林森、鄧沢如、戴季陶ら古参党員の不満を強めた。同年8月に廖仲愷が暗殺されると、胡漢民は事件との関係を疑われた従弟の存在などを理由に政治の第一線から退けられ、ソ連へ赴いた。
この一連の過程で、上海にいた戴季陶、孫科、葉楚傖、邵元沖らも汪兆銘の党運営に不満を強めた。また、鄒魯が校長を務めていたには国共合作に批判的な人物が集まり、財政や人事をめぐって汪兆銘・ボロディンとの対立が生じた。
鄒魯らは、国民党中央の実権が中央執行委員会から中央政治委員会へ移り、ボロディンと中国共産党員の政治的影響力が過度に拡大したと批判した。
西山会議開催への動き thumb|left|250px|林森らが北京で会議を開催することを制止するよう求めた親広州派の上海党部に関する報道
林森は孫文存命中には容共政策への公然たる反対を避けていたが、孫文死後、汪兆銘による古参党員の排除やボロディンへの依存に不満を抱くようになった。鄒魯と林森は広州を離れた後、上海で謝持、葉楚傖、茅祖権、邵元沖、沈定一、戴季陶、覃振、孫科、許崇智らと連絡し、中央執行委員会全体会議の開催を計画した。
会議は当初上海や張家口での開催も検討された。鄒魯・林森・謝持らは11月初頭、馮玉祥への働きかけのため包頭へ赴いたが、馮は明確な支持を示さなかった。謝持の日記によれば、三者と馮との会談は短時間で終わり、具体的な党務問題には踏み込まなかった。
西山会議
1925年11月23日から12月2日まで、国民党中央執行委員・中央監察委員・候補中央執行委員の一部は、孫文の棺が仮安置されている北京西山の碧雲寺で中国国民党第一期中央執行委員会第四次全体会議を開催した。
第一期中央執行委員は24人であったが、胡漢民は国外、熊克武は拘禁中であり、李大釗、譚平山、、林伯渠は中国共産党員であることを理由に出席を認められなかった。会議に出席した中央執行委員は林森、居正、覃振、石青陽、石瑛、戴季陶、葉楚傖、鄒魯の8人、候補中央執行委員は邵元沖、沈定一の2人であった。李烈鈞は出席しなかったが賛成の電報を送り、監察委員では謝持と張継が出席した。呉稚暉は招集通電に署名して最初の予備会で主席を務め、鄧沢如も資金面で協力したとされる。
thumb|left|250px|1925年12月、上海の英字紙『he North-China Herald』に掲載された西山会議に関する報道
会議は中国共産党員が国民党員を兼ねることを認めず、中国共産党員の国民党籍を取り消すこと、譚平山・李大釗・毛沢東ら共産党員である中央委員の職務を解除すること、ボロディンを解雇すること、汪兆銘を懲戒すること、中央政治委員会を廃止すること、対ソ連政策を変更すること、中央執行委員会を上海へ移すことなどを決議した。
会議後には「共産派の国民党籍取消しについて同志に告ぐる書」が発表された。
政治的主張 西山会議は三民主義と「国民革命」の継続を掲げ、段祺瑞政権などの軍閥および外国による帝国主義的干渉に反対した。同時に、ソ連についても中国を対等に扱う場合にのみ協力すべきであるとの立場を示した。
また、中国共産党員との分離は国民党と共産党がそれぞれ独自の政治理念に基づいて活動し、党内問題による相互消耗を避けるためであると説明した。同会議の「告国民書」は、共産党員が国民党の名称を利用して共産主義を宣伝していると批判した。
「為取消共產派在本黨的黨籍告同志書」では、ソ連が中国を平等に扱う限り協力すること自体は否定せず、帝国主義的態度を取る場合には対抗するとした。また、孫文の民生主義とマルクス主義的共産主義を区別し、階級闘争についても「国民革命」と両立しないとの立場を示した。
会議では、居正を組織部長、戴季陶を宣伝部長、葉楚傖を青年部長、茅祖権を婦女部長、沈定一を労工部長、覃振を農民部長、孫科を商民部長、林森を海外部長、石青陽を調査部長とする党務分担も決定した。
粤滬分裂 広州の第二次全国代表大会 1926年（民国15年）1月、連ソ・容共政策を継続する広州中央は中国国民党第二次全国代表大会を開催し、西山会議派を弾劾した。鄒魯・謝持は永久除名処分を受けたが、西山会議派は広州大会の合法性を認めなかった。
1月26日、西山会議派の中央執行委員会はソ連駐華大使レフ・カラハンに書簡を送り、ソ連の対中政策が英・日両国の政策に近づいているとの疑念を表明した。
thumb|250px|ソ連紙に掲載された中国国民党の分裂に関する報道
上海の第二次全国代表大会 3月29日、西山会議派は上海の呂班路にあった建国学校講堂で独自のを開催した。国内外27省区から114人が参加し、会場には国旗、党旗、孫文の肖像が掲げられた。大会では約30件の決議案が採択され、林森、鄒魯、覃振、張継、謝持、胡漢民ら25人を中央執行委員に、39人を候補中央執行委員に選出した。また中央監察委員7人、候補中央監察委員5人が選出された。
同じ時期に中山艦事件が発生すると、西山会議派は蔣介石の行動を歓迎し、「功在党国」と評価して、にも支持を表明した。
しかし、西山会議派が上海の第二次全国代表大会を広州へ移して開催することを要求すると、蔣介石はこれを拒否した。蔣は4月3日の通電で西山会議派を国民党と革命を破壊する勢力として批判し、4月12日には広州国民政府も広東で活動する西山会議派関係者の取締りを命じた。
反共を掲げていた孫文主義学会も、西山会議派が自らを「反赤」の同志として扱うことを拒み、上海大会を党の統一を破壊するものとして批判した。
西山会議派はその後上海に中国国民党中央党部を設置して広州中央と並立した。
上海中央党部 第二期中央執行委員会 1926年4月、西山会議派の中国国民党第二期中央執行委員会第一次全体会議が上海で開催された。同年7月、8月、9月には第二次全体会議、第一次臨時全体会議、第二次臨時全体会議が相次いで開かれた。
12月13日、西山会議派は従来の国民党上海執行部を「接管」すると宣言した。
西山会議派は上海中央を正統な党中央と位置づけ、広州中央が設置した地方党組織とは別に中国各地や海外へ党部・支部を展開した。
1927年の清党 thumb|280px|国民革命軍の上海進出後、西山会議派の中央党部が閉鎖されたことを伝える紙面
1927年（民国16年）4月、西山会議派の中国国民党第二期中央執行委員会第三次臨時全体会議が上海で開催された。この時点でも蔣介石は「打倒西山派」の方針を撤回していなかった。
4月12日に蔣介石が上海クーデターを起こしてを開始すると、上海環龍路44号に置かれていた西山会議派の中央党部も閉鎖された。鄒魯は、蔣介石が西山会議派の主張と同様の反共政策を実行しながら同派を排除したことを批判した。
その後、南京と武漢が対立する寧漢分裂が生じると、南京側と西山会議派は接近した。5月5日には林森、石瑛、沈定一が南京側の清党委員に任命され、6月6日には胡漢民が「打倒西山派」の標語を取り消した。6月10日には張継、謝持、林森、鄒魯、居正、石瑛、覃振、石青陽、茅祖権、沈定一らの党籍が回復された。
7月7日、張継は上海で西山会議派の中国国民党第二期中央執行委員会第四次臨時全体会議を招集し、南京側との合作方法を決定した。
各地の組織 西山会議派は上海中央を正統な国民党中央と位置づけ、四川省、浙江省、湖南省、直隷省など中国各地および海外に正式・臨時の党部・支部を組織した。これらは広州中央の地方党部と同じ地域で並立する場合もあり、両派の間で対立や衝突が生じた。
国民政府の中心地であった広東省では、西山会議派の「広東省臨時党部」は公然と活動できず、秘密裏に組織を拡大した。
南京中央への合流 武漢側も1927年7月に中国共産党との提携を解消すると、南京・武漢・上海三派の統一交渉が進んだ。
9月、南京・武漢・上海の三派は中央党務の統一について協議し、9月16日にを成立させた。従来の各党中央機関は独自の職権を停止し、西山会議派の上海中央党部も独立した党中央としては消滅した。
ただし、旧西山会議派の人的な結合はその後も残存した。
その後 蔣介石との対立 上海中央の解消後、西山会議派関係者の一部は孫文時代以来の古参党員であることを自負し、蔣介石の党内指導に対して批判的な態度をとった。
1928年（民国17年）1月3日、蔣介石が南京・武漢両派を中心とする中央全体会議の開催を主張すると、謝持は上海側が無視されたとして日記で蔣を批判した。許崇智、居正、鄒魯らは国外へ赴き、謝持は上海に残り、林森は中山陵建設に関与した。
中原大戦と北平拡大会議 1930年（民国19年）の中原大戦では、西山会議派関係者は閻錫山、馮玉祥、李宗仁、汪兆銘系の改組派などとともに反蔣陣営に参加した。
同年3月、改組派の陳公博とが北方へ赴き、西山会議派の鄒魯・謝持らと接触した。3月28日には閻錫山の招きによって陳公博、王法勤、鄒魯、謝持らが太原で党務および新政府の組織について協議した。
両派は反蔣という点では一致したものの、中国国民党の「党統」をめぐって対立した。改組派は1926年1月の広州第二次全国代表大会とそこで選出された第二期中央執行委員会のみを正統と主張したのに対し、西山会議派は広州大会に加えて同年3月の上海第二次全国代表大会にも正統性があると主張した。
陳公博は西山会議派の上海中央を正統な党中央として認めることに反対したが、蔣介石への対抗を優先した汪兆銘は陳の反対を押し切って西山会議派との妥協を進めた。
7月13日、北平での予備会が開かれ、8月7日に正式に成立した。西山会議派、改組派、山西派、西北派、新広西派などが参加し、その政務機関として北平国民政府が組織された。西山会議派関係者の一部は中華民国約法草案（太原約法）の起草にも参加した。
蔣介石は同年、西山会議派を帝国主義・軍閥・共産党と並べて批判し、許崇智、鄒魯、居正、謝持ら反蔣派は党籍剥奪や指名手配の対象となった。居正は上海で拘束され、その後長期間収監された。
9月18日、張学良が蔣介石支持を表明して東北軍を関内へ進めると、北平国民政府は急速に劣勢となった。11月に閻錫山と馮玉祥が下野し、北平国民政府と拡大会議は崩壊した。
寧粤分裂 1931年（民国20年）、蔣介石が胡漢民を拘禁すると、広東人を中心とする反蔣派は広州国民政府を組織した。鄒魯、謝持、居正ら旧西山会議派もこれに参加し、汪兆銘系の旧改組派、新広西派などと再び協力した。
ただし、西山会議派と汪兆銘派の間には1926年の二つの第二次全国代表大会をめぐる「党統」問題が引き続き存在した。
その後の人物 林森は1931年末に国民政府主席となり、1943年（民国32年）に死去するまで在任した。
第二次世界大戦後、鄒魯は国民党中央常務委員会で中国共産党問題の重大性を蔣介石に訴えたが、蔣と激しく対立した。
1949年、国共内戦で中国共産党が優勢となると鄒魯は広州から香港へ移った。居正は李宗仁代理総統から行政院長就任を求められたが、立法院の同意を1票差で得られなかった。
居正は1948年に第1回総統選挙に出馬して蔣介石に敗れたのち、1951年に台湾で死去した。
思想・政治的立場 西山会議派の政治的特徴は、第一次国共合作の下で中国共産党員が国民党籍を兼ね、国民党内部で独自の党組織を維持して活動することへの反対にあった。
同派は三民主義と孫文の「国民革命」を自らの正統な政治理念とし、中国共産党の階級闘争論とは区別した。一方、ソ連との協力そのものを全面的に否定したわけではなく、中国と平等な関係を維持する限り国際的協力は可能であるとの立場を示していた。
このため、西山会議派は一般に中国国民党の「右派」に分類されるが、1927年以降に蔣介石が反共政策へ転じた後も蔣介石を一貫して支持したわけではなく、中原大戦や寧粤分裂では反蔣派に加わった。
評価 西山会議派に先立って反共を掲げていたは、西山会議派の反共姿勢が不徹底であると批判し、国民政府や蔣介石への態度を問題視した。
一方、中国共産党は西山会議派を国共合作を破壊する「国民党右派」と位置づけ、その会議・党中央・全国代表大会の合法性を認めなかった。
歴史家唐徳剛は、西山会議派について、反共を掲げて組織された国民党最初期の派閥であり、古参国民党員の有力者を多数集め、孫文主義の正統を自任した一方、長期にわたり国民党の主流派から「反動集団」と評価され続けたと論じている。
脚注
注釈
出典
参考文献
関連項目
中国国民党
国共合作 中山艦事件 上海クーデター 寧漢分裂 改組派 中原大戦 北平国民政府 広州国民政府 (1931年-1936年)