博士

博士 （はくし、はかせ: Ph.DまたはD.Ph ドクター・ディグリー、日本の学位は「はくし」、昔の大学寮の官職名は「はかせ」であった）は、多くの国の高等教育機関・体系の中で与えられる学位のうち最高位のものである（博士の学位参照）。

英語からドクターともいい新村出編『広辞苑 第六版』（岩波書店、2011年）2236頁および松村明編『大辞林 第三版』（三省堂、2006年）2018頁参照。、世界の教育レベルを分類しているISCEDでは最高位のレベル8、欧州資格フレームワーク (EQF) でも最高位のレベル8と定義されている。国によっては事実上博士より上位の学位が存在することもある（日本の明治31年廃止された16 我が国の学位制度の主な変遷｜文部科学省大博士、ドイツ・フランス等の教授資格（ハビリテーション）、旧ソ連諸国の（Doctor of Sciences）など）。

概説 日本では1887年（明治20年）に公布された「学位令」で、法学博士・医学博士・工学博士・文学博士・理学博士の5種類の博士が設けられ、希少性から「末は博士か大臣か」と詠われるほど市井において高く評価され、学位の保持者に対しては敬意が表されていた。5種類で開始した博士学位は19種類まで増えたが、1991年の制度変更で廃止された。現在は「博士（文学）」などと専攻分野をカッコ内に表記し、その数は優に100を超える。明治20年制定の学位令は、博士の学位は「大学院に入り定期の試験を経た者に授与するほか、これと同等以上の学力のある者に帝国大学評議会の議を経て授与」すると定め、授与権者も大学ではなく文部大臣とし、いわば国家的なイベントに位置付け、現在よりもはるかに厳格・限定的であったこととも関係する。

国によって多少の差異はあるものの、国際的に最高位の学位として位置づけられている博士の学位には、課程博士（甲博士）と論文博士（乙博士）の2種類がある。多くの国で手当てされているのが課程博士である。日本では学校教育法第104条第3項により大学など高等教育機関や学位授与機関（日本においては独立行政法人大学改革支援・学位授与機構）における修士およびそれと同等の学力があると認められた者が、指導教授から指導を受けつつ、大学院の博士課程あるいは博士後期課程において主軸となる研究テーマについて研究を行い、その内容を学位論文として執筆し、最高学位に相応しいと授与機関から認められることで取得できる（「甲博士」、通称は「課程博士」もしくは「コースドクター」と称する）。この課程博士と対比されるのが、学校教育法第104条第4項による論文博士である。日本特有の制度であり、その取得要件はかなり厳しいが井原望「技術者のための社会人ドクターのススメ」『生物工学会誌』第94巻第8号518頁（2016年）、取得要件として必要な査読付き論文数を持ち、そのバックグラウンドとして多くの査読なし論文や国際会議発表、学会の委員就任などの実績があり、日頃から研究業績の蓄積量が多く、さらに学位論文の審査により高度な研究能力があると認定されれば、博士号が授与される（「乙博士」、通称は「論文博士」と称する）。

また、学位ではないが、名誉称号としての名誉博士なども存在する。外交儀礼上、各国政府要人等が博士号取得者である場合、官名の後に博士閣下と敬称する事例が見受けられる。

アメリカでは、医学、法学、歯学、薬学、心理学、教育などの特定の専門職養成を目的とした課程を修了した者に、"Doctor（ドクター）"の称号が付与される専門職学位（Professional Doctorate）制度が非常に発達している。 これは、研究を主目的とするPhD（博士）とは異なり、高度な実務能力の修得を証明するものである。この場合、呼称としての"ドクター"が一般的であり「専門職博士」という学位名称は存在しない。 +日本の称号・学位の分類 分類 区分 授与を行う標準的な課程 学位 （通常の学位） 博士 大学院の博士課程前期2年の課程を除く特定の省庁大学校の課程大学改革支援・学位授与機構より、大学院の博士課程に相当する教育を行なうと認められたもの 修士 大学院の修士課程前期2年の課程を含む特定の省庁大学校の課程大学改革支援・学位授与機構より、大学院の修士課程に相当する教育を行なうと認められたもの 学士 大学の学部専門職大学を除く。また学部に置かれる学科のうち、専門職学科を除く短期大学専門職短期大学を除くの専攻科大学改革支援・学位授与機構より、大学の学部を卒業した者と同等以上の学力を有すると認められた者高等専門学校の専攻科特定の省庁大学校の課程大学改革支援・学位授与機構より、大学の学部に相当する教育を行なうと認められたもの 短期大学士 短期大学の本科専門職学科を除く 専門職学位学位規則（昭和28年文部省令第9号）第5条の2。 修士（専門職）（○○修士（専門職）） 大学院の専門職学位課程（専門職大学院） （法科・教職以外） 法務博士（専門職） 法科大学院 教職修士（専門職） 教職大学院 専門職大学を卒業した者等に対し授与する学位学位規則（昭和28年文部省令第9号）第2条の2。 学士（専門職） ○○学士（専門職） 専門職大学 学士（○○専門職） 大学の学部の専門職学科 短期大学士（専門職）学位規則（昭和28年文部省令第9号）第5条の5。 ○○短期大学士（専門職） 専門職大学の前期課程 専門職短期大学を卒業した者等に対し授与する学位 専門職短期大学 短期大学士（○○専門職） 短期大学の専門職学科 称号 準学士 高等専門学校の本科 高度専門士 専修学校の専門課程（専門学校）のうち、4年制の学科専修学校の専攻科 専門士 専修学校の専門課程（専門学校）のうち、2〜3年制の学科

種類 研究博士 研究博士 (Research Doctorate) では、自己の研究成果に基づく学術論文を学位請求論文として提出し、大学院の行う博士論文の審査に合格することが求められる。学位請求論文の要件は大学院によって異なるが、通常、査読有りの学術雑誌に掲載された研究論文若しくはそれと同等と見做されるもの（例えば計算機科学の分野では査読有り国際会議の会議論文）、又は前述の要件を満たす出版済み論文1編以上をもとに書かれた論文（テーシス形式）、が原則である。とくに顕著な業績と認められる場合には未出版の研究論文を学位請求論文として認める場合もある。また、文字数やページ数の下限を設定する大学院、出版論文数や国際会議発表件数等を学位審査の申請要件とする大学院もある。

英語圏にて最も知られている研究博士は、リベラル・アーツ系の「哲学博士」 (Doctor of Philosophy, Ph.D., or D.Phil.)であり、これは世界多くの国で付与されている。

その他の研究博士号には、教育博士 (Doctor of Education, D.Ed., Ed.d)、芸術博士 (Doctor of Arts, D.A.)、Doctor of Professional Studies、社会科学博士 (Doctor of Social Science, D.S.Sc.)、ビジネスマネジメント博士 (Doctor of Business Administration, D.B.A.)、マネジメント博士 (Doctor of Management, D.Mgt.)、情報セキュリティ博士 (Doctor of Information Security, D.I.S.)、リハビリテーション博士 (Doctor of Rehabilitatin, Rh.D.)、社会福祉学博士 (Doctor of Social Work, D.S.W.) など。工学博士系では様々な名称があり、日本、米国、韓国では Doctor of Engineering (D.Eng.)、イギリスではEngineering Doctorate、ドイツではDoktor-Ingenieur (Dr.-Ing.) やDoctor rerum naturalium (Dr.rer.nat.) などがある。

神学では、Doctor of Theology (D.Th.) や Doctor of Sacred Theology (D.S.Th.) が研究博士号である。

専門職学位

多くの国では、学術的教育、学術的研究を行っていない分野においても、専門職学位の"ドクター称号"を付与している。

たとえば米国とカナダでは、第一専門職学位（First Professional Degree）として、医学（(Doctor of Medicine, M.D.), 理学療法(Doctor of Physical Therapy, D.P.T.), カイロプラクティック(Doctor of Chiropractic, D.C.), オステオパシー(Doctor of Osteopathic Medicine, D.O.)、歯科(Doctor of Dental Medicine, D.M.D.), 薬学(Doctor of Pharmacy, Pharm.D.), 心理学 (Doctor of Psychology, D.Psy), 社会福祉学 (Doctor of Social Work, D.S.W.), 精神保健学 (Doctor of Behavioral Health, D.B.H.), 獣医学 (Doctor of Veterinary Medicine, D.V.M.), 看護学 (Doctor of Nursing Practice, D.N.P.)などがある。専門職学位は修士相当の学位として位置づけられ、博士学位と授与目的が異なる。

日本では、学位規則第5条の2に基づき、「法務博士（専門職）」(Juris Doctor, J.D.)の学位が授与されている。

名誉博士

肩書き 英語、ドイツ語などでは、博士への敬称はDoctor of Philosophy (Ph.D.) もしくはDr.（ドクター）表記となる（フランス語では点をつけずDrとすることが多い）。会話の際に名前の前に肩書として付ける場合には「ピーエイチディー」よりも「ドクター」を用いることが多い。

医師 医師、歯科医師、獣医師も博士と同じくドクターと称されるが、この場合のドクターは学位ではなく、病院や診療所内職種としての医師に対する形容となる。医師も博士号を取得するためには、独自性のある研究論文や著書を提出し、博士論文審査に合格することが要件となる。但し、６年制学科である医学科、歯学科、薬学科、獣医学科を卒業した者は修士課程に進学せず博士課程に進学する。

アメリカには専門職学位制度があるため専門職の多くはdoctorである。

例えば世界保健機関（WHO）の世界の医学部リストにおいては、日本の医学部卒業の学位はigakushi あるいはBachelor of Medicineとなっている。大学院課程にて医学博士号、歯学博士号、獣医学博士号（臨床博士号を含め）を取得した人物には、Ph.D.を併記する（例、M.D., Ph.D. といったように間にカンマを打つのが慣例である）。日本では過去においては医学博士号の所持者が「学位」の意味も含め、肩書きにM.D.（歯学博士号の場合はD.M.D., D.D.S.）とのみ記していた時期もある。

これら学位とは別に現在の日本では博士学位の有無に拘らず、医師免許、歯科医師免許、獣医師免許を持つ者をドクターと呼称するのが通例である。これに対し、職種として医師ではないが医学博士号を有する者（たとえば医学博士号を持っている看護職）も存在し、彼らもドクターではある。

これら肩書に統一性が見られないのは、戦前の教育制度上は大学卒業生のみに「医学士」が与えられ、事実上、医学博士が大学出身者に独占されていた。明治時代の医籍簿には外国の教育機関で医学を習得したものを「ドクター」と分類していた内務省衛生局編『日本医籍』忠愛社明22、などの歴史的経緯があり、またドクターの用語が外来語であるためその用法や解釈に統一性が見られないなどの複雑に錯綜する歴史的経緯に起因する事情がある。

各国の制度 博士号の学位制度は、国によって異なる。

日本

現在の博士の学位については、学校教育法第104条において、大学が大学院の課程を修了した者に博士の学位を授与することとされ、第104条第2項に前項の規定により博士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認める者に対し、博士の学位を授与することができるとされている。学位規則第4条では、大学院博士課程を修了した者に博士の学位を授与することが規定されており、同条の第2項では大学院の行う博士論文の審査に合格し、かつ、大学院の博士課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された者に対し博士の学位の授与を行うことができると規定されている。同規則第4条1項に基づく博士の学位を課程博士、第2項に基づく博士を論文博士と呼び分けることもある。

また、学校教育法第104条第4項および学位規則第6条の2においては、独立行政法人大学改革支援・学位授与機構が、学校以外の教育施設で大学院博士課程に相当する教育を修了し、機構が行う審査に合格した者に、博士の学位を授与することとされている。

先述の博士と位置付けの異なるものに、法務博士（専門職）がある。法曹養成制度の改革により、2003年以降、専門職大学院の一種である法科大学院において、法務博士（専門職）の学位が新設された。法学博士とは異なるものであり、専門職学位に位置づけられるものである。 博士課程 -博士の学位の授与を受けるために在学する大学院の課程のこと。 博士論文 - 「博士の学位」の授与審査を受けたときに提出した学位請求論文のこと。 博士号 - 「博士の学位」のこと。

日本での歴史 日本においては、1887年（明治20年）5月21日、学位令（明治20年勅令第13号）が公布され、同令第1条により、博士と大博士の二等の学位が、第2条により法学博士、医学博士、工学博士、文学博士、理学博士の五種が定められた。さらに、第3条により、博士学位は大学院の定規試験を通過した者、もしくは同等以上の学力があるとして帝国大学評議会の議を経た者に、文部大臣が授与した。また、この頃は、課程の試験もしくは論文の提出以外の他に、推薦による博士学位の授与が存在していた。推薦を行う権限を有していたのは、文部大臣、帝国大学総長、そして、博士授与者からなる博士会であった。1888年（明治21年）5月7日に五種の博士の学位に対し25名が日本で初めて授与されている。

法学博士：箕作麟祥、鳩山和夫、穂積陳重、菊池武夫、田尻稲次郎 医学博士：池田謙斎、橋本綱常、高木兼寛、三宅秀、大沢謙二 工学博士：松本荘一郎、古市公威、原口要、長谷川芳之助、志田林三郎 文学博士：加藤弘之、重野安繹、外山正一、小中村清矩、島田重禮 理学博士：矢田部良吉、伊藤圭介、菊池大麓、山川健次郎、長井長義

1898年（明治31年）の学位令改正により、学位は博士の一種となり（結局、「大博士」は授与された者がいないまま廃止となった）、学位授与の資格は、帝国大学大学院に入り試験を経た者、または論文を提出して帝国大学分科大学教授会がこれと同等以上の学力ありと認めた者、もしくは、博士会が学位を授くべき学力ありと認めた者に、文部大臣が授けることとされた。また、薬学博士、農学博士、林学博士、獣医学博士の4種類の学位が追加された。

1914年、勅令第200号として改正学位令が公布され、学位授与の規定がより具体的に規定されるとともに、第10条により、学位の栄誉を汚辱した者にはこれを剥奪する、懲罰規定が盛り込まれるなどより詳細な規定が整備された。

1920年の学位令改正では経済学博士、経営学博士、商学博士、政治学博士、神学博士の5種類の学位が追加された。また、この改正により、博士の学位の授与権者が文部大臣から大学へと移譲された。

今日の学位制度における博士の学位は1947年の学校教育法の制定により整備されたものである。1953年、学位規則が制定され、新たな学位として修士の学位が加わり、学位は博士と修士の二等となった。1991年改正学校教育法により、学位は博士、修士に加え学士の三等とされ、それまで専攻分野を冠した学位名称だったものを、全て博士、修士、学士に統一し、その代わりとして、博士（医学）というように学位の後に専攻名を括弧付きで併記することとされた。同年には、今日の独立行政法人大学改革支援・学位授与機構の前身となる学位授与機構が発足し、省庁大学校で大学院博士課程の修了に相当する教育課程を経た者に対する博士の学位は、当該大学校および学位授与機構の審査を経た者に授与されることとなった。2000年、学位授与機構は、大学評価・学位授与機構に改組され、それまでの学位事業は同機構に承継された（2016年に再改組され大学改革支援・学位授与機構となる）。さらに2005年改正学校教育法により、上記三等の学位に加え短期大学士を加えた四等となり、これによって今日の学位制度が整えられた。

博士号の種類 1887年-1898年 1887年（明治20年）制定の学位令により、博士の種類は次の5種類とされた。 法学博士 医学博士 工学博士 文学博士 理学博士

1898年以降 1898年（明治31年）12月9日の学位令改正により、4種類が追加され、合計9種類とされた。

法学博士 医学博士 薬学博士（新設） 工学博士 文学博士 理学博士 農学博士（新設） 林学博士（新設） 獣医学博士（新設）

1920年以降 1920年（大正9年）の学位令改正により、5種類が追加され、合計14種類とされた。また、この年より授与権者が文部大臣から大学へと移った。

法学博士 医学博士 薬学博士 工学博士 文学博士 理学博士 農学博士 林学博士 獣医学博士 経済学博士（新設） 経営学博士（新設） 商学博士（新設） 政治学博士（新設） 神学博士（新設）

1956年以降 1956年（昭和31年）に学位規則の制定により3種類の博士が追加され、合計17種類の博士が定められた。その後、1969年（昭和44年）に保健学博士、1975年（昭和50年）に学術博士が新設された。1991年（平成3年）6月の学位規則改正までの間に列挙されていた博士の種類は以下の19種類である。

法学博士 医学博士 歯学博士 薬学博士 工学博士 文学博士 理学博士 農学博士 林学博士 獣医学博士 経済学博士 経営学博士 商学博士 政治学博士 神学博士 教育学博士（新設） 社会学博士（新設） 水産学博士（新設） 保健学博士（1969年新設） 学術博士（1975年新設）

1991年改正以降 1991年以降は、括弧つきで専門分野を博士の名称の後ろに付記する表記になり、博士（医学）のように示されるようになった。専攻分野の名称は大学により定められるとされているため、現在では様々な名称が用いられている。1991年以前からある学位の表記が変更されたもの（医学博士→博士（医学）、文学博士→博士（文学）、工学博士→博士（工学）など）以外にも、以下のように、様々な専攻分野の博士学位が授与されている。学位規則により、学位を表記する際には専攻分野と当該学位を授与した大学または大学改革支援・学位授与機構を付記しなければならない（例：「博士（工学）（東京工業大学）」「京都大学博士（文学）」「博士（法学）東京大学」）

理工系

博士（理学） 博士（工学） 博士（科学） 博士（化学） 博士（数学） 博士（地理学） 博士（資源学） 博士（情報学） 博士（理工学） 博士（建築学） 博士（物理学） 博士（商船学） 博士（数理科学） 博士（電気工学） 博士（情報工学） 博士（生命科学） 博士（生命農学） 博士（生物科学） 博士（生物工学） 博士（海洋科学） 博士（統計科学） 博士（芸術工学） 博士（情報科学） 博士（環境科学） 博士（感性科学） 博士（海事科学） 博士（社会工学） 博士（経営情報） 博士（材料科学） 博士（知識科学） 博士（認知科学） 博士（環境共生学） 博士（経営情報学） 博士（学際情報学） 博士（総合情報学） 博士（環境理工学） 博士（物流情報学） 博士（地球環境学） 博士（情報理工学） 博士（地球環境科学） 博士（緑地環境科学） 博士（生物資源科学） 博士（生物資源工学） 博士（応用生命科学） 博士（生命共存科学） 博士（経営情報科学） 博士（エネルギー科学） 博士（国際情報通信学） 博士（生物環境調節学） 博士（システム生命科学） 博士（バイオサイエンス） 博士（システム情報科学） 博士（ソフトウェア情報学） 博士（コンピュータ理工学） 博士（システムズ・マネジメント） その他

人文社会学系

博士（商学） 博士（文学） 博士（法学） 博士（神学） 博士（政治学） 博士（社会学） 博士（経済学） 博士（経営学） 博士（哲学） 博士（史学） 博士（民俗学） 博士（金融学） 博士（人文学） 博士（仏教学） 博士（文化財） 博士（心理学） 博士（新聞学） 博士（観光学） 博士（会計学） 博士（経営法） 博士（歴史学） 博士（言語学） 博士（英文学） 博士（中国学） 博士（英語学） 博士（宗教学） 博士（神道学） 博士（密教学） 博士（法律学） 博士（技術経営） 博士（英米文学） 博士（言語文化） 博士（日本文化） 博士（日本文学） 博士（文化史学） 博士（国際関係） 博士（総合政策） 博士（創造都市） 博士（政策研究） 博士（政策科学） 博士（社会科学） 博士（地域研究） 博士（流通科学） 博士（国際文化） 博士（中国研究） 博士（人文科学） 博士（日本史学） 博士（不動産学） 博士（ドイツ語学） 博士（ドイツ文学） 博士（公共政策学） 博士（比較文明学） 博士（国語国文学） 博士（社会人類学） 博士（国際協力学） 博士（国際政治学） 博士（国際関係論） 博士（文化政策学） 博士（地域政策学） 博士（国際経営学） 博士（言語文化学） 博士（応用経済学） 博士（臨床心理学） 博士（応用言語学） 博士（英語英文学） 博士（教育心理学） 博士（文化人類学） 博士（社会心理学） 博士（ヒューマン・セキュリティ） 博士（ファイナンス） 博士（フランス語学） 博士（フランス文学） 博士（マネジメント） 博士（総合社会文化） 博士（イギリス文学） 博士（国際公共政策） 博士（国際開発研究） 博士（国際経済法学） 博士（比較社会文化） 博士（社会環境科学） 博士（アメリカ研究） 博士（英語文化研究） 博士（ドイツ文化研究） 博士（歴史民俗資料学） 博士（国際政治経済学） 博士（政策・メディア） 博士（日本語日本文化） 博士（アジア地域研究） 博士（日本語日本文学） 博士（地域社会システム） 博士（グローバルビジネス） 博士（コミュニケーション学） 博士（国際コミュニケーション） 博士（アドミニストレーション） 博士（アメリカ・ヨーロッパ文化学） その他

理工系その他（医歯薬学・保健体育・農学系）

博士（医学） 博士（歯学） 博士（薬学） 博士（農学） 博士（林学） 博士（水産学） 博士（保健学） 博士（獣医学） 博士（医薬学） 博士（体育学） 博士（医科学） 博士（看護学） 博士（鍼灸学） 博士（畜産学） 博士（水産科学） 博士（体育科学） 博士（障害科学） 博士（健康科学） 博士（保健科学） 博士（行動科学） 博士（農芸化学） 博士（神経科学） 博士（臨床薬学） 博士（農業工学） 博士（医療薬学） 博士（医療情報学） 博士（再生医科学） 博士（心身障害学） 博士（感覚矯正学） 博士（医療技術学） 博士（保健医療学） 博士（医療福祉学） 博士（社会福祉学） 博士（保健衛生学） 博士（実験動物学） 博士（農業経済学） 博士（生物生産学） 博士（生物産業学） 博士（生物資源学） 博士（応用昆虫学） 博士（スポーツ科学） 博士（スポーツ医学） 博士（医療福祉経営学） 博士（国際農業開発学） 博士（心身健康科学） 博士（スポーツ健康科学） 博士（ヒューマン・ケア科学） 博士（国際バイオビジネス学） 博士（リハビリテーション学） 博士（リハビリテーション療法学） その他

教育・家政・芸術・学術系

博士（学術） 博士（教育学） 博士（科学） 博士（芸術） 博士（家政） 博士（美術） 博士（音楽） 博士（美学） 博士（食品学） 博士（音楽学） 博士（家政学） 博士（芸術学） 博士（環境学） 博士（国際学） 博士（人間科学） 博士（生活科学） 博士（都市科学） 博士（デザイン学） 博士（身体教育学） 博士（生活環境学） 博士（生活造形学） 博士（学校教育学） 博士（芸術文化学） 博士（言語教育学） 博士（教育情報学） 博士（臨床教育学） 博士（食品栄養学） 博士（都市情報学） 博士（食品栄養科学） 博士（日本語教育学） 博士（人間・環境学） 博士（図書館情報学） 博士（図書館・情報学） 博士（都市・地域計画） 博士（国際広報メディア） 博士（都市・環境システム） 博士（日本語学・日本語教育学） その他

博士学位の取得方法 日本において博士の学位を授与するのは、大学もしくは独立行政法人大学改革支援・学位授与機構である。学校教育法第104条第3項は、大学院の課程（専門職大学院を除く。）を修了した者に修士又は博士の学位を授与することとされ、第104条第4項に、文部科学大臣の定めるところにより、前項の規定により博士の学位を授与された者と同等以上の学力があると認める者に対し、博士の学位を授与することができるとされている。

学校教育法第104条第3項に基づいて、課程修了によって取得する博士号を"課程博士"（"甲博士"）、他方、同第4項に基づいて課程への在籍とは関係なく論文提出によって取得する博士号を"論文博士"（"乙博士"）と呼び分けることがある。

"課程博士"（"甲博士"）に関しては、「特に秀でた研究実績を持たない人は、課程博士を選択すべきである。課程博士のメリットは、指導教授から研究指導を直接受け、研究の進め方や業績の積み方を学べることである。大学の図書館などの研究インフラが利用できることも大きい。デメリットとしては、標準的な在籍期間が3年間であるため時間的な制約を受ける点、学費として数百万円が必要になる点があげられる。」と評価されている。

一方、"論文博士"（"乙博士"）に関しては、「博士号の取得要件は、論文博士の方がかなり厳しい。そもそも論文博士を取得できるような人は、単に取得要件として必要な査読付き論文数を持っているだけでなく、そのバックグラウンドとして多くの査読なし論文や国際会議発表、学会の委員就任などの実績があり、日頃から研究業績の蓄積量が多い。」と評価されている。

大学が博士号を授与した場合、授与大学ごとに「学位番号」あるいは「学位授与番号」と呼ばれる「通し番号」が付けられて文部科学省に報告されるが、"課程博士"（"甲博士"）には甲1234XX号のように「甲」が、"論文博士"（"乙博士"）には乙1234XX号のように「乙」が付けられる。