クラブ活動（クラブかつどう、club activity）とは、特別活動のひとつで、学校での学年や学級の所属を離れ，日本では主として小学校第4学年以上からの同好の児童から学生をもって組織するクラブにおいて、異年齢集団の交流を深め、共通の興味・関心を追求する活動。日本では1951年（昭和26年）に制定された学習指導要領において、小学校では「教科以外の教育活動」、中学・高校では「特別教育活動」として規定が設けられた。日本では、必修クラブと部活動が知られる。
そのうち、部活動（ぶかつどう、extracurricular activity）とは、学校の教員ら顧問などの指導の下で学生・生徒が始業前や放課後に行う運動部・文化部などの活動。
学校教育の一つだが、一般的には教育課程には含まれていない。
概説
クラブ活動、部活動の内容には様々なものがあり、活動の類型は各学校・各団体で異なっている。活動内容により、大まかに「運動系（体育系）」と「文化系」に区分されることが多い。なお、運動系の部を運動部（あるいは体育部）、文化系の部を文化部という。
学校教育における活動では日本の「部活動」のように厳密な定義が設けられている場合もある（後述）。「クラブ活動」も学習指導要領上の用語である。
もともとは1947年（昭和22年）の『学習指導要領一般編（試案編）』で教科として「自由研究」が位置づけられた。当該教科は児童生徒の関心に基づき発展学習を行うものであり、共通の関心をもつ児童生徒が「クラブ組織」をつくって活動することも推奨していた内容として、教科の発展としての自由な学習、クラブ組織による活動、当番の仕事や学級委員としての活動（日本特別活動学会『キーワードで拓く新しい特別活動』東洋館出版社、2010、p107）の三点が挙げられ、この中でクラブ組織による活動として「学年の区別を去って、同好のものが集まって、教師の指導とともに、上級生の指導もなされ、いっしょになって、その学習を進める組織、すなわち、クラブ組織をとって、この活動のために、自由研究の時間を使っていくことも望ましいことである。」（文部省『学習指導要領一般編（試案）』（1947））。これが戦後のクラブ活動の源流のひとつになったと考えられている。
1951年（昭和26年）の改訂においては、小学校では「教科以外の教育活動」、中学・高校では「特別教育活動」の名称の下で、教育課程の中に位置づけられた学習指導要領には「特別活動は、教科を中心として組織された学習活動ではないいっさいの正規の学校活動である。」（文部省『学習指導要領一般編（試案）』（1951））また、「教科に重点を置き過ぎるあまり特別教育活動が軽視されることのないように注意しなければならない。」（（文部省『学習指導要領一般編（試案）』（1951））と述べられている。。 そして、中学校の学習指導要領で「クラブ活動」の記述が登場し「クラブ活動は当然生徒の団体意識を高め、やがてはそれが社会意識となり、よい公民としての資質を養うことになる。また、秩序を維持し、責任を遂行し、自己の権利を主張し、いっそう進歩的な社会をつくる能力を養うこともできる。」（（文部省『学習指導要領一般編（試案）』（1951））、このときクラブ活動の生徒たちの将来の可能性に対する影響についても言及している。高等学校の学習指導要領では、時間数が具体的に示された「週あたり、少なくとも1単位時間を取ることが望ましい」（（文部省『学習指導要領一般編（試案）』（1951））。
このように、特別教育活動に関するものは試案という形で出されていたが、1958年（昭和33年）には『教育課程に関する学校教育法施行規則』が改正され、小・中学校の教育課程は、教科、道徳、特別教育活動、学校行事の4領域に、高等学校の教育課程は、教科、特別教育活動、学校行事の3領域に構成区分される。こうして告示という形式で公布され、法的拘束力を持つようになるとともに、特別教育活動の指導上の留意点として、「児童・生徒の自発的な活動を通して個性の伸長を図る」ことが掲げられているほか、このときの中学校の学習指導要領では、クラブ活動の全員参加を奨励し、各学校の裁量でクラブ活動をするように指示している「クラブ活動に全校生徒が参加できることは望ましいことであるが、生徒の自発的な参加によってそのような結果が生まれるように指導することがたいせつである。」や「クラブ活動は、学校の事情に応じ適当な時間を設けて計画的に実施するように配慮する必要がある。」（文部省『中学校学習指導要領』（1958））としている。。
1968年（昭和43年）から1970年（昭和45年）にわたる学習指導要領の改訂では、教育課程領域のうち学校行事と特別活動の2領域が統合され、小・中学校では特別活動、高校では各教科以外の教育活動となり、そして小学4年生以上のクラブ活動必修化（必修クラブ）がスタートしこの年の改訂では、小学校学習指導要領で、「クラブ（活動）は、主として第4学年以上の同好の児童をもって組織し、共通の興味・関心を追求する活動を行うものとする。」「クラブ活動には、毎週1単位時間を充てることが望ましい。」（文部省『小学校学習指導要領』（1968））とされ、中学校学習指導要領においては、「クラブ活動に充てる授業時数については、選択教科等に充てる授業時数の運用、1単位時間の定め方などによって、毎週、適切な時間を確保するように配慮すること。」（文部省『中学校学習指導要領』（1969））としている。、それに伴い、今まで学校で自主的に組織していた特別教育活動は、主に放課後に実施され、教育課程外の「課外クラブ」として分けられた。この「課外クラブ」が、現在の部活動になる。この年から30年間にわたって、必修クラブ活動と部活動が併存することとなるのである高等学校学習指導要領では「全生徒がいずれかのクラブに所属するものとすること。」（文部省『高等学校学習指導要領』（1970））と記され、生徒が毎週 1 時間の活動を行う全員参加の「必修クラブ」が設置された。クラブ活動が必修化された理由として、例えば「クラブ活動の教育的意義、教育的効果が大きい。知育偏重の高校教育を是正し、教科外活動を充実する。」（吉本二郎編『高等学校学習指導要領の展開―各教科以外の教育活動編』明治図書出版、1972、p142）など。
1978年（昭和53年）の学習指導要領改訂では、高校においても特別活動と名称が変更になったがこの期の改訂では、「望ましい集団活動を通して、心身の調和のとれた発達を図り、個性を伸長するとともに、集団の一員としての自覚を深め、協力してよりよい生活を築こうとする自主的、実践 的な態度を育て、将来において自己を正しく生かす能力を養う。」（文部省『高等学校学習指導要領』（1978））との指針が出され、個性の伸長に加えて、社会性や実践力を育むことを目標に掲げている。、必修クラブ活動及び部活動に関しては、このときの学習指導要領に初めて教育課程外である部活動について記載されたのである「学校においては、特別活動との関連を十分に考慮して文化部や運動部などの活動が活発に実施されるようにするものとすること。」（文部省『高等学校学習指導要領』（1978））という文言が付け加えられる。。
1989年（平成元年）の学習指導要領の改訂では、生徒会活動や課内外クラブ活動、学校行事に加えて、学級活動が新設された。つまりこの期の改訂で、特別活動は、学級活動、課内外クラブ活動、学校行事、生徒会活動の四領域で構成されるようになったが、中学校と高等学校の教育課程外の部活動の参加をもって、教育課程内の必修クラブ活動の履修に代替できることも示された中学校と高等学校の学習指導要領では、「クラブ活動については、学校や生徒の実態に応じて実施の形態や方法などを適切に工夫するよう配慮するものとする。なお、部活動に参加する生徒については、当該部活動への参加によりクラブ活動を履修した場合と同様の成果があると認められるときは、部活動への参加をもってクラブ活動の一部又は全部の履修に替えることができるものとする。」（文部省『中学校・高等学校学習指導要領』（1989））となるが、その後1992年（平成4年）から始まる学校週5日制やそれによる授業時数の削減への対応も背景にあった。
1998年（平成10年）と1999年（平成11年）の学習指導要領改訂で総合的な学習の時間が新設し、さらにボランティア活動の重視や自然体験や社会体験の充実を課題として挙げられるが、前回の改訂における部活によるクラブ活動代替制が示されたことによって、その後中学校学習指導要領では2002年、高等学校学習指導要領では2003年の学習指導要領改訂で消滅している。これは部活動の適切な実施を前提に、中学校及び高等学校の必修クラブ活動が全面的に廃止されたことを意味した。つまり中等教育のクラブ活動は必修化されていた課内クラブから、教育法規上強制力のない課外クラブ・部活動へ移行させたのである。
ところが、2008年（平成20年）と2009年（平成21年）の学習指導要領改訂では、異年齢集団との活動を通した社会における人間関係を築く力、話し合いを通して集団の中で個性を磨く表現力、積極的に活動に参加する自主性、などを重視することを求めているが、クラブ活動に関しては、小学校で実施されていた必修クラブ活動（課内クラブ）は依然として4年生以上の生徒は全員参加することになっており、教育課程内の活動として位置づけられている一方、中学校・高等学校においては、前述の通り必修クラブ活動は廃止され、現在活発に行われている部活動に関しても、教育活動としての位置づけが曖昧になっているという指摘から、中学校・高等学校における部活動がふたたび学習指導要領に記載されることとなった中央教育審議会が2009年の答申で、部活動に関して「生徒の自発的・自主的な活動として行われている部活動について、学校教育の一環としてこれまで中学校教育（高等学校教育）において果たしてきた意義や役割を踏まえ、教育課程に関する事項として、学習指導要領に記述することが必要である。」と指摘。これを受けて、「総則」に部活動の意義と留意点等が示され（山口満・安井一郎編著『特別活動と人間形成』学文社、2010、p164）、「生徒の自主的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文化及び科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること。」（文部科学省『中学校・高等学校学習指導要領』（2008、2009））と記載されることとなる。。
通常日本では小学校、中学または高校や大学・短期大学において、部活動は同じ部で卒業まで行うことが多い（学校側が複数のクラブ活動への参加を認めている場合は、1人で複数のクラブ活動に参加している事例もある）。しかし、アメリカやニュージーランドではシーズンごとに違ったクラブ活動に所属することが多い。一年中同じクラブに所属することはあまりないため、さまざまな競技や文化体験ができる。
欧米諸国やオーストラリア・ニュージーランドなどでは、学校単位での組織的なクラブ活動ではなく、スポーツならば地域のクラブチームに所属することも多い。オリンピック、サッカー等で一流選手を輩出しているのは地域のスポーツクラブが存在するためで、中にはそれらの組織にプロのスポーツ選手も所属し、設備や環境等も整い、高度な練習が行えるためでもある。ただし日本でも、スポーツ少年団やサッカーのクラブユースチームや少年野球の硬式野球リーグ、格闘技関連（相撲少年チーム、道場、スポーツジム）など一部の競技では、学校のクラブ活動ではなく、学外のスポーツ組織などに所属して活動する例が見られる。
日本では陸上競技なども、クラブチームに所属し指導を受け大会に出場するケースは多く、日本陸連主催のU18／U16陸上競技大会など、学校のクラブ活動者以外が出場できる競技大会も多い。なお日本の陸上競技は中高生のみ、学校の陸上部とクラブチームの両方の選手登録（陸連登録の二重登録）が可能である。
日本はラグビーユニオンでも、長らく高校と大学ラグビー部を経由してトップリーグのリーグワンルートが一般的となっているが、日本のラグビー界においてもユース（U15からU18）世代のクラブチーム・育成組織を、中学生の「ジュニアラグビースクール」や「ジュニアクラブ」、高校生の「クラブチーム」や「アカデミー」を中心に、競技の普及と専門的な強化が進められてはきた。例えば中学生（U15ジュニアラグビー）では、成長期を考慮し、12人制や試合時間（1日最大70分）の制限を設けるなど、安全な環境でラグビーを楽しめる体制が取られている。
特に部活動からクラブチームへの移行（地域移行・後述）方針に伴い、組織の充実が図られている。中学生年代では地域ごとの大会や県別チームで構成されるジュニアラグビー大会である全国ジュニア・ラグビーフットボール大会を設けてきたが、全国中学生ラグビーフットボール大会では中学校部活動チームの第1ブロックの他、ジュニアラグビースクールが対戦する第2ブロックが設けられている。
日本ラグビーフットボール協会に登録されているジュニアクラブや、リーグワン関連のチームが運営する組織が主軸となっているジュニアユースとして、中学生対象のチームのワイルドナイツ ジュニアユース（埼玉）の他、横河武蔵野ラグビーアカデミーなど、各リーグワンチームのスクール・アカデミーを主に関東を中心に、リーグワンチームが提携してジュニア世代を育成している。静岡ブルーレヴズも2025年にU18を開設したが、前身のヤマハ発動機時代からジュニア選手育成の実績は既に20年を超えている静岡ブルーレヴズ、＜静岡ブルーレヴズU18設立＞のお知らせ。こうしたトップリーグに属するクラブチームのアカデミーの他に、全国各地に「ジュニアラグビースクール」が存在し、中学生（U15）を中心に、15人制や7人制の安全な環境でプレーできる場所を提供している。
日本ラグビーフットボール協会も、セブンズユースアカデミーといった将来の日本代表選手を発掘・育成するために、全国から有望な中学生・高校1、2年生を招集・強化するプログラムも実施、オリンピックやワールドカップで活躍できる才能の育成を目的としている。また、TIDユースキャンプという日本ラグビー協会による「Talent ID（才能発掘）」キャンプやBigman & Fastmanなど、特定の特長を持つ若手を発掘・強化に努めている。これまで制度上、高校や大学で続けることが主となっていて、指導がどうしても切れてしまうといった悩みがあった。このため、高校生（U18）では、高校部活動の他に、地域のクラブチームやアカデミーで強化され、高校日本代表候補合宿（TIDユースキャンプ）などへ繋がるパスウェイを整備。また、競技環境の改善つまりラグビー部の部員数が少ない地域でも実戦機会を確保するため、異なる学校やクラブをまたいだ交流や合同チームでの活動を促進している。そして、クラブユース交流試合なども徐々に行われている大きな未来。部活がない高校生のための「小さな全国大会」SIRC CUP ジャスラグ編集部新しいユースクラブのあり方を。TOKYO Dで、スキルも「チーム」も学ぼうよ。
ウィンタースポーツは、日本でも冬季インターハイの種目競技や大学の運動部以外では、アカデミーやクラブといった学校外組織での育成が主となる。中学高校などで部活動があったとしても私立の学校が主で、全国的にも数は多くない。種目競技は冬季インターハイで実施される、全国高等学校スキー大会で行われているアルペンスキー、クロスカントリースキー（距離）、スキージャンプ、ノルディック複合や、スピードスケート、フィギュアスケート、アイスホッケーの各部活動が知られる。アイスホッケーであれば、全国高等学校アイスホッケー競技選手権大会は高校の部活動チームのみの出場になるが、全国高等学校選抜アイスホッケー大会については、クラブチームも参加している。
社会主義国では国威高揚のため、国がかりでアスリート育成を行うことが多かった。例えば、当時のソビエト連邦に起源を持つ児童生徒向けの教育機関の一種であるスポーツ学校（ロシア語：:ru:Детско-юношеская_спортивная_школа, ДЮСШ）は、ソ連および東側諸国、特に旧東ドイツにおける体育とスポーツ教育の強力なシステムの基礎となっていったが、このシステムの主要な特徴として、ロシアやその他の旧ソ連諸国のスポーツ教育システムに残っており、他の国々の同様のシステムの基礎にもなっていく。
ソ連崩壊後、ロシアの児童・青少年スポーツのシステムは困難な時期を経験したが、スポーツスクールのネットワークを維持することに成功し、さらに体育クラブ（DYuKFP、Physical Training Clubs）が設立されていった。2005年には、教育システムとロスポートシステムにおいて約4,951のスポーツスクールとDYuKFPが活動していた。前者には、体育・スポーツ教育機関が2,944あり、スポーツスクールが1,917校、オリンピック選手予備軍の専門スポーツスクールが464校、DYuKFPが556校、体育センターが7校であった。教育システムのスポーツスクールだけでも約200万人の児童・青少年が通学しており、122のスポーツ競技に13,000以上の部門があり、ロスポートの教育機関には約100万人の若いアスリートが通っていた。
ソ連における児童・青少年用の大規模スポーツ学校教育の経験から、東欧諸国、特に旧東ドイツで応用され、キンダー・ウント・ユーゲント・スポーツシューレ（Kinder und Jugendsportschule、KJS）の他、北朝鮮、キューバにも同様のスポーツ学校が設立され、そこではスポーツ入門学校（Schools for Sports Initiation there）と呼ばれていた。これらの国々ではスポーツ選手のレベルが向上し、世界選手権やオリンピックで最高成績を収めることもできていたのである。
OECDによる各国クラブ活動時間調査 (TALIS)
OECDによる2013年のTeaching and Learning International Survey(TALIS、国際教員指導環境調査)では34か国が参加し、参加国と比べて日本は、授業時間が短く、会議・事務時間・課外活動など学業教育以外の時間が長いことがわかったTALIS（OECD国際教員指導環境調査）文部科学省総合教育政策局教育人材政策課。TALIS日本版報告書「2013年調査結果の要約」、国立教育政策研究所、「教員の仕事時間」p.22-4.。クラブ活動、部活動など課外活動は、参加国平均2.1時間であったのに対して日本は7.7時間で参加国最長だった。スウェーデンは最短0.4時間だった。
+ TALIS(2013)「教員の仕事時間」（単位は残業等含む一週間あたり時間） 合計 授業 授業準備職員会議※採点添削生徒指導学校運営 事務 保護者との連絡連携課外活動（部活動など） その他の業務 参加国平均38.319.37.12.94.92.21.62.91.62.1 2日本53.9 17.7 8.73.9 4.6 2.7 35.5 1.3 7.72.9アルバータ州 48.2 26.4 7.5 3 5.5 2.7 2.2 3.2 1.7 3.6 1.9シンガポール47.6 17.1 8.4 3.6 8.7 2.6 1.9 5.3 1.6 3.4 2.7イングランド45.9 19.6 7.8 3.3 6.1 1.7 2.2 4 1.6 2.2 2.3アメリカ44.8 26.8 7.2 3 4.92.41.63.31.63.67スウェーデン42.417.66.73.54.72.70.84.51.80.41.7デンマーク4018.97.93.33.51.50.921.80.92.3韓国3718.87.73.23.94.12.262.12.72.6フランス36.518.67.51.95.61.20.71.3111.1オランダ35.616.95.13.14.22.11.32.21.31.32.5フィンランド31.620.64.81.93.110.41.31.20.61イタリア29.417.353.14.2111.81.40.80.7
2018年のTALIS第3回調査では48か国が参加し、またも日本は中学校での1週間あたり平均勤務時間、職員会議、事務時間が参加国最長で、課外活動（部活動など）も参加国平均1.9時間であったのに対して日本は7.5時間と参加国最長だったTALIS第3回2018報告書ー学び続ける教員と校長ーの要約,国立教育政策研究所:「教員の仕事時間」p.11-13.。課外活動の最短はスウェーデンとフィンランドの0.4時間だった。
+ TALIS(2018)「中学校教員の仕事時間」（単位は残業等含む一週間あたり時間） 合計 授業 授業準備職員会議採点添削生徒指導学校運営 事務 職能開発保護者との連絡連携課外活動（部活動など） その他の業務 参加国平均38.320.36.82.84.52.41.62.721.61.92.1日本56 18 8.53.6 4.4 2.3 2.95.60.61.27.52.8カザフスタン48.815.19.14.34.83.52.53.23.22.53.12.2アルバータ州 47 27.2 7.3 2.6 5 2.3 1.8 2.4 1.51.42.70.7イングランド46.9 20.1 7.4 3 6.2 2.5 2 3.8 11.5 1.7 2.2アメリカ46.2 28.1 7.2 3.5 5.33.41.7 2.61.71.637.1シンガポール45.7 17.9 7.2 3.17.52.41.43.81.8 1.3 2.78.2スウェーデン42.318.66.53.34.12.20.93.21.11.50.41.9デンマーク38.919.4732.51.50.71.70.81.40.92.3フランス37.318.372.14.71.20.71.40.81.111.8オランダ36.417.44.933.72.512.41.91.50.92韓国3418.16.32.52.93.71.75.42.61.621.8フィンランド33.320.74.92.12.910.31.10.81.20.40.9イタリア3016.85.13.23.71.41.11.91.81.210.9 ※ 合計勤務時間順。
日本の学校教育のクラブ活動 thumb|大学における勧誘の例 定義 日本の学校教育の場合、「部活動」には定義があり、学習指導要領では、「部活動は、学校教育活動の一環として、スポーツや文化、学問等に興味と関心をもつ同好の生徒が、教職員の指導の下に、主に放課後などにおいて自発的・自主的に活動するもの」と定義されており、その内容については、「スポーツや文化及び科学等に親しませ、学習意欲の向上や責任感、連帯感の涵養等に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意すること」と指示されている。
部活動は小学校・中学校・高等学校・大学（短期大学を含む）・高等専門学校・専修学校で一般的に使われる呼称であり、部活（ぶかつ）と略される。
学校において部、同好会、愛好会などというように団体を種別ごとに区分する制度と関連し、狭義には、部という団体種の活動を指して部活動という。この場合、新規創設時は愛好会・同好会として活動し、ある程度の活動実績が評価されて部に昇格するシステムを採る学校もある。この場合、部に昇格することで、例えば、部の運営費用が生徒会から予算として認められるようになる。
一方、広義には部のような活動を行う団体全ての活動を指し、各学校などによってその範囲が定められているのが通例である。
加入 2007年度の栃木県の中学校および高校における入部率は90.8%で、運動部が73.6%、文化部が17.2%となっている。統計では文化部の入部率が年々上昇しており、昔と比べて男子生徒の選択肢が広がったことが増加に繋がったとされる東京新聞-中高生とも入部率増加 部活動 07年度県教委調査。
2013年の情報として、長野県では運動部の加入率自体が全国平均より7.7%低いという。逆に、大部分の学校において、年間を通して朝練習が行われている状況は、全国比で同県が突出しているという賛否渦巻く部活の「朝練」－「廃止」に踏み出した長野の決断 中学生の燃え尽き症候群など懸念＋（2-2ページ） - MSN産経ニュース、2013.11.14。
本来、クラブ活動、部活動（以下、「部活」）の入部は強制ではなく任意の参加が前提（なお、一条校ではない職業能力開発校では、デンソー工業学園や日野工業高等学園のように活動参加が必修となっている例もある）とされているが、文科省の指針に従わず何らかのクラブ活動への所属を原則とする学校もある。クラブ活動へ所属せず、当日の正課が終わり次第下校する生徒は帰宅部と呼ぶ俗習がある。
また、「在籍しているが部に参加していない」という部員をよく、幽霊部員と呼ぶ。幽霊部員が出る背景には、たとえば希望する部がなく、体裁上を鑑み「調査書（内申書）・履歴書に記入」の実績（部活に参加したという事実）を確保する、学校が全員部活所属制で部活動に所属していないと在校生資格を失うため止むを得ず部活動所属扱いとするなどの目的から、実質的には「部活動に参加せず、すぐ下校する」という、いわゆる帰宅部と呼ばれるスタイルが挙げられる。
部活によっては、優秀な生徒の引き抜き防止などの理由から、転学（転校）者に対し一定期間の活動を禁止ないし制限（大会への出場禁止など）する場合もある（元の学校へ通学が続けられない理由がある場合や、元の学校でその部に入部していなかった場合などは、特例で参加が認められることもある）。同様に過年度生や再入学者に対しても、体格などの理由から活動できる期間がその学校の最短修業年限より短い期間に制限される場合がある（再入学の場合、元の学校に対象の部がない場合は、制限の対象外となる場合もある）。
また、上記の通り自主的な参加を前提としていながら、教員・生徒の双方から部活を負担に感じる声が挙がっている。森永製菓が部活顧問の教師などを対象に実施した調査Error 404 / Page Not Found. 森永製菓株式会社が部活顧問の教師などを対象に実施した調査によると、教師の7割以上が「部活動を負担に感じている」と回答した。部活による負担は教師のみならず生徒にものしかかる。スポーツ庁の「運動部活動等に関する実態調査」集計状況「平成29年度『運動部活動等に関する実態調査』集計状況」によると、運動部に所属する公立中学校に通う生徒に「部活動や学校生活に関する悩み」を聞くと、「部活動の時間・日数が長い」（19.9%）が最多となり、次いで「学業との両立」（16.3%）、「体がだるい」（16.0%）といった回答が票を集めた。顧問を務める教員の長時間労働の一因ともなっている。
スポーツ庁の通達で強制加入が見直されたことで、中学校の部活入部率は減少を続けており、2022年には59.6%となっている。
運動系と文化系
サークル活動同様、クラブ活動・部活動は、運動系と文化系に分けられる。日本においては、運動系のクラブ活動（以下、「運動部活動」）がまず作られたといわれている。高等学校においては1950年代から1960年代にかけて、文化系の部活動への加入率が運動部よりも高かった時期もある。しかし、1970年の高等学校学習指導要領改訂により必修のクラブ活動が導入されたのをきっかけに、文化系部活動は縮小していったとされる。 運動系 一般に運動系は、対抗試合に勝ち、より高い成績を収めることが重要とされている。スポーツによる人間形成が行われることを期待し、日本においては、精神的な活動をするところも多い。最近では、精神性を重視しつつ、科学的な手法を練習メニューに組み込むことで、活動時間を短時間に抑えて効果を上げる部もある。