第二次上海事変（だいにじシャンハイじへん、、、）、あるいは上海の戦い（シャンハイのたたかい）太平洋戦争研究会編・森山康平著『図説日中戦争〈ふくろうの本〉』河出書房新社、2000年1月25日初版発行、2017年7月30日新装版初版発行、ISBN 978-4-309-76256-2、72頁。同書では「上海の戦い」とも表記されている。阿羅 (2008) は、1937年（昭和12年）8月13日から始まった、国民党軍と日本軍との軍事衝突同事変の間、両国は互いに宣戦布告を行わなかった。中華民国が日本に宣戦布告したのは、日本が米国および英国に宣戦布告した翌日の1941年12月9日であった。。
近衛内閣が「支那軍の暴戻（ぼうれい）を膺懲（ようちょう）し（暴支膺懲）、南京政府の反省を促す」という声明とともにそれまでの不拡大方針を転換、北支事変は支那事変へと拡大し日中全面戦争に発展した臼井勝美「上海事変」外務省外交史料館日本外交史辞典編纂委員会編『新版日本外交史辞典』山川出版社、1992年5月20日 発行、ISBN 4-634-62200-9、387頁。『永久保存版 シリーズ20世紀の記憶 第7巻 大日本帝国の戦争 2 太平洋戦争: 1937-1945』毎日新聞社、2000年4月1日 発行、11頁。茶谷誠一『昭和天皇側近たちの戦争』吉川弘文館、2010年5月1日 第一刷発行、ISBN 978-4-642-05696-0、136頁。芳井研一「日中戦争」吉田裕・森武麿・伊香俊哉・高岡裕之編『アジア・太平洋戦争辞典』吉川弘文館、二〇一五年十一月十日 第一版第一刷発行、ISBN 978-4-642-01473-1、508頁。庄司潤一郎「上海戦と南京事件」波多野澄雄・戸部良一・松元崇・庄司潤一郎・川島真『決定版 日中戦争〈新潮新書 788〉』新潮社、2018年11月20日 発行、ISBN 978-4-10-610788-7、58頁。。
1937年9月2日、北支事変が支那事変に改称されたことにより、上海事変はその一部となった。
背景
第一次上海事変以降の上海 揚子江地域は列強の帝国主義的進出が激しく、また上海に租界があったこともあって、第一次上海事変のように反日運動の激しやすい土地であった。また
第一次上海事変の停戦協定で蘇州河以北の領域に非武装地帯が設定された。また停戦協定により停戦協定共同委員会が設置された。停戦協定共同委員会は、定期的に開催され、停戦協定の遵守状況について協議した。
第一次上海事変後の1932年10月1日に、それまで上海の日本人居留民保護のために上海に駐屯していた海軍陸戦隊は、常設部隊の上海海軍特別陸戦隊になった。
1935年11月9日にはの支援を受けた秘密結社によるとされる中山水兵射殺事件が発生、1936年9月23日には上海日本人水兵狙撃事件が発生した。
中華民国の戦争準備とドイツ軍事顧問団の支援
ドイツ共和国は、中独合作の一環として軍事顧問団()を中華民國(国民党政府)に派遣していた。
1933年に団長として中華民國に派遣された元ドイツ陸軍参謀総長ハンス・フォン・ゼークト上級大将は、蔣介石に、国民革命軍隷下80個師団の将兵を装備から組織にいたるまで全てドイツ式の精鋭に作り変える、という「80師団計画」を提言した。80個師団の編成は叶わなかったが、この計画に基づいて、装備、訓練がされた師団はドイツ訓練師団と称された。なおドイツでは、1933年1月30日にヒトラー内閣が、成立し、更に、同年3月24日に全権委任法が成立し、いわゆるナチス・ドイツと呼ばれる政体になっている。
1935年冬、国民政府は、南京・上海方面の「抗戦工事」（陣地）の準備を張治中に密かに命令し、優勢なる兵力をもって奇襲し上海の日本軍を殲滅しこれを占領し、日本の増援を不可能にしようと企図した支那事変陸軍作戦、280頁 《抗戰簡史》より引用。このため、上海から南京に至る各要地に密かに堅固な陣地を築き、大軍の集中を援護させ、常熟・呉県で洋澄湖・を利用し、主陣地帯（呉福陣地: 呉県との間）、呉県から嘉興を通って乍浦鎮の間（呉福延伸線）と後方陣地帯（錫澄陣地: 江陰と無錫の間）、及び淞滬線: 呉淞と竜華の間にトーチカ群が設置された阿羅 (2008)、48頁。長江沿いに対日戦のための要塞線は、「ヒンデンブルク・ライン」と称された阿羅 (2008)、49頁。田嶋信雄「解説 II」石田雄治・笠原十九司・田嶋信雄・吉田裕『資料 ドイツ外交官の見た南京事件』大月書店、2001年3月19日 第１刷発行、ISBN 4-272-52064-4、321頁。田嶋信雄「日中戦争と日独中ソ関係」『国際関係のなかの日中戦争 日中戦争の国際共同研究 ４』慶應義塾大学出版会、2011年7月30日 初版第１刷発行、ISBN 978-4-7664-1855-2、37頁。笠原十九司「国民政府軍の構造と作戦」中央大学人文科学研究所編『民国後期中国国民党政権の研究 中央大学人文科学研究所研究叢書 35』中央大学出版部、2005年3月31日 第１刷発行、、264頁。。
1936年、幹部参謀旅行演習を実施し、竜華・徐家匯・紅橋・北新涇・・閘北停車場・江湾・大場江湾・の各要点における包囲攻撃陣地の構築、呉福陣地の増強、京滬鉄道の改修、後方自動車道路の建設、長江防備と交通通信の改善、民衆の組織訓練等を行った支那事変陸軍作戦、280-281頁 《抗戰簡史》より引用。
1936年末頃から、1932年の上海停戦協定に違反して、保安隊と称する中央軍を滸浦口（）－安亭－蘇州河－黄浦江－揚子江に囲まれた非武装地帯に侵入させ陣地を構築していた。北支事変勃発後、中・南支の情勢が逼迫するなか、上海附近の兵力を増強し、頻繁に航空偵察を実施していた支那事変陸軍作戦、257頁。
1936年4月1日、の第五代団長ファルケンハウゼン中将は、蔣介石あての「極秘」報告書で「ヨーロッパに第二次世界大戦の火の手があがって英米の手がふさがらないうちに、対日戦争にふみきるべきである」と進言した児島襄『日中戦争 vol 2 1932-1937』文藝春秋、昭和五九年二月二〇日 第一刷、336～337頁。阿羅 (2008)、41頁。。ファルケンハウゼンは、中国の第一の敵は日本、第二の敵は共産党であり、日本との戦いの中で共産党を「吸収または消滅」させるのが良策であると判断していた児島 (1984)、338頁。。ファルケンハウゼンは、それまでは中国の防衛問題に関する助言しか与えていなかったが、1936年のメモを皮切りにもっと強い主張をするようになり、その中で日本側に奇襲をかけ、日本軍を長城の北方へ押し返し中国北部から追い出すことを提案した (進藤裕之 訳)「日中戦争期の中国におけるドイツ軍事顧問」防衛研究所戦史部編『戦史研究年報 第四号』防衛研究所、平成十三年三月三十一日発行、112頁。。
京滬区の軍事責任者に就任した張治中は、1936年に「上海包囲攻撃計画」を立案し、上海周辺の日本軍(海軍)への先制攻撃の準備を進めた劉傑「編者三人のあとがき」古川隆久・鈴木淳・劉傑編『第百一師団長日誌: 伊東政喜中将の日中戦争』中央公論新社、2007年6月10日 初版発行、ISBN 978-4-12-003835-8、587～588頁。。ファルケンハウゼン中将は、北海事件の直後の9月12日、「ただちに河北省に有力なる部隊を派出し、空軍の掩護のもと所在の日本軍に先制攻撃を加え、河北省を奪還すべきである」と提案した児島 (1984)、348頁。。蔣介石は、提案を採用しなかったが、9月18日、「戦事一触即発之勢」と判断し、軍政部長何応欽に「準備応変」を指令した。10月1日、中将は、軍事委員会弁公庁副主席劉光を通じて、漢口・上海の租界地の日本軍(海軍)を奇襲して開戦の主導権を握るよう提案したが、何応欽は時期尚早である旨を述べるとともに、「ファルケンハウゼンの熱心さはわかるが、外人顧問は外人顧問であり、無責任な存在にとどまる、国運を委ねるべき相手ではない」とも指摘した。蔣介石は「加仮我一年之準備時期、即国防更有基礎矣」と判断し、10月8日、外交部長張群との交渉を前にした川越茂と会談し、10月22日、第六次剿共作戦を準備すべく西北剿匪副総司令張学良と会談するため、西安に飛んだ児島 (1984)、351～352頁。。
1936年12月に西安事件が発生している。
ファルケンハウゼン中将は、1937年4月3日、軍事委員会弁公庁副主席劉光に書簡を送り、すみやかに防衛態勢をととのえるべきだ、とくに隴海・京漢・津浦線の確保と青島・済南の要塞化、さらに塘沽・天津・北京に「奇襲進駐」をおこなう必要がある、と強調した児島 (1984)、438頁。。
日独防共協定締結
1936年11月25日に日本とドイツ(ナチス・ドイツ)は防共協定を締結した。
「第二次日独戦争」 中国軍はドイツ製の鉄帽、ドイツ製のモーゼルM98歩兵銃、チェコ製の軽機関銃(ブルーノZB26軽機関銃)などを装備し、第36師・第87師・（en）・教導総隊などはの訓練を受けて精鋭部隊と評価されていた阿羅 (2008)、78頁。
1937年8月12日、ドイツ国防相ブロンベルクは、訪独して武器購入に奔走していた国民政府財務部長孔祥熙に対し「中国への武器輸出を継続するためあらゆる努力をする」と約束した田嶋 (2013)、356頁。。日本海軍と国民党軍の交戦開始後の8月16日、ヒトラーは「中国との条約に基づいて輸出される物資 [武器] については、中国から外国為替ないしは原料供給で支払われる限り、続行せよ」と命じ、ドイツは日中戦争勃発後も対中国武器輸出を精力的に推進した田嶋 (2013)、356～357頁。。
同盟通信の松本重治上海支社長は、「上海の戦いは日独戦争である」と書いたが、月刊誌『改造』に掲載の際に、その記載は削られた松本重治 (聞き手：國弘正雄)『昭和史への一証言』たちばな出版、2001年11月 ISBN 978-4-8133-1404-2、85頁 (初版は、1986年6月20日 発行、毎日新聞社、ISBN 4-620-30528-6、67頁。)。
北支事変発生以降の状況
北支事変
1937年（昭和12年）7月7日には盧溝橋事件が発生、7月11日近衛首相はこれを中国側の計画的行動と断じ重大な決意をもって派兵増援をするとの声明を発表、閣議で事態を北支事変とした古川隆久『昭和史』筑摩書房 2016年5月 p.140。現地では停戦協定がいったん成立したものの、7月17日、近衛内閣は軍強硬派の要求により条件を追加して中国側に通告し、いれられない場合は武力行使することを決定した。これに対し西安事件以来抗日気運が高まっていた中国側も強硬姿勢を示し、再び緊張が高まった。続いて25日に郎坊事件、26日には広安門事件が勃発するに及んで、参謀本部から全面作戦行動の許可を得た香月軍司令官は同月28日に華北において全面攻撃を開始した防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 支那事変陸軍作戦〈1〉』朝雲新聞社 1975年。
中華民国側の動き 盧溝橋事件後、張治中は日本による陸軍の上海派遣、揚子江にある日本軍艦の上海への結集、日本による無理な要求の提出などの事態が発生した場合、主導権を獲得するため先制攻撃を発動するよう国民政府に提案した劉 (2007)、588頁。。蔣介石は、提案の主旨を承認し、先制攻撃の態勢を作っておき発動の時機については命令を待つよう返電した秦郁彦『盧溝橋事件の研究』東京大学出版会、1996年12月16日 初版、ISBN 4-13-020110-7、346頁。張振鵾「九一八、二一八到七七、八一三」『抗日戦争研究』一九九二年第一期、42～43頁。。8月13日以前に、中国側は既に先制攻撃を仕掛ける決断をしていた。
1937年8月6日、蔣介石は国際宣伝組織を結成するためCC団の陳立夫を上海に派遣した家近亮子『蔣介石の外交戦略と日中戦争』、岩波書店、2012年10月24日、ISBN 978-4-00-025865-4、119頁。。蔣介石は同日の日記に「毒瓦斯をもっていく」と書いており、実際に中国軍による毒ガスの散布は日本軍によって確認されている。
日本側の衝突前の状況 盧溝橋事件以降、対中戦には、日本陸軍は慎重派と積極派で割れていた。海軍も米内海相は慎重派であったが海軍の大勢は対中全面作戦の準備はすべきというもので、現地の第三艦隊司令長官長谷川清中将は積極的姿勢で陸軍5個師団の出動を要請するほどであった。
北支事変発生後の事件 1937年7月23日、南京に停泊中の日本海軍駆逐艦栂に対して中国軍機が低空飛行で接近した駆逐艦 栂 航泊日誌 昭和十二年七月 防衛省防衛研究所 JACARため、南京駐在武官の中原三郎海軍大佐は中華民国当局に抗議を行った中国方面海軍作戦、273頁。
1937年7月24日夜、宮崎貞夫一等水兵が中国人に拉致された。在留邦人から報告されると上海特別陸戦隊は警備配置につき、調査を開始したが、これに対し中国保安隊は日本側に対抗するように要所ごとに土のうを積上げ、鉄条網を張り巡らすなどした中国方面海軍作戦、273頁。日本側はこの事件に即応したが、宮崎の逃亡の可能性を疑い、7月25日の午前4時には警戒配備を終了し、中国側も防備を撤収した。27日に宮崎一等水兵は靖江にて入水自殺未遂を起こしたところを中国官憲に確保され日本側に引き渡された。
在留日本人引き揚げ 7月28日、日本政府は、揚子江沿岸に在留していた日本人約29,230名の引き揚げを訓令し、8月9日までに上海への引き揚げをほぼ完了した。さらに、上海への危険が増加したため、奥地からの引揚者及び上海居留民約3万名の内婦女子約2万名が8月13日から19日頃までに帰国し、約1万名が残留した支那事変陸軍作戦、258頁。
大山事件
時局収拾を目指した日本政府は船津辰一郎元上海総領事を上海へ派遣した特別展示「日中戦争と日本外交」II 全面戦争への拡大 概説と主な展示史料 外務省 。船津は、8月4日に東京を出発、8月7日に上海に到着し、8月9日に、中華民国外交部亜州局長の高宗武と会談した。
一方で、居留民の上海への避難がほぼ完了した1937年8月8日、長谷川第三艦隊司令長官は、事態拡大に対応する一切の準備を迅速に行うよう麾下の部隊に指示している。翌9日夕刻、上海海軍特別陸戦隊西部派遣中隊長の大山勇夫海軍中尉と、斎藤與蔵一等水兵が中国保安隊に射殺される事件（大山事件）が起こり情勢が緊迫『支那事變從軍記蒐錄 第一編』 昭和十四年 p.505-511大東亜戦争海軍戦史本紀巻一 第六編 事態の拡大及之に対する措置 第一章 大山大尉事件の突発 防衛省防衛研究所 JACAR Ref.C16120701300、上海虹口の日本租界は進出した国民革命軍に包囲されるに至り、一触即発の状況となった『各社特派員決死の筆陣支那事変戦史 前』昭和十二年 p.509-517。
情勢の緊迫を受けて、第三艦隊司令長官は、10日午後1時25分、佐世保方面において待機中の第八戦隊、第一水雷戦隊、呉鎮守府第二特別陸戦隊および佐世保鎮守府第一特別陸戦隊の発進を命じた。佐世保鎮守府第一特別陸戦隊は第八戦隊の各艦に、呉鎮守府第二特別陸戦隊は第一水雷戦隊の各艦に分乗し、午後2時30分に佐世保を出発し、翌11日午後0時30分に上海に到着した第一水雷戦隊司令部事変日誌 （其の２） 所属 第一艦隊 役務 ８月８日以降 第三艦隊中支部隊第２警戒部隊 自昭和１２年８月１日至昭和１２年８月３１日（１）防衛省防衛研究所 JACAR Ref. C14120567000。佐世保と呉の特別陸戦隊は、同日午後11時に揚陸を完了し、上海海軍特別陸戦隊司令官の指揮下に入った大東亜戦争海軍戦史本紀巻１ 第６編 事態の拡大及之に対する措置 第１章 大山大尉事件の突発 防衛省防衛研究所 JACAR Ref. C16120701300。
交戦開始直前の状況 右|サムネイル|300x300ピクセル|上海海軍特別陸戦隊本部 防衛省防衛研究所にもいた岩谷將によれば、日本軍が北支を総攻撃し南下してきたことにより中国側は武漢まで攻略されることを恐れ、揚子江下流域を主戦場と目し、黄浦江南岸を固め、大山事件で上海の緊張が高まったことにより、上海の包囲攻撃を決めたとする。8月11日、日本は、保安隊の撤退と防備施設の撤去を要請したが、南京の軍事委員会は張治中に対し、所属の87師長王敬久と88師長孫元良の部隊を蘇州から上海包囲線へ推進するよう命じ庄司 (2018)、67頁。、上海に駐留する日本軍の掃討を準備し、その拠点の排除を目論んだ「上海作戦日記」『抗日戦争正面戦場』南京、江蘇古籍出版社、1987年、203頁。。蔣介石は、日本軍艦が上海周辺水域に集中していることを知り、呉沿口を封鎖することを決め、中華民国海軍は揚子江の江陰水域を封鎖した秦郁彦『盧溝橋事件の研究』東京大学出版会、1996年12月16日 初版、ISBN 4-13-020110-7、346頁。。中華民国側では、大本営に当たる国防最高会議を11日に設けて作戦・指揮の最高責任者を蒋介石と定め、12日には上海での事態の進展と北支でのチャハル省侵攻などの戦闘拡大・継続を受けて国民党中央常務会議の秘密会で戦時状態に入ったと認め、15日に全国に動員令がかけられた。蒋介石がかねて語っていた「最後の関頭」についに達したのではないかとみられる状態に至ったわけである。日本側は12日、海軍は陸軍派兵を要請、翌13日、近衛内閣は内地師団派兵を決定した。
張治中は、「午前2時、急 南京、蔣委員長、部長何鈞鑑：1120密。本軍は、淞滬間の日軍を掃討する目的の貫徹に従った。すなわち十一日夜に準備しておいた列車と自動車で現有の軍隊を輸送し、重点を江湾、彭整（彭浦）付近に置いて、敵に猛攻を加え、敵軍の根拠地に進攻、占領して殲滅するつもりである。（以下略）」丁秋潔・宋平編・鈴木博訳『蔣介石書簡集 1912-1949 下』みすず書房、2001年2月23日 発行、ISBN 4-622-03844-7、842～843頁。との電文を発し、部隊を上海包囲攻撃線へ進め、江湾・に重点的に配備した庄司 (2018)、67～68頁。。
この時点ででの日本側の地上戦力は海軍陸戦隊のみで、上海陸戦隊2200、漢口から引き揚げてきた特別陸戦隊300、呉と佐世保から送られた特別陸戦隊1200、出雲の陸戦隊200、他320の計4千人あまり阿羅 (2008)、84頁、せいぜい日本側の兵力は5千人程度だったとする資料が多い。
漢口の陸戦隊は、南京にいた駆逐艦栂が、8月6日に南京を出港し、揚子江を遡上し漢口に向かい、8日に漢口の海軍陸戦隊を乗せ、10日に上海に到着している。
中国側は、12日には二個師団が上海北停車場に到着、共同租界の外の四川路にあった日本海軍陸戦隊本部を囲むように布陣、すでに本来非武装地帯であった揚子江沿いの上海東部に集めて陣地を構築していた部隊などと合わせて約5万程度とみられた。
上海停戦協定共同委員会の開催 この状況を受けて、岡本季正総領事は、正規軍の進入が協定違反に当たるとして、上海停戦協定共同委員会緊急会議の開催を要求し、8月12日に開催された。会議において、岡本総領事は、兪鴻鈞上海市長が昨夜保安隊の後退を約したにもかかわらず、前夜から共同租界付近の各所に保安隊が配備され、さらに八八師が北駅付近に迫っている。中国側の過度の軍事的集中は上海の緊張を悪化させ、また1932年の停戦協定に違反している、と兪市長に質した岩谷將『盧溝橋事件から日中戦争へ』東京大学出版会 2023年 p.146-148。
これに対し、兪市長は八字橋に日本側が部隊を配置したことにより、1932年の協定は破られたため無効であり、日本側に協定違反を申し立てる権利はないとした。更に、兪市長は、日本の海軍力の増強がされなければ、中国側も保安隊の一部を後退させる用意があったが、その後、日本側の軍事的増強に関する報告が相次いだので、自衛のための措置を執らざるを得なかった。現在の上海の緊張をもたらしているのは日本側の海軍力の集中と、陸上における軍事力の増強である、とした。
また議長の総領事から、日中双方の代表が、各自の軍司令官に対し相手方から攻撃を受けない限り、武力に訴えないことを申し入れることは可能か、と問われ、岡本総領事と兪市長は実行を約束した。
なお、岡本総領事が、兪市長に、誰が正規軍の指揮を執っているのか尋ねたところ、兪市長は、知らない、と答えた、とされている。
午後5時50分、日本海軍の第3艦隊が軍令部に、陸軍派兵を要請する電報を打った。午後8時40分、「動員が下されても到着まで2週間かかる。なるべく戦闘正面を拡大しないように」という電報が東京から返ってきた阿羅 (2008)、85頁。
日本陸軍の派兵決定 12日、日本海軍(米内海相)は陸軍の派兵を要請、13日、近衛内閣は上海居留民保護のためとして内地の陸軍派兵を決定した『決定版 日中戦争』新潮社、2018年11月20日、64-65頁。
12日夜、米内海相の要請により、近衛総理、米内海軍、杉山陸軍、廣田外務の四相会議が開催され、米内海相は陸軍上海派兵の方針決定を要求した。各大臣とも異存なく、翌日の閣議に上程することとなった防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 中國方面海軍作戦〈1〉』朝雲新聞社 1974年 p.316。
ところが四相会議散会後、杉山陸相から米内海相あて「当初の計画時とは著しく変わった状況となったので、出兵については最も慎重に考慮すべきだ」という意見を参謀本部は述べている旨、通知があった。そして、13日早朝参謀本部第一部長石原莞爾少将が近藤信竹軍令部第一部長に「出兵不同意」を表明してきた防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 支那事変陸軍作戦〈1〉』朝雲新聞社 1975年。これに対し近藤第一部長は海軍において十分陸軍作戦の援助をなす旨述べて出兵を求めた。結局、（一）陸軍は出兵する、（二）従来最も重視してきた呉淞方面上陸は困難となったので、上陸点の選定を含む作戦要領は今後の状況により、あらためて決定することとして、両部長の意見が一致した。
13日午前閣議が開催され、次のとおり決定した。
現下緊迫セル上海方面ノ事態ニ鑑ミ、居留民直接保護ノ為、陸軍部隊ヲ同方面ニ派遣スルコトトス。但シ陸軍部隊ノ兵数及動員下令ノ時機ハ、参謀本部軍令部ニ於テ協議ノ上之ヲ決定スルモノトス。
かくて、軍令部は「本十三日陸軍派兵ニ決定セリ 派遣時機兵数等ニ就テハ追テ通知ス」と、現地へ電報した。
軍令部は12日、長谷川司令長官に「陸軍到着まで海軍陸戦隊の戦闘正面を拡大しないよう」電報したが、13日に、更に、次のように電報した防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 中國方面海軍作戦〈1〉』朝雲新聞社 1974年 p.316。
上海方面事態急迫セル所作戦全般指導上ノ見地ヨリ先以テ同方面ニ於ケル作戦上ノ地歩ヲ獲得スル迄（概ネ陸軍主力上陸時機迄ヲ動員下令後二十日間）ハ爾他ノ各地ニアリテハナルベク武力発動ニ至ラザルヲ有利トスルニ付此ノ点特ニ留意アリ度意向ナリ。
同13日、朝から散発的な小競り合いが起きていたが、夕刻から継続的な地上戦に発展した。
日本海軍と中国国民党軍の交戦開始、及び日本陸軍部隊の上海への急送(8月13日〜22日) 小競り合い
日本海軍側では、まず午前10時30分商務印書館付近の中国軍が横浜路、宝山路交差点の日本軍陣地に機銃攻撃をしてきたので応戦、次いで午後4時50分頃に八字橋方面の敵が、西八字橋、陽済路橋、柳営路橋を爆破砲撃してきたので応戦した、としている海軍省教育局『支那事變盡忠錄 第一卷』海軍省教育局 昭和十六年 p.9-16臼井勝美『新版 日中戦争〈中公新書 1532〉』中央公論新社、2000年4月25日発行、ISBN 4-12-101532-0、78～79頁。馬場金治「上海激戰十日間」坂名井深藏編『上海激戰十日間』揚子江社、昭和十四年九月十六日 發行 初版、25頁～。支那事変上海戦跡案内骨子 上海方面開戦直前の概況（本項軍極秘）防衛省防衛研究所 JACAR Ref.C14120618500。しかし、当時の日本側の報道を見ると、午前9時15分頃には北四川路で便衣兵の射撃を受けた、9時半には正規兵と交戦に入った、10時頃陸戦隊が寶興路や虬江路に進撃を開始した等と、もっと早くから日本側が積極的に攻勢をかけていることを報じるものもある。一方、中国側報道の8月14日付《申報》によれば、8月13日午前9時15分ごろ、北四川路日本小学校から繰り出した陸戦隊70名～80名が虬江路口の横浜橋より宝山路付近の保安総団陣地に掃射し、淞滬鉄路を越えようと企図し宝山路へ直進した、これに対し保安総団は射撃を行い、約15～20分間の小競り合いの末陸戦隊が退却した、としている陳祖恩「日中戦争期における上海日本人学校」『戦時上海: 1937-45年』, 279頁。午前9時過ぎには前夜の四相会議の決定を受けて陸軍増派が閣議でも決定していたとみられる頃である。一方で、上海での作戦を担当した張発奎は、上海ばかりは最初の一撃は中国から仕掛けたとも戦後に語っている。
午前10時半頃、商務印書館付近の中国軍も日本軍陣地に対し機関銃による射撃を開始した中国方面海軍作戦、317頁。日本の陸戦隊は当初は進撃していたものの兵力に劣るため防衛中心の戦術方針を取った。中国軍の攻撃対象は租界の北側外の四川路にある日本海軍陸戦隊本部で、また戦火を隣接した共同租界・フランス租界に及ぼさないよう中国軍は南側から攻め始める等、両軍とも戦闘地域は限定していた。ほか、。
本格戦闘開始 8月13日午後4時54分大東亜戦争海軍戦史本紀巻一(日本時間)に、八字橋方面の国民革命軍第88師第523団第1営が西八字橋、済陽橋、柳営路橋を爆破、砲撃を開始し防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 中國方面海軍作戦〈1〉』朝雲新聞社 1974年、これが第二次上海事変の本格的戦闘の開始となった。このときどちらが先制攻撃をかけたか、については見解が分かれているとする言説もあるが、張治中は、蒋介石に対し午後5時より攻撃を開始する、と通知していたともされ、張発奎は戦後に第二次上海事変についてばかりは最初の一撃は中国から仕掛けたと語っている。午後5時には大川内上海特別陸戦隊司令官が全軍の戦闘配置を命令し、戦闘が開始された。
双方とも大型砲は持たず、せいぜい歩兵の持つ小型砲、速射砲、陣地破壊用の迫撃砲、擲弾砲で、小銃・手榴弾による肉弾戦が多く、約5千ほどの少数の日本海軍陸戦隊が不利であったが、陸戦隊に国民党軍にない戦車・装甲車があったこと、第三艦隊航空部隊の空からの支援により陣地を持ちこたえていたという。
この日、英米仏の各領事は日中双方に申し入れを行い、上海での敵対行動を回避する為に直接交渉を行うことを勧めた。また、回避案として以下を提案した。この提案原文が東京に届いたのはこの日の深夜であった。 中国軍は国際共同租界とフランス特権区域から撤退する。 日本軍は国際租界から撤退する。 中国軍撤退地域は多国籍軍が治安維持を行う。
13日午後9時頃から国民党軍が帝国海軍上海特別陸戦隊への総攻撃を開始し戦闘に突入した。当時、上海居留民保護のため上海に駐留していた陸戦隊の数は多めに見ても5千人であったのに対し、国民党軍はすでに無錫、蘇州などですでに20万人以上が待機していた兵頭二十八/別宮暖朗〈異色対談〉「1937年の真実 日支戦争は日本の侵略ではない」『別冊正論 Extra.08 日中歴史の真実』扶桑社ムック、2007年11月、 82頁。同日夜には日本海軍が渡洋爆撃命令を発令している笠原十九司『日中全面戦争と海軍――パナイ号事件の真相』（青木書店、1997年）。
8月14日、中国は抗日自衛を宣言、張治中は、蒋介石に午後5時より（全面）攻撃を開始する旨、通知した。
中華民國空軍の爆撃