千日デパート（せんにちデパート）は、昭和時代に大阪府大阪市南区（現在の中央区）歓楽街「ミナミ・千日前」で日本ドリーム観光（旧千土地興行）が経営していたテナント形式の複合商業施設である。
劇場の初代大阪歌舞伎座ビル（1932年竣工）を商業ビルへ改築し、1958年（昭和33年）12月1日に新装開業した。
開業当初は「市場価格よりも3割の安売り」「年中無休で22時までの営業」「勤め帰りにもゆっくり買い物ができる夜のデパート」を特徴として宣伝した。約350店の小売店舗が営業し、館内に演芸場の千日劇場を組み込み、屋上遊園地に観覧車を設置するなど、ミナミ千日前界隈における象徴的な商業施設であった。
開店以来、「日本初の大規模ショッピングセンター」として名を馳せたが、開業から13年5ヶ月が経った1972年（昭和47年）5月13日深夜、閉店後の館内で起きた火災事故（後述。詳細は千日デパート火災を参照）の影響で翌14日から全館が休業状態となった。
事業主の日本ドリーム観光は、焼失したビルを新しく建て替えて、早期に営業を再開する方針を示した。しかしながら、被害者遺族・負傷者および罹災テナントに対する補償交渉や賃借権保護の問題が拗れ、損害賠償請求訴訟が数多く提起された影響で火災後は一度も営業を再開せず、約8年の期間、建物は廃墟の状態で放置された。
1980年（昭和55年）1月14日にテナント訴訟において、原告・被告双方の間で即決和解が成立し、建物の解体が決定したことで、そのまま閉店となった。翌年4月に解体工事は完了し、千日デパートビルは消滅した。
その後、跡地には日本ドリーム観光が施主となる新しい商業ビル「エスカールビル」が建設された。
基本実態 「千日デパート」の基本的な実態について商標（店舗名）、営業形態、業種、事業主、千日デパート管理部に分けて冒頭で説明する（1972年5月13日時点の実態を基準とする）。
商標（店舗名） 正式な商標（店舗名）は「千日デパート」である。過去に国会における委員会答弁で「千日前デパート」と発言した国会議員もいたことから、世間では「かつて千日前で営業していたデパート」または「ミナミ千日前のデパート」という象徴的な意味合いで「千日前デパート」という呼称も一部で定着しているが、上記はあくまでも俗称かつ誤用である。建物の正式な名称は「千日デパートビル」である。一般的に上記を略して「千日ビル」または「千日前ビル」などと俗称で呼ばれることもあり、報道や出版、学術関連書などで見受けられる。
事業主 千日デパートの事業主は日本ドリーム観光である。上記同社は、自社保有の不動産、建物、施設、設備などの自己資産を全額出資の営業子会社に貸し付け、各子会社から資産の賃貸料を徴収する「不動産施設賃貸業」を経営の主力にしていた大阪市に本社を置く総合レジャー開発企業である。日本ドリーム観光の経営部門には「関連会社賃貸部門」「その他の賃貸部門」「直営部門」があり、その中でも千日デパートは「直営部門」に属し、本社組織内の「直営・千日デパート部門」の中に「千日デパート管理部」を設けて本社が直接的に経営管理を行う本社直轄直営の商業施設であった。千日デパートには支店や系列店、チェーン店、サテライト店、姉妹店、提携店などの関連する他店舗は一つも存在せず、独立かつ単独の商業施設である。日本ドリーム観光にとって同社が経営する唯一の大型商業施設であった（1972年5月までの時点）。
営業形態 千日デパートの営業形態は、事業主が外部の小売テナントに対して施設内のフロアを区画したうえで各売場を賃貸する「店舗貸し」が基本である。おもに衣料品、生活雑貨・日用品、食料品を販売する小売店舗が数多く入店して名店街（専門店街）を形成する商業施設である。施設内には小売店舗の他に大食堂、飲食店、劇場、催事場、集会所、遊技場、屋上遊園地、風俗店、診療所、歯科医院、美容院、企業事務所、領事館などの多種多様なテナントが入居していた。入居テナントの一部に事業主の直営店舗も加わっていた。
業種 1958年（昭和33年）の創業時には事業主が売場全体を統制し、入居テナントの大半が納入契約業者だったことから百貨店の営業形態に準じていた理由で「デパート」を名乗った。1967年（昭和42年）以降は事業主による売場統制を廃止したうえで、すべてのテナントの契約を一律に賃貸契約方式へ切り替えた事情により、実態としてはショッピングセンターの要素を持つ商業施設となった。商標（店舗名）として「デパート」を名乗っているが、日本百貨店協会には加盟しておらず、実態が事業主による外部テナントに対する売場賃貸のショッピングセンターであることから、業態的および業種的に旧百貨店法が定義する「百貨店業を営む者」または「百貨店業者」には該当しない。千日デパートの業態は、寄合百貨店の厳密な定義には当てはまらず､神戸デパートのような事業主と地権者株主のテナントが共に運営する「協業百貨店」とも異なる。または「豊中新開地デパート」のような地権者法人による経営とも一線を画す存在である。公的機関および事業主の立場から見た場合では、業種的に「不動産賃貸業」「貸事務所業」に分類される（総務省日本標準産業分類1972年3月改訂版より）。建物の形態としては、入居テナントは多種多様であることから商業雑居ビル、または「多目的ビル」に分類される「サンケイ新聞」1972年5月15日・大阪本社版朝刊14面。
千日デパート管理部 千日デパートの経営管理は、1958年12月の開業当初から約5年半の間、旧千土地興行（日本ドリーム観光の前身）の子会社である「千日デパート管理株式会社」が担当していた。その後、1964年（昭和39年）5月に日本ドリーム観光本社内に新設された「千日デパート管理部」へ千日デパートの経営管理を全面移管した。千日デパート管理部の組織は、本社役員の常務取締役が「店長」を務め、デパート管理部の各組織を指揮監督下に置いていた。店長以下に部長および次長が配置され、その傘下に総務課、管理課、営業課の三課および保安係（管理部次長直轄）が組織されていた。千日デパート店長については、本社の総務部長および営業企画部長を兼任していた。上記は通常において日本ドリーム観光本社（大阪新歌舞伎座内）で勤務しており、千日デパート館内の店長室や各事務所に出勤するのは週に一度程度で短い時間だけ立ち寄る程度であった。従って「店長」は役職が存在するだけの形式的な地位であり、デパート管理部の実質的な統括・指揮監督責任者は「管理部長」が担っており、実務のトップであった。
三課および保安係のおもな各業務は以下のとおりである（1972年5月13日時点）。
総務課（課員約10人） 入居テナントとの賃貸借契約締結、入店保証金管理、月毎の売場賃貸料（家賃）および管理費等の徴収、部内の経理・庶務・人事管理など。 管理課（課員約40人） 建物および各種設備の保全管理、什器備品の運用管理、各種業務用品の購入（包装紙、値札、制服など）、電気・ボイラー・空調・上下水道等の保守管理、所管関係官庁との折衝など。 営業課（課員約40人） 宣伝広告、催し物の企画実施、テナントおよび顧客からの苦情処理、店内受付および案内、電話交換、店内放送、エレベーターおよびエスカレーターの運転管理など。 保安係（係員14人） 火災・盗難等の予防、従業員および外部業者等の施設出入り者確認、商品搬出入の監視、出入り車両の誘導整理、郵便物の管理、館内における不法行為者への対処、遺失物・拾得物等の処理、店内処工事に対する立ち合い、開閉店時の出入口および階段出入口等の扉やシャッター等の開閉作業、閉店後の館内巡視および警備・消灯確認、警察・消防当局との外渉など。
保安係について、従来は管理課の中に組織されていたが、1971年（昭和46年）5月に部長職が空席のままで新しい次長が就任し、上記が部長職も代行する人事が決められた。その人事をきっかけに次長職を務める社員がデパート管理部全体の実質的な統括・指揮監督権を持ったことで保安係は同年10月に次長直轄に改められた。
千日デパート管理部の決済については、三課と保安係の業務を遂行するにあたって施設の修繕や消耗品などの購入を行う場合、1万円未満については次長に決済の権限が与えられていたが、1万円以上について、または予算や決算に関する事項は店長（本社常務取締役）が決済する取り決めとなっていた。
開業の経緯 1956年（昭和31年）に大阪の興行会社「千土地興行」の社長に就任した松尾國三は、千日前の初代大阪歌舞伎座（1932年開業）を廃止にして新しい大阪歌舞伎座を建設し、同時に空きビルとなる初代大阪歌舞伎座ビルを複合商業ビルへ改築する構想を立てた。それが千日デパート誕生の端緒であるが、以下に開業に至るまでの経緯を記す。
「千土地興行」新社長の大胆な構想 1954年（昭和29年）8月に大阪の興行会社「千土地興行（日本ドリーム観光の前身）」の代表取締役副社長に就任した松尾國三は、経営陣の乱脈経営による慢性的な赤字化と労働組合の専横によって経営不振に陥っていた自社を立て直そうと社内改革に乗り出した。千土地興行は「千日前の伏魔殿」と称されるほど利害関係が複雑に入り組む企業であった。資本金5億6,000万円に対して繰越損金は2億4,000万円に膨らみ、未払い金は約1億8,000万円を抱えていた。その財務および収支の悪さは世間から「底抜けバケツ」などと形容された。労組の幹部連中がチケットや売店などの利益を中抜きして暴利を貪り、挙句には役員の中に不正のお零れに与る者がいるなど、経営悪化の一因となっていた。
松尾は、社内改革の手始めとして労働組合の専横を排除し、不正にまみれた者たちを解雇、会社から一掃した。すると労組側は経営側に賃上げ要求を突きつけて一斉に反発し、暮れも押し迫った12月15日に総評の支援を受けて初代大阪歌舞伎座で上演中の新國劇公演に対して唐突にストライキを始めた。さらに労組側は年明けから始まる「大阪歌舞伎座・正月大歌舞伎公演」を始めとする千土地興行経営の12劇場で上演される各公演やキャバレーなどの遊興施設に対して一斉にストライキを断行すると宣言した。労組側は表向きに「越年資金（一時金）の賃上げ要求」を掲げたが、内実は「労組改革を目論む松尾を会社から追放すること」を目的とする報復行動だった。経営側は労組側に対抗して各公演を強行開催することで書き入れ時のスト回避を模索したが、労組側はピケッティングを張って激しく抵抗したため、事態の収拾は不可能な状況になった「朝日新聞」1954年12月30日・大阪本社版朝夕刊各7面。
そこで松尾は、労使間の協調を図り、組合活動を健全化させるために、あえて経営側が書き入れ時の正月興行を放棄する奇策に打って出た。この異常事態に慌てふためいた労組側は、経営者の興行放棄から5日目に経営側へ歩み寄る姿勢を見せたことで労使双方が妥協案を受け入れ、スト開始から22日目（1955年1月5日）に労働争議は解決を見た。大阪歌舞伎座での正月大歌舞伎公演については、1月11日からようやく初日を迎えた。複雑かつ激烈な労働争議を解決した実績と手腕が評価され、松尾國三は1956年（昭和31年）9月に千土地興行の代表取締役社長に就任した。
千土地興行が抱えるもう一つの問題である「経営不振からの立て直し」については、大阪劇場（大劇）の芸能興行や直営映画館での映画上映は順調に収益を上げていたが、千日前の初代大阪歌舞伎座（以下、「旧歌舞伎座」または「旧大阪歌舞伎座」と記す）で上演される歌舞伎が低迷、不採算に陥り経営を圧迫していた。
松尾の独自分析によれば、旧歌舞伎座での歌舞伎興行が低迷して客足が伸び悩んでいる要因は、以下の問題点が影響しているからだという。
歓楽街「ミナミ千日前」の立地と環境からすれば、洋風（南欧風）デザインの旧歌舞伎座は、伝統文化を基盤にした歌舞伎興行のイメージに相応しくない。 旧歌舞伎座は、歌舞伎を上演する劇場にしては建物の規模が大き過ぎて採算が合わない。また駐車場を完備していない影響で使い勝手の悪い劇場となっている。 建物の構造を歌舞伎の上演に特化した影響で、観光や社交場的な価値が加えられておらず、総合的娯楽性の高い劇場となっていない。 食堂の設備が十分ではないために、持ち込みの弁当などを客席で飲食する観客が多い。また劇の上演中に中座する観客も多く、忙しなくて落ち着かない雰囲気を敬遠して常連客が劇場に足を運ばなくなる。
以上の問題点を改善し、歌舞伎興行の立て直しと再度の隆盛を極めるため、松尾は斬新な歌舞伎座を新設する構想を立てた。将来に向けて自社が発展するためにも「和風建築の新しい歌舞伎座を建てる必要がある」と主張した。松尾は、新しい歌舞伎座の建設構想によって「空きビル」となる旧歌舞伎座の再利用をどのようにするのかと考えた。建物が大きくて洋風であり、歓楽街に立地している条件から「中小の商業体を中心とする娯楽文化を加味した大総合ショッピングセンターへの転換」を発想した。新たな需要を喚起するために経営多角化の一環として買物と演芸鑑賞を同時に楽しめる複合的な商業施設を経営するという、新しい大阪歌舞伎座建設と併せた二本柱の構想であった。
具体的な構想としては、旧歌舞伎座を閉鎖し、同時に難波駅（南海）近くの難波新地五番町で営業している映画館「なんば大映（大映映画劇場）」を解体、その跡地に新しい大阪歌舞伎座を建設、空きビルとなる従来の旧大阪歌舞伎座の建物を「大総合ショッピングセンター」に改築する内容である。千土地興行は、アシベビル地下の「アシベ名店街」で売場を統制した名店街方式による商業施設の経営実績を積んだことで、新構想の商業施設でも経営の成功に自信を持っていた。松尾は、新装開業させる商業施設を難波や心斎橋の既存百貨店に対抗し得る小売店舗の集合ビルにすべく計画をスタートさせた。
商店の力を結集する総合ストア 1950年代中期の日本は戦後の混乱から脱し、経済は順調に発展を遂げていた。国民の生活水準も徐々に上がり、購買意欲やレジャー需要も日増しに伸びていたなかで、大型のショッピングセンターやスーパーマーケットが全国的に増え始めていた。大阪は元より関西でも有数の歓楽街である「ミナミ千日前」は集客力において最も潜在性が高く、近鉄線の難波延伸が計画されていた事情もあり、ミナミ千日前の一等地に建つ旧大阪歌舞伎座ビルを「大総合ショッピングセンター」に作り替えない手はなかった。劇場専用の建物では、時代の波に乗り遅れるとの考えから、商業施設と劇場を組み合わせようというのである。娯楽と文化を加味した新しい複合商業施設は、斬新な発想であることから大きな需要を喚起すると期待された。松尾は、中小の小売業者が結集して商売力を高めれば、大手の百貨店に対抗できるとの信念から、全国の繁華街に新構想の総合ショッピングセンターを広げていきたいとの考えも以下のように示した。
1954年12月に起こった労働争議以降、千土地興行はアシベ劇場の稼働率を上げ、大阪劇場の最上階に定員400人規模の映画館を増設、さらには芸能興行の企画が大きなヒットを生んだ影響が奏功して収支が改善していた。営業第69期（1956年（昭和31年）8月から1957年（昭和32年）1月まで）では、毎月2～3,000万円の黒字を出し、約8,000万円の利益を計上、さらには復配まで実現し、松尾の経営再建は成功したと評価された。会社の業績が回復したなかでは、松尾の計画と目論見に懐疑的な意見も一部にみられ、新しい歌舞伎座建設と旧大阪歌舞伎座の複合商業施設への改築に反対、または冷ややかに見る向きもあった。だが実際のところでは歌舞伎興行の低迷だけは依然として続いており、劇場（歌舞伎座）の稼働率を上げることは千土地興行にとって喫緊の課題となっていた。
1957年（昭和32年）に入り「経営基盤確立のため」とする松尾の強固な主張が反対を押し切り、不景気の最中ではあったが計画は事業化に格上げされた。同年10月には大阪新歌舞伎座の建設は大林組が請け負うことに決定、翌月の11月から建設工事に着手した。大阪新歌舞伎座の設計者には村野藤吾が起用され、現行の洋風デザインから一転して桃山調・唐破風作りの和風デザインを採用した。観客の収容人員は旧大阪歌舞伎座の3,000人から1,800人へと減らし、劇場内には豪華ロビーやエスカレーターを設置、1,000人の観客が地下大食堂で一堂に会して食事を楽しめるなど、テナントの飲食店も含めて食堂の設備を充実させる設計とした。それに伴い旧大阪歌舞伎座は1958年4月25日の「新国劇・歌舞伎座サヨナラ公演・千秋楽」の上演を最後に月末で閉鎖され、翌5月から複合商業施設への改築工事が開始された。同時に旧歌舞伎座の地下で営業していた「歌舞伎座地下演芸場（通称「歌舞伎地下」）」も閉鎖された。「大総合ショッピングセンター」を謳う新たな商業施設は、大阪新歌舞伎座開業予定の1958年（昭和33年）10月に続き、同年12月の開業を目指した。千土地興行は、旧大阪歌舞伎座の改築費に6億円、大阪新歌舞伎座の新築に7億円、総額で約15億円を投じた。
お買い物と娯楽の大殿堂「千日センター」 千土地興行が設ける新しい複合商業施設は、開業前において「日本初の大総合ショッピングセンター」または「立体的商店街」などと称し、当初テナントから固定家賃と保証金および振興協力金（共同管理費）を徴収して売場を賃貸する賃貸契約方式で経営を予定していたため、小売店舗の集合商業施設という意味で千日センターと呼ばれる予定だった。経営の目論見としては、専門店と百貨店の長所を盛り込んで「高級路線のショッピングセンター」を目指した。商業施設に加えて劇場も併設されることからテナント募集の案内パンフレットではお買い物と娯楽の大殿堂をキャッチフレーズに掲げて宣伝し、月間の売り上げを「5億円から6億円」、開業月に限っては「10億円」と強気の目標設定とした。
ところが開業準備の時期がなべ底不況と重なった影響でテナントの募集に対して応募が低調になる誤算が生じた。入店に応募してきたテナントは、予定数全体の1割程度という有様だった。千土地興行がテナントに課す保証金や家賃が1958年（昭和33年）当時の大阪ミナミの相場からしてもかなりの高額であった要因も応募の低調に追い打ちを掛けた。最も高額な家賃は、場所的な条件の良い地階および1階で契約1坪（3.3平方メートル）あたり6,500円、保証金同50万円、管理費同2,500円だった。大卒の初任給が1万3,000円だった時代であり、割高感は否めなかった。開業まで残り1か月となった1958年11月時点でも千日センターに応募するテナント数は低調だった。千土地興行は新聞の紙面広告などで二次募集を掛けたが、それでもすべての売場を埋めるのは難しい状況だった。
千日センター改め千日デパート開業 千土地興行は、千日センターの開業前にテナントに対する契約方式を大きく変更した。当初予定していた賃貸契約方式から一転、商業施設側が売場を直接統制し、入居するテナントから保証金を徴収せずに商品を納入させて売場の営業権を与える形態に改めた。各店舗の総売上金から一定割合の売上歩金を家賃（15パーセント）および振興協力金（6パーセント）として徴収する「納入契約方式」に変更し、「名店街方式」による営業を取りやめた形でとなった。テナントが販売するすべての商品は、納入先の統制下に置かれた売場で販売し、同時に納入先のブランドを適用する「デパート方式」を採用したことから、商業施設の名称を千日センターから千日デパートへ変更して営業する運びとなった。
開業間際に新たな契約を結ぶ納入契約テナントから保証金を徴収せずに商品を納入させて営業権を与えることは、すなわち来る者は拒まず、形振り構わず短期間に売り場の空きスペースを埋める方策だと考えられた。 当初は納入契約テナントに対して「保証金無し・家賃一坪あたり月1万円」という破格の条件が提示されていたこともあり、すでに契約済みの賃貸契約のテナントは、体裁を整えない露店かと見紛うような極小店舗を多く入店させて商業施設全体が不安定な状態で開業することに強く反対した。準備に更なる時間をかけるため、翌年（1959年）の3月か4月に開業を延期するよう千土地興行に申し入れたが受け入れられず、当初の予定どおり12月1日に開業する運びとなった。
開業前日の11月30日15時30分に大阪の名士を多数招待して開業記念式典が開催された。翌日の12月1日10時、千日デパートは開業した。千日デパート開業時の新聞広告に載った宣伝文には以下の内容が書かれていた。
旧大阪歌舞伎座からの改装オープンであり、話題の商業施設であると強調された。実際に千日デパートは日本初の「大規模ショッピングセンター」として流通業界を中心として全国的に注目され、主要な新聞の経済面には開業の話題が踊った。千日デパートが開業時に掲げたキャッチフレーズは「夜10時までのお買い物天国が誕生しました」「お勤め帰りでもごゆっくりお買い物ができる夜のデパート！」であった。歓楽街のミナミ千日前で営業する商業施設の利点である夜間営業の強みを最大限にアピールした。竣工記念として12月1日から7日までの1週間「竣工記念大売り出し」を全館で開催、また竣工記念のイベントとして3階のホールにおいて服飾テナントや出版社の協賛で「ファッション・ショー」が開催された。
高い注目度のなかで華々しいデビューを飾った千日デパートであったが、開業前の混乱の影響で当初の目論見である「高級向き」から一転して「大衆向き」に経営路線を変更せざるを得なくなり、順風満帆とは言い難いスタートとなった。しかしながら、松尾が新構想の大総合ショッピングセンターの理想として掲げた「小商店の力を結集して百貨店に対抗する」という実態には叶っており、また歓楽街ミナミ千日前の土地柄や客層からすれば、取り扱う商品を大衆向きに特化した戦略は合理的であった。
「松和会」と「商事」 契約方式の変更に伴い、入居テナントに対しては「納入契約方式（売上歩金収納）」が基本となった。だがすでに「賃貸契約方式（固定家賃収納）」で契約を結んでいるテナントも94店舗が存在していた。それらの賃貸契約テナントは開業から間もない12月9日、納入契約方式に一本化したい千日デパート側に対抗して賃貸契約の権利を守るためにテナント団体「松和会（しょうわかい）」を組織した。それを受けてデパート側は賃貸契約のテナント全体を総称で「松和会」と呼んだ。
一方でデパート側は、納入契約のテナント全体を総称で「商事」または「歩家賃業者」と呼んだ。これは地階から7階までの各階を「第一」「第二」「第三」の各商事に分けてデパート側が販売部門ごとに売場を統制し、納入契約の各テナントの売り上げを管理することを意味した。納入契約方式の各テナントは、いずれかの「商事」の傘下に入って千日デパート側と契約し、各販売部門から売り上げを管理された。
以上のように入居テナントの契約は、開業時において定額の固定家賃を収める賃貸契約テナントと売上歩金を家賃とする納入契約テナントが混在する形になった。「賃貸」と「納入」のテナント比率は3対7で、千土地興行は月額の家賃収入を1,800万円と見込んだ。1958年（昭和33年）12月1日の開業当初より、デパートの運営は3つの組織によって成され、事業主は千土地興行（後の日本ドリーム観光）、経営および施設管理は12月4日に新しく設立された子会社の「株式会社千日デパート（千日デパート管理株式会社）」が、そこに出店テナント約350店で組織する「商人会」が物品販売の形で加わった。
開業当初の特色 1958年（昭和33年）12月1日に開業した千日デパートは、300を超えるテナントが営業し、施設内に演芸場の「千日劇場」や「屋上遊園地」を備え、また年中無休で22時まで営業するなど、大阪ミナミ界隈の大型商業施設の常識を覆す特色を持っていた。その一方で幾つかの「弱点」を抱えて営業していたこともあり、周辺の老舗百貨店や納入業者などからは千日デパートの行く末に疑問を持たれていた。以下に開業当初の営業形態、建物の特徴、開業当初のフロア構成、特色と弱点、宣伝とサービスについて記す。
開業初期の営業形態 千日デパートの開業初期の営業形態は、地下1階から地上3階までを小売店舗が多数営業する専門店街、4階を問屋直販および中古品などの特売品販売所、5階を診療所や美容室、集会所、6階を千日劇場と食堂街、7階を大食堂（開業当初は準備中）、屋上を遊園地（開業当初は準備中）としていた。千日デパートは「毎日、千日、千日デパート」「一番安い皆様の千日デパート」「経済的な皆様の千日デパート」などのキャッチコピーで知られ、大阪ではテレビやラジオのコマーシャル、新聞広告などでお馴染みだった。6階の演芸場「千日劇場」は、お笑いを中心とした大衆演芸や技芸を上演して人気を博し、デパートの中核施設として集客の呼び水となった。1959年（昭和34年）4月から屋上に設置された観覧車「ワンダーホイール」は、全高15メートルを誇り、その当時において屋上遊園地としては日本一の規模で大阪の名物となった。1963年（昭和38年）5月10日には7階のオフィス用フロアに「メキシコ関西名誉領事館」を開設した。前年に松尾國三がメキシコ合衆国より名誉領事就任を打診されて話がまとまり、外務省の承認を経て正式に任命された出来事がきっかけとなった。松尾が同職を退任するまでの5年間、名誉領事館の入居が続いた。
建物の特徴 千日デパートビルは、初代大阪歌舞伎座を商業ビルに改築した建物で、旧劇場として使われていたころの名残が各所に残されていた（後述）。建物の構造と規模は地上7階建で地下1階と塔屋3階建を含む鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC）および一部鉄骨造である。高さは40.3メートル（塔屋3階最上部）、建築面積は3,770.21平方メートル、延べ床面積は2万7,514.64平方メートルである。
外観では、ビル北東側正面の壁面には「千日（Sen-nichi）」のイニシャル「S」を図案化した直径7.2メートルの緑色の円形ロゴマークが掲げられ、千日デパートのシンボルとなっていた。夜間にはネオンサインによって緑色に光輝く巨大なロゴは、旧大阪歌舞伎座時代の直径13メートル「正面大円形窓」を想起させた。
建物全体が青磁色のタイル張りだった旧大阪歌舞伎座ビルから一転して改築した千日デパートビルでは、6階と7階を除く外壁全面にクリーム色の単色モザイクタイルを貼った。7階の外壁にはブラウンとグレーをメイン基調にした大小の菱形模様を複数色のガラスモザイクタイルを巧みに組み合わせてデザインし、一定のパターンで横一列に配した。千日劇場がある6階には、南面を除く全周にバルコニーを設置した。ビル2階から7階の北西側エリアは、L字型平面の中二階（中層階）構造になっており、各階の標準床（スラブ）とは独立したフロアを形成していた。上記同エリアの外窓は、標準の窓とは垂直方向に半分ずれて配置され､独特の外観をしていた。各階の中二階エリア（M2FからM8F）に出入りするための出入口は、階段の踊り場横に設けられていた（西側設置のD、E階段）。北西側・中二階エリアのことを千日デパートでは「外周後方管理部門」と呼んでおり、主にデパート事務所、福利厚生施設、管理施設として使われた。
ビルの内部は、1階北東側の正面入口を入った場所にS字型のスロープを作り、旧大阪歌舞伎座ビルからの踏襲としてスロープを取り囲むように円柱形の大柱が円状に8本配置された。旧歌舞伎座時代には大柱8本が取り囲む内側部分は1階から3階まで円形の吹き抜けになっていたが、改装を機に2階と3階に床を増やして「丸穴」を埋めた。ビル中央部にある旧劇場客席と旧舞台の4階分の高さがある巨大な吹き抜けは、2階中央部分を除いて各階を増床した。1階売場の中央部には、旧観客席の名残として高さが2階分もある吹き抜けを残した（開業時において。上記部分はのちに増床）。