ヒートショック現象（ヒートショックげんしょう、）とは、住環境における急激な温度変化によって血圧が乱高下したり脈拍が変動する現象である知恵蔵mini『ヒートショック』 - コトバンク。冬季の住宅内の室温が低いほど居住者の血圧が高いことが国内外の調査で報告されており、世界保健機関（WHO）は寒冷季の室内温度として18℃を挙げ、住宅の断熱を勧告している。
概説 一般注釈 : たとえば、NHKや民放の各報道機関、新聞、建設業界、暖房機メーカー等々で使われている用語としては、ヒートショックとは急激な温度変化により身体が受ける影響のことである。
比較的暖かいリビングからまだ冷たい浴室、脱衣室、トイレなど、温度差の大きいところへ移動すると、身体が温度変化にさらされて血圧が急変するため、脳卒中や心筋梗塞などを引き起こすおそれがある。高血圧や動脈硬化等生活習慣病の持病がある人がその影響を受けやすい傾向があり、なかでも高齢者は特に注意が必要とされる。
このようなヒートショックの要因となる住環境のリスクは「暖差リスク」とも呼ばれ、特に冬期は住宅内の温度差が大きくなるため、注意が必要である。
日本の入浴中の急死者数は、他の世界各国に比べて高いとされ、その理由は浴室と脱衣室の温度差であるのではないかと考えられている。日本で年間累計1万人以上がヒートショックが原因で死亡しているといわれ、室内における高齢者の死因の4分の1を占める、ともされている。実際に、2011年の1年間で約17,000人もの人々がヒートショックに関連した入浴中に浴槽で溺死をしたと推計され、その死亡者数は交通事故による死亡者数（4611人）をはるかに上回る。そのうち14,000人ほどが高齢者だと考えられている。東京23区では2019年、1,402人が浴室でヒートショックにより死亡した。月別で見ると1月が最も多く（294人）、2、11、12月を合わせた冬季で839人に上った。
住宅の室温・断熱性能との関係 冬季の住宅内の室温が低いほど居住者の血圧が高いことが国内外の調査で報告されており、世界保健機関（WHO）は寒冷季の室内温度と住宅の断熱について勧告を示している。WHOは2018年11月に公表した「住宅と健康ガイドライン」で、温帯・寒冷気候の国では寒冷季に一般の人々の健康を守る安全でバランスの取れた室内温度として18℃が提案されているとし（強い勧告）、寒い季節のある気候帯では効率的で安全な断熱を新築住宅に設けるとともに既存住宅にも後付けで施すことを勧告した（条件付き勧告）。同ガイドラインは、高齢者・子ども・慢性疾患のある人には18℃より高い最低室温が必要になり得るとしている。
日本では、国土交通省の支援（スマートウェルネス住宅等推進事業・2014年度から）を受けて日本サステナブル建築協会が「断熱改修等による居住者の健康への影響調査」（SWH調査）を実施し、断熱改修を予定する全国の住宅を対象に、改修前後の室温と居住者の血圧などの健康状態を調べてきた。この調査データを用いた2019年の横断分析（約2,900人）では、平均年齢57歳の場合に室温が10℃低いと朝の収縮期血圧が8.2mmHg、夕方の収縮期血圧が6.5mmHg高いこと、高齢者と女性では室温の変化に対する収縮期血圧の感受性が大きいことが報告された。国土交通省が2019年1月に公表した第3回中間報告では、部屋間の温度差が大きく床近くの室温が低い住宅で居住者の血圧が高いことが報告された。
同じ調査の断熱改修前後の比較（非ランダム化比較試験・改修群942世帯1,578人・非改修群67世帯107人）を報告した2020年の論文では、断熱改修後に朝の室温が1.4℃上昇し、朝の家庭収縮期血圧が3.1mmHg（95%信頼区間1.5〜4.6）低下したこと、高血圧の居住者では朝の収縮期血圧の低下幅が正常血圧の居住者より大きかったこと（7.7mmHg対2.2mmHg）が報告されている。また2017年1月の第1回中間報告では、居間または脱衣所の平均室温が18℃未満の住宅の居住者は18℃以上の住宅の居住者に比べ、調査側が入浴事故のリスクが高まるとする42℃以上の熱めの湯で入浴する確率が、年齢・性別・所得を調整した分析（有効サンプル2,759人）で1.8倍高いと報告された。
冬季の室温が18℃に達しない住宅が多いことも同調査で報告されている。2014〜2018年度に調査した2,190軒では、居間の平均室温が18℃未満の住宅は59.0%、脱衣所では88.7%であった。同調査のデータ（全国3,781人）を用いた2022年の横断分析では、冬季の住宅内では居間と脱衣所の温度差が大きいこと、国土交通省の省エネルギー地域区分別では北海道西部にあたる地域の室温が最も高く、朝の脱衣所の平均室温は北海道西部で15.4℃、最も低い地域で8.3℃であったことが報告された。札幌と福井で高齢者の冬季の入浴時の室温と血圧を実測した2011年の報告では、脱衣室の平均室温は札幌19.8℃に対し福井12.6℃、居間と脱衣室の温度差は札幌2.7℃に対し福井6.5℃で、札幌の住宅の断熱性能が福井より高いことがうかがえるとし、居間と脱衣室の間で5℃を超える室温低下があると80%以上の確率で血圧の大きな上昇が生じるとした。
冬季の死亡増加率と住宅の断熱性能の関係も指摘されている。国土交通省が2017年1月に公表した同調査の別添資料は、英国保健省の年次報告書（2010年）を基に、冬季の死亡増加率は寒冷な国よりも比較的温暖な国で高く、断熱性能の良い省エネ住宅の普及が遅れて冬季の室温が低い住宅が多いことが原因とされていることを示し、また英国が冬季の住宅内の許容室温を18℃と定めていること（イングランド防寒計画・2015年）を紹介している。同資料は、日本についても厚生労働省の人口動態統計（2014年）を都道府県別に比較すると欧州と同様の傾向が認められ、断熱性能の良い省エネ住宅が普及している北海道などの冬季死亡増加率が低くなっているとしている。国土交通省の同資料によると、人口動態統計（2014年）に基づく全国の冬季死亡増加率は17.5%で、比較的温暖な栃木県は25%、寒冷な北海道は10%とされている。この比較で高断熱住宅の普及率は、総務省の住宅・土地統計調査（2008年）における二重サッシまたは複層ガラスの窓のある住宅の割合で示されている。1972〜2015年の人口動態統計と気象データを結合した2021年の分析でも、死亡の季節変動は日本と欧州に共通して寒冷な地域で小さく温暖な地域で大きいことが報告され、著者らは寒冷地の暖房習慣が冬季の死亡を減らしてきたとし、建物性能の向上と暖房習慣の改善を予防策の一部として挙げている。
公的機関の注意喚起では、暖かい部屋から温度の低い脱衣所や浴室に入ることで血圧が上がり、その後に温かい湯に入ることで血圧が低下するとして、入浴前に脱衣所や浴室を暖めて部屋との温度差をなくすことが入浴中の事故の予防策として挙げられている。消費者庁は2017年1月の注意喚起で、人口動態統計による家庭の浴槽での溺死者数の約9割が65歳以上であるとし、入浴前に脱衣所や浴室を暖めること、湯温は41℃以下・湯に漬かる時間は10分までを目安にすることなどを注意点として挙げた。同庁は2018年11月の資料で、高齢者の「不慮の溺死及び溺水」の多くは家庭や居住施設の浴槽での入浴中の事故で11月〜3月の冬季に多く発生しているとし、厚生労働科学研究（2012〜2013年度）が3都県の救急搬送データから人口比で推計した全国の入浴中の急死者数（病死等を含む）が年間約19,000人であることを紹介している。
ヒートショック対策方法 住宅内を移動した際の急激な温度変化による影響を防ぐためには、住宅内の温度差（温度勾配）を小さくすることが推奨される。 高断熱・高気密住宅 家の構造自体を外断熱等で保温性の高いものにして、外気温の影響を受けにくくする。 脱衣所や浴室、トイレへの暖房器具設置で断熱改修 ただし、お湯や水を大量に使う場所であるので、感電事故にならないよう、浴室での暖房器具は、浴室暖房（または浴室床暖房等）を使うことが望ましい。 シャワーによるお湯はり 蛇口ではなくシャワーを使うことでお湯を拡散させ、浴室全体を温める。 風呂マット使用 床の冷たさによるヒートショックを防止する 夕食前・日没前の入浴 外気温が比較的高い日中に入浴し、浴室と脱衣所の温度差を少なくする。 徐々に体温を温める いきなり湯船に入らず、心臓に遠い手足からゆっくりかけ湯をするなどしてある程度身体を温める。 湯船を熱くしすぎない 急に熱い湯に入ると心臓に負荷をかけるため38℃〜40℃のぬるめのお湯にゆっくりつかり、適宜保温する。 食後・飲酒後は入浴を避ける 血圧が低下している状態であるため入浴し急激に血圧あげるリスクになる。
関連項目 温泉やサウナ - 家の風呂同様ヒートショック注意 低体温症 - 家の室内もヒートショック同様注意 床暖房 - 浴室だけでなくトイレのヒートショック対策にも有効 熱中症 - 夏季もヒートショック同様浴室で注意 日本家屋 日本の風呂 断熱 - 住宅の断熱性能と冬季の室温 二重窓・複層ガラス - 窓の断熱化 建築物省エネ法
脚注
外部リンク STOP!ヒートショック