PC-9800シリーズは、日本電気（以下NEC現在はNECパーソナルコンピュータに分社）が1982年（昭和57年）から2003年（平成15年）9月30日の受注終了まで、日本市場向けに販売した独自アーキテクチャのパーソナルコンピュータ（パソコン）の製品群であり、同社の代表的な製品である。文書上、紙面上ではPC-98シリーズやPC-98などと略記し、口頭（会話）では「キューハチ」などと呼ばれることがあった。
初代「PC-9801」は、社団法人情報処理学会2008年度（第1回）「情報処理技術遺産」に認定され情報処理学会、「情報処理技術遺産」の認定式を開催、PC Watch、2009年3月2日情報処理技術遺産 2008年度、情報処理学会 コンピュータ博物館、2016年（平成28年）9月6日に国立科学博物館の重要科学技術史資料未来技術遺産と俗称される。第00221号として、日本で最も普及した16ビットパソコンであることを評価され、登録された重要科学技術史資料一覧PC-9801などが「重要科学技術史資料（未来技術遺産）」に登録。
概説 NECが1982年（昭和57年）10月に発売した16ビットパソコン「PC-9801」を初代機とするパーソナルコンピュータの機種群である。
従来NECが発売した8ビットパソコンのPC-8000シリーズとPC-8800シリーズの資産を継承しつつ、高速化するために16ビットマイクロプロセッサを採用した。
各社のパソコンがカスタマイズ版のMicrosoft BASICをROM-BASIC方式でシステムウェアのように搭載していた時代の終盤から、MS-DOS時代を経てMicrosoft Windowsの普及開始期までの約15年間初代「PC-9801」発売の1982年（昭和57年）から、後継アーキテクチャとなるPC98-NXシリーズ発売の1997年（平成9年）頃まで、NECのパソコンの主力商品として製造販売が続けられた。
市場占有率 全盛期の1987年（昭和62年）に、日本国内の16ビットパソコン小売店頭販売数で90パーセントの市場占有率に達したNEC「PC-9800シリーズ」ついに受注打ち切り - ITmedia 2003年8月7日。
NECの戦術、用途とソフトウェア、機種展開など NECは初代機PC-9801の段階から、独立系ソフト会社（ISV）に開発用マシンや技術資料を提供したので、販売開始初期から各種アプリケーションソフトが揃い、そのおかげでビジネス市場を中心に広く受け入れられた。PC-98シリーズを巡り、ISV、独立系周辺機器会社（IHV）、PC-98関連雑誌や関連書籍を発行する出版社、関連ソフトウェアの流通業、システムハウス、パソコン販売店など、いわばPC-98関連産業と呼んで良いような産業構造が日本で形成された。
PC-9800シリーズは汎用のコンピュータであり、たとえば事務所（オフィス）では事務（ビジネス文書作成、事務計算や集計作業、経理・会計など）、設計事務所では製図（CAD）や構造計算や積算、メーカー（製造会社）では製品設計や生産管理や在庫管理や品質管理、工場では部品の設計図作成や生産設備の制御、大学や研究所では論文の執筆、実験装置の制御や実験データの収集・解析、シミュレーションのほかC言語やFORTRANなどのプログラミング実習、中学・高校では校内文書の作成、生徒名簿管理、時間割作成、試験問題作成、成績集計、家庭では文書作成、年賀状作成、家計簿作成、プログラミング学習、将棋・囲碁その他のゲーム、パソコン通信、DTMなど、各場所でさまざまな用途に使われ、ワープロソフト、表計算ソフト、CADソフト、制御ソフト、シミュレーションソフト、ゲームソフト、DTMソフトなどさまざまなソフトウェアが、NEC純正ソフトウェアや、NECと独立系会社（サードパーティ）の協力によるソフトウェア、あるいはサードパーティ製ソフトとして開発・販売され、その数は1992年には1万6000本に達していた。特にワープロソフトの一太郎は評判が高くPC-9800のキラーアプリケーションとなり販売上の強力な推進力となった。 #ソフトウェア資産
PC-9800シリーズは多種多様な機種が展開された。1985年（昭和60年）からワープロやCAD用途を意識して性能を高めたPC-98XAなどの高級機種を発売し、1990年（平成2年）に32ビット外部バス（NESAバス）を搭載するHyper98（PC-H98シリーズ）へ派生した。東芝のJ-3100シリーズやセイコーエプソンのEPSON PCシリーズと小型パソコンの開発を競い、1989年（平成元年）に「ノートパソコン」の名称を広めた98NOTE (PC-9801N) を発売する。
1990年代以降 1990年代に費用対効果で優れるPC/AT互換機の台頭により、従来路線を踏襲するPC-9800シリーズの本流は製品計画を見直す。1993年（平成5年）に、従来のPC-9801型番の機種は、おもにWindowsの利用を想定した高性能機の98MATE（PC-9821シリーズ）と、おもにMS-DOSの利用を想定して低価格を追求した98FELLOW（PC-9801シリーズ）に一新する。
以後PC-9800シリーズは、ハードウェアに業界標準規格を組み込んでPC/AT互換機と類似点が多くなるが、既存の周辺機器やソフトウェアと互換性を維持するため独自のハードウェア仕様も備えた。1995年（平成7年）にWindows 95が登場してパソコンが一般市場で普及すると、PC-9800シリーズの独自アーキテクチャは利点よりも費用面の不利が拡大する。1997年（平成9年）にNECは、PC/AT互換機をベースとするPC98-NXシリーズを発表して主力を移行し、2003年（平成15年）9月30日にPC-9800シリーズの受注を終了した。
歴史
16ビットパソコンの開発へ NECは通信機器メーカーとして創業したが、事業は日本電信電話公社に大きく依存していた。民需や輸出を拡大するため、1950年代にコンピュータや半導体の開発を始め、1976年に日本IBM、富士通、日立製作所に次ぐ、日本で4番目に高いメインフレームの売上高を記録した。
NECは消費者市場での存在感がなく、その子会社として家電製品を展開していた新日本電気も消費者市場で成功しているとは言い難かった。メインフレームやミニコンピュータを開発してきたNECの情報処理グループは、マイクロプロセッサを性能や信頼性が劣っているためコンピュータに適していないと見なしており、興味を示さなかった。しかし、電子デバイス販売事業部マイクロコンピュータ販売部がマイクロプロセッサ評価用キットのTK-80を発売すると、ターゲットに想定していなかった一般のコンピュータマニアや好事家に売れていった。TK-80の開発者、後藤富雄は1977年（昭和52年）にサンフランシスコで開催されたウェストコースト・コンピュータ・フェアでパソコン市場の立ち上がりを目の当たりにした。後藤とその部長、渡邊和也はパソコンを開発することを決意した。電子デバイス販売事業部には電子部品店の小さな販売網しかなかったため、新日本電気が持つ家電ルートを使ってパソコンを販売することにした『月刊アスキー別冊 蘇るPC-9801伝説』pp. 98–103、「秋葉原ビットイン誕生秘話 : 渡邊和也氏インタビュー」。
NECの電子デバイス販売事業部は1979年（昭和54年）にPC-8001を発売し、1981年（昭和56年）には日本のパソコン市場の40%のシェアを獲得した。当時のNEC副社長、大内淳義は次のように述べた『日本電気株式会社百年史』 p.654。
「たしかにパソコンの育ての親として、電子デバイス部門の貢献は否定できぬ事実である。しかし、パソコンがコンピュータであるのならば、日本電気内ではこれまでどおり情報処理部門が扱うべきであるということになろう。またパソコンが家電であるならば、家電を扱う新日本電気の申し出も拒否することはできない。」
1981年（昭和56年）4月、NECはパソコンの開発を新日本電気とNECの情報処理グループ、電子デバイスグループ、の3つのグループに展開することを決定した。新日本電気は8ビットパソコンのPC-6000シリーズを、情報処理グループは16ビットのビジネス向けパソコンを、電子デバイスグループはPC-8000シリーズやPC-8800シリーズなどその他の分野のパソコンを担当することになった。
N10プロジェクト 情報処理小型システム事業部では、浜田俊三がプロジェクトの指揮を執り、小澤昇が製品計画を担当した。当初、開発チームは新しいパソコンを1973年（昭和48年）のNEAC システム100に由来するオフィスコンピュータの小型版として計画としていた。渡邊和也は、新しいパソコンはMicrosoft BASICを備え、以前のパソコン向けの周辺機器との互換性を維持し、拡張スロットの仕様を公開しなければならないと助言した。1981年9月、浜田は元請けのアスキーの西和彦にN88-BASICを8086プロセッサ用に書き直すよう依頼した。西は米国の開発会社所属のビル・ゲイツと相談したいと返答した。3か月後、マイクロソフトはの開発に忙しいとして、西は浜田の申し入れを断った。西は「マイクロソフトはBASICをより構造化された内部コードで同じ機能を持つものに書き直しており、それは16ビットバージョンのGW-BASICとして発売される。日本語版のGW-BASICを選択した場合、我々はBASICをより早く提供できるだろう。」と述べた。浜田は「以前述べたとおり、旧来のものと互換性があるBASICが欲しい。」と返答した。両者は合意することができなかった。
渡邊が提案する計画の先行きが不透明になったため、浜田はオフィスコンピュータの小型版を開発するか、渡邊の提案通りにパソコンを開発するか、2つの計画で迷っていた。浜田と渡邊はPC-8001やPC-8801のアプリケーションを収集して調査しているうちに、消費者市場はこれらのパソコンと互換性のある16ビット機を望んでいることに気付いた。浜田は異なる市場向けに両方の計画を採用することにした。1982年（昭和57年）4月、オフィスコンピュータの小型版はNEC独自開発の16ビットマイクロプロセッサμCOM-1600を搭載したNEC システム20 モデル15としてリリースされた。この機種は従来のオフィスコンピュータの新モデルとして発表され、特段注目されることはなかった。
1982年（昭和57年）2月、ソフトウェア開発チームはN88-BASICのリバースエンジニアリングとN88-BASIC(86)の設計を開始した。その作業は翌月に完了し、開発チームはPC-9801（コードネームはN10プロジェクト）の開発を開始した。PC-9801のプロトタイプは1982年（昭和57年）7月の終わりに完成した。N88-BASIC(86)のコードは新規に書かれていたが、西はバイトコードがマイクロソフトのものと一致すると指摘した。当時、バイトコードに著作権法を適用できるかどうかは不明確だった。西は浜田に対して、NECはBASICのライセンス料に相当するマイクロソフト製品を購入し、N88-BASIC(86)にはマイクロソフトとNECの双方の名前を著作権表示に入れることを要求した。浜田はこれを受け入れた。
開発チームはサードパーティーの開発者が市場の拡大に非常に重要と考え、発売前から独立系ソフトハウスに50台から100台のプロトタイプと技術情報を無償で提供した。
三菱電機はNECに先行して1982年（昭和57年）1月に16ビットパソコンのMULTI 16を発売したが、その実体は豊富なソフトウェアを自社で揃えてシステムとして売り込むというオフィスコンピュータの性格を残しており、成功しなかった。
1981年（昭和56年）に情報処理グループの端末機事業部も「パーソナルターミナル」としてN5200というパソコンシリーズを発売した。これは8086プロセッサとμPD7220ディスプレイコントローラを搭載しており、アーキテクチャもPC-9800シリーズと類似していたが、オペレーティングシステムは独自開発のPTOSを採用している。NECはN5200をインテリジェント端末あるいはワークステーションとして発表し、市販パソコンのPC-9800シリーズとはターゲットが異なっていた。この複合端末機市場に対して富士通は1981年にFACOM 9450を発売し、日本IBMは1983年にマルチステーション5550を発売した。
PC-9801の登場とシェア拡大
1982年（昭和57年）10月、PC-9800シリーズ（以下、PC-98）の初代機『PC-9801』は16ビットCPUのNEC μPD8086（Intel 8086互換）を5MHzで駆動し、128KBのRAM（最大640KBまで拡張可能）を搭載、PC-8000シリーズやPC-8800シリーズとのハードウェア・ソフトウェアの上位互換性と298,000円という低価格を売り物にして発売された。グラフィック画面解像度は640ドット×400ドット8色。また、当時としては先進的なグラフィック描画機能を持つ自社製のGDC（Graphic Display Controller μPD7220）を2個搭載している。ディスプレイなどPC-8800シリーズの周辺装置はPC-9801にそのまま流用でき、N88-BASIC用に開発されたソフトウェアは少しの修正でPC-9801に対応させることができた。これにより、従来のPC-8000シリーズやPC-8800シリーズのビジネスユーザーを取り込むことに成功した。一方、新規ユーザーは高価な8インチFDD（Floppy Disk Drives）を別途購入する必要があり、ディスプレイやプリンターも合わせると、システムセット価格としては100万円近くになった。また、基本構成では数字と英文字、半角片仮名しか表示できなかったため、日本語ワープロソフトなどを使用するには別売の漢字ROMボードPC-9801-01を増設する必要があった。
ビジネス分野を中心に漢字ROMやFDDを標準搭載したPC-9801を要望する声があったことに加え、高品質な漢字フォントで印刷できるプリンターが求められた。当初、PC-9801にはOEMで調達されたPC-8800シリーズ用のプリンターや自社開発のNK-3618が用意されたが、どちらも16ドットフォントに相当するゴシック体で印字するものであった。書類や本での使用頻度が高い明朝体となると、24ドットフォントを印字できる24ピンプリンターが求められた。NECはNK-3618の開発を契機に、プリンターを開発した「端末装置事業部」を「プリンタ事業部」に改め、1983年（昭和58年）5月に24ドットフォントが収録された漢字ROMを搭載する24ピンプリンター『PC-PR201』を発売した。これは当時50万円台であった24ピンプリンターを30万円以下という低価格で発売したことで好評を得た神永 裕人『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 94–105、「NECのハード開発戦略 ユーザーをとらえた「互換性と継承性の追求」優先の製品開発」。
1983年（昭和58年）10月発売のPC-9801Fは、CPUに5MHzと8MHzから選択駆動が可能な8086-2を搭載し、2台の5インチ2DD (640KB) FDDとJIS第一水準漢字ROMを標準装備して398,000円 (2ドライブ機) で発売された。この機種は価格性能比が良好で、企業や技術者に好評を博した。5インチ2DDフォーマットは本機から新たにサポートされた。当時、5インチ2HD (1MB) FDDはまだ信頼性が低く、8インチ2D (1MB) FDDは高価だったため、日本語の業務用アプリケーションに必要最小限の容量である5インチ2DD (640KB) が採用される運びとなった。
PC-9801Fと同時に、電子デバイスグループが開発したPC-100も発表された。こちらはワープロや表計算ソフトを同梱（バンドル）し、同年に発売されたApple Lisaのようなコンセプトを持っていた。PC-100はマウスや縦横切り替え利用が可能なディスプレイといった先進的な機能を備えて注目を集めたが、従来機のソフトウェアや周辺機器と互換性がなく、ビットマップ処理によるグラフィックを採用したことで文字の表示速度が遅くなったことが影響して売れなかった。さらに、PC-100のマーケティングは情報処理グループのPC-9800と競合したことでパソコン販売店を混乱させることになった。1983年（昭和58年）12月、大内はパソコン事業を8ビット家庭用パソコンを扱う日本電気ホームエレクトロニクス（1983年（昭和58年）6月に新日本電気から社名変更）と、16ビットパソコンを扱う日本電気の情報処理グループの、2つの部門に統合することを決めた。日本電気の電子デバイスグループはパソコン事業を日本電気ホームエレクトロニクスへ移管することになった田中 繁廣『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 76–89、「ドキュメント・NECのPC戦略―市場制覇への道を切り拓いた戦士達 その決断と挑戦の歴史」。
富士通は1984年（昭和59年）2月に5インチ2HD (1MB) FDDを搭載したFM-11BSを発売し、同年12月には同じく5インチ2HD FDDを搭載したFM-16βを発売した。これに対抗して、NECは1984年（昭和59年）11月に5インチ2HD FDDを搭載したPC-9801Mを発売。このドライブは2DDフロッピーディスクを読むことができず、従来機との互換性が劣っていたため市場では成功しなかった。一方、FM-16βはオペレーティングシステムにMS-DOSではなく既に下火になりつつあったCP/M-86を同梱（バンドル）し、さらにコンピュータ部門ではなく電子デバイス部門が開発・営業を手がけたことが失敗の一因になった。富士通は1985年半ばにこの方針を転換したが、既に手遅れであった小林 紀興『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 58–59、「NECがパソコン王国になった理由」。別の意見では、富士通はFM-11にビジネスソフトパッケージを同梱（バンドル）したことで、ユーザーがサードパーティーのソフトウェアを購入することを思いとどまらせ、富士通は自身の市場を拡大することに失敗したと考えられた内田 保廣『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 128–129、「一番"遊戯性"の高いPCをユーザーは選択した」。
1985年（昭和60年）5月に発売されたPC-98XAは、高級ワープロやCAD用途への需要に応えるべく、高解像度のテキスト・グラフィック画面と高速な80286プロセッサを搭載していた。また、同時に発売されたPC-9801U2は3.5インチFDDを搭載した最初の省スペースモデルとなった。しかし、両者とも従来のソフトウェアと互換性が乏しかったため不評であった。それぞれの後継機、PC-98XLおよびPC-9801UV2は、本流のPC-9801シリーズと高い互換性を保っていたため市場に受け入れられ、需要の幅を拡大することに成功した。
1985年（昭和60年）7月に発売されたPC-9801VMはCPUに8086上位互換の高速なV30を採用し、グラフィックはオプションで4096色中16色表示に対応した。またPC-98XAに続いて2HD/2DDの両タイプのフロッピーディスクに対応した。このモデルは1年間で21万台を販売するベストセラーとなり「日電ビジネス用パソコン好調―単一モデル1年で21万台出荷。」『日経産業新聞』 1986年8月18日、7面。、以後のPC-98の基本仕様となった。
1983年（昭和58年）から1987年（昭和62年）にかけて、NECはソフトハウスに対してMS-DOS 2.11のサブセットをソフトウェアへ同梱（バンドル）することを無償で認めていた。アスキーやマイクロソフトはMS-DOSの普及を促すためにこれを認めていた。ユーザーの立場では、MS-DOS対応ソフトとは別にMS-DOSを購入する手間が省けるという利点があった。浜田はNECがアスキーにこれに相当するMS-DOSのライセンス使用料を支払ったかどうか明らかにしていないが、この戦略がソフトハウスの囲い込みに功を奏した。当初のPC-98は「PC-8800シリーズ上位互換の高速なBASICマシン」で、PC-98の能力を十分に引き出したソフトは少なかったが、早期からサードパーティーに対してソフトウェアの開発を促進したことで、1984年（昭和59年）3月時点で約700本のソフトウェアパッケージがPC-98に対応した。1987年（昭和62年）3月、NECはPC-9800シリーズの出荷台数が100万台を超え、約5,000本のソフトウェアパッケージが対応していると発表した。当時の東京リサーチ調べによると、16ビットパソコンの店頭販売数におけるPC-98のシェアは90%を超えた。NECが日本のパソコン市場を独占できた理由について、1985年（昭和60年）に孫正義は次のように分析した。
「パソコンでのシェア格差はますます広がっている。スタートはNECだけが先行したわけではないのに、なぜこんなに格差がついてしまったのか。早くからハードやOSを積極的に公開し、ソフトや周辺機器を自由につくらせたことが成功したといえる。ライバルメーカーも同じマイクロソフトのベーシックを使いながら公開しなかった。この姿勢の差が今日のシェアの差になって表れている。」
また、NECは既存製品との互換性と資産の継承に注意を払っていた。PC-9801VMはCPUクロック周波数を8MHzと10MHzで選択できるほか、V30の命令サイクルが8086と異なることから、オプションで8086を搭載した拡張カードも提供していた。V30はインテルのx86系CPUには実装されていない独自の命令が存在した。NECはソフトウェア開発者に対してそのような命令を使用しないよう説明していたが、一部のソフトウェアは使用していた。それらのソフトウェアが動かなくなることを懸念し、1986年（昭和61年）発売のPC-9801VXは80286とV30が電源投入時の設定により排他的に動作するよう設計された。1988年（昭和63年）発売のPC-9801RAは80386とV30を搭載して同様に対応していた。1990年（平成2年）発売のPC-9801DXよりV30は省略された。
NECはテレビCMや新聞での広告、見本市での宣伝などに多大な費用をかけた。NEC全体の広告宣伝費は1970年代中期まで10億円台で推移していたが、その後は増加し続け、1985年（昭和60年）には250億円を上回った松尾 博志『100万人の謎を解く ザ・PCの系譜』pp. 130–137、「パソコン産業"互換機元年" 真の「ユーザー利益」は、「企業利益」追求の互換機ビジネスから」。
小型機や互換機との開発競争
東芝は1983年（昭和58年）からラップトップパソコンの開発に取り組んでいた。1985年（昭和58年）にヨーロッパで発売されたT1100やその後継機は成功を収め、1986年（昭和59年）春から欧米諸国で発売されたT3100はバイト誌から「キング・オブ・ラップトップ」と賞賛された。1986年（昭和59年）10月にはT3100を日本市場向けに改良したJ-3100を発売し、特に狭いオフィスが多い日本では企業を中心に好評を得た。T3100が発売されるまで、NECはラップトップ型パソコンを時期尚早と見るなど開発に本腰を入れていなかった。このため、NECはT3100の開発を察知して慌ててラップトップ型パソコンのPC-98LTを開発した。PC-98LTはJ-3100と同月に発売されたものの、従来機との互換性が乏しく、既存のPC-98用ソフトが動作しなかったため、十分な成功を収めるには至らなかった。小型化を実現するにはGDCなどの周辺チップを集約したチップセットを開発する必要があったが、3年前からラップトップパソコンの開発に本格的に取り組んでいた東芝にはすぐに追随することができなかった。
1987年（昭和62年）3月、セイコーエプソンは最初のPC-98互換パソコン（以下、98互換機）となるPC-286シリーズを発表した。NECはこの98互換機を調査し、使用されているBIOSがNECの著作権を侵害しているとして訴訟を起こした。1987年（昭和62年）4月、セイコーエプソンはPC-286 Model 1から4までの4機種の発売を中止し、別の開発チームによりクリーンルーム設計で開発されたBIOSを採用するPC-286 Model 0を発売した。このモデルはROM BASIC（本体ROMに収録されたN88-BASIC(86)）が内蔵されておらず、NECはこれを「PC-98との互換性に乏しい」と結論付けた。当時はROM BASICの需要が依然多く、1990年（平成2年）時点でもNECが発行していたソフトカタログのうち約40%がROM BASICに依存していた。同年11月、セイコーエプソンは裁判の継続が市場に悪いイメージを抱かれると考え、NECに和解金（金額は非公表）を支払い、告訴の対象になった4機種は今後も発売しないという内容で和解した。著作権侵害の有無については決着が付かないままとなった。
PC-286 Model 0はCPUに10MHz駆動の80286を使用し、同じCPUを8MHzで駆動していたNECの主力機PC-9801VXよりも25%速かった。1987年（昭和62年）6月、NECはCPUクロック周波数を10MHzに引き上げたPC-9801VX01/21/41をリリースした。NECは自社のオペレーティングシステム（ディスクバージョンのN88-BASIC(86)やMS-DOS）に、NEC製以外のマシンで起動しないようにするBIOS署名チェックを追加した。これは通称「EPSONチェック」とも呼ばれた。1987年（昭和62年）9月、セイコーエプソンはPC-286VとPC-286U、および、BASICインタープリタを追加するための『BASICサポートROM』をリリースした。また、EPSONチェックを解除するためのパッチプログラム『ソフトウェア・インストレーション・プログラム (SIP)』をバンドルした。新機種はリーズナブルな価格と互換性の良さが評価され、好評を博した。セイコーエプソンの98互換機は1988年（昭和63年）に20万台の売上を記録し、日本のパソコン市場に新たな勢力が誕生することになった。
1987年（昭和62年）11月、セイコーエプソンはNECに先行してPC-98と完全な互換性を持つラップトップパソコンPC-286Lを発表した。ラップトップ型の需要はもはや無視できる規模ではなく、PC-98最大手のディーラーである大塚商会もPC-286Lで初めて98互換機を販売リストに加えた。1988年（昭和63年）3月、NECはデスクトップ型PC-9801との完全互換を実現したラップトップ型パソコンPC-9801LV21を発売した。完全互換性と小型化の両立には新規に開発された3種類のチップセットが重要な役割を果たし、これらはPC-9801RAなどの主力デスクトップ機にも使用された。しかし、青液晶を採用したPC-9801LV21は視認性が悪く、バックライト付き白黒液晶を採用したPC-286Lに技術面でも後塵を拝することになった。視認性の問題はJ-3100同様の橙色プラズマディスプレイを採用したPC-9801LS（1988年（昭和63年）11月）と、バックライト付き白黒液晶を搭載したPC-9801LV22（1989年（平成元年）1月）で解決された。