SOS（エスオーエス）は、かつて船舶を中心に用いられていたモールス符号による遭難信号である。現代では遭難に限らず助けを求める合図として使用されることがある。 世界の法規におけるSOS 遭難信号は半世紀以上にわたって国際条約の無線通信規則では・・・― ― ― ・・・とされてきた。SOSという語は通称であった。
遭難信号・・・― ― ― ・・・は周囲の無線局に遭難の事実を知らせるのと同時に、全局に通信中止を求める符号だった。 +Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich独逸国無線電信条例第4条-a4. Verfahrena) BeforderungszeichenZur Anwendung kommen die bekannten Morsezeichen, denen folgende Signale hinzugefugt sind― ― ― ― ― ― Ruhezeichen; darf nur von offentlichen Kustenstationen gegeben werden;・・・― ― ― ・・・ Notzeichen; wird von einem Schiffe in Not solange wiederholt, bis alle anderen Stationen ihren Verkehr abgebrochen haben;・・・― ― ― ・ Suchzeichen; darf von Schiffen auf hoher See wiederholt mit ihren eigenen Namen, die dem Zeichen folgen mussen, gegeben werden; es ist zu beantworten durch "hier" mit nachfolgenden Namen.
1906年 ドイツのベルリンで1906年に開催された第一回国際無線電信会議において世界共通の遭難信号・・・― ― ― ・・・が定められ、1908年7月1日に発効明治41年6月23日逓信省告示630号国際無線電信条約附属業務規則（7月1日発効）「第十六條 遭難船舶は左の符号を使用し短少なる間隔を以て之を反復するものとす ・・・― ― ― ・・・局が遭難の符号を認むるときは直に総ての通信を中止することを要し且救助の呼出に基く通信の終了したることを確めたる後に非ざれば通信を再始することを得ず遭難船舶が其の救助の呼出の連続の終に指定する局の呼出符号を加える場合に於ては此の指定局に非ざれば其の呼出に応答すべからず救助の呼出中に指定局名を欠くときは此の呼出を認むる局は各之に応答することを要す」した。・・・― ― ― ・・・は遭難の事実の通知と、周辺各局へ通信中止を求める符号である。 +REGLEMENT DE SERVICE, ANNEXÉ A LA CONVENTION RADIOTÉLÉGRAPHIQUE INTERNATIONALE.国際無線電信条約附属業務規則 第16条XVI Les navires en détresse font usage du signal suivant: ・・・― ― ― ・・・répété à de courts intervalles. Dès qu'une station perçoit le signal de détresse, elle doit suspendre toute correspondance et ne la reprendre qu'après avoir acquis la certitude que la communication, motivée par l'appel de secours, est terminée. Dans le cas où le navire en détresse ajoute à la fin de la série de ses appels de secours l'indicatif d'appel d'une station déterminée, la ré- ponse à l'appel n'appartient qu'à cette dernière station. A défaut de l'indication d'une station déterminée dans l'appel de secours, chaque station qui perçoit cet appel est tenue d'y répondre. このとき、国際無線電信条約附属業務規則 第2条で、波長300m（周波数1,000kHz）と、波長600m（周波数500kHz）を一般公衆通信業務（無線電報）用と定め、第3条では船舶局の通常波を波長300mとし、（最低限）この波長を装備することが義務付けられた。世界統一による海上公衆通信は、現代でいう中波AMラジオ放送用の周波数帯のほぼ中央である1,000kHzで行なわれることになった。そして遭難信号・・・― ― ― ・・・はこの1,000kHzで発信された1912年の第二回国際無線会議では通常波が波長600m（500kHz）に変更され、1913年7月1日に発効した。。
1959年 国際条約の無線通信規則の条文に遭難信号・・・― ― ― ・・・はSOSの各文字の間に間隙を入れずに続けて送信される（のように上線を引くのは、字間を空けずに送信する符号であることを示す）。という語が盛り込まれたのは1959年だった。
それは同年にジュネーブで開かれた無線通信主管庁会議で改正された無線通信規則の第36条で、1961年1月1日に発効した。 +（Additional） Radio Regulations国際電気通信条約付属無線通信規則 第36条 6-(1)CHAPTER VIII Distress, Alarm, Urgency and SafetyArticle36 Distress Signal and Traffic. Signal and Traffic.§6-(1) The radiotelegraph distress signal consists of the group ・・・― ― ― ・・・, symbolized herein by transmitted as a single signal in which the dashes are emphasized so as to be distinguished clearly from the dots.
なお無線通信規則の条文中ではないが、1947年に開かれたアトランティック・シティ国際無線電信会議で附属無線通信規則の附録第9号「無線通信用諸種の略号及び符号APPENDIX 9：Miscellaneous Abbreviations and Signals to be used in Radiocommunications」の第二節「略符号SECTION II. MISCELLANEOUS ABBREVIATIONS AND SIGNALS」にという語が初めて登場している。発効したのは1949年1月1日だった。
日本の法規におけるSOS 1901年（明治34年） 日本の無線開発は逓信省が海軍省に協力する形で進められた。
海軍省は1901年（明治34年）、日本初の無線通信規則である「無線電信通信取扱規則」明治34年 海軍省内令第143号（1901年11月13日）を定め、その第18条（略符号）で、遭難信号に相当するものを「故障（危険あり） ナラ和文符号ナ（・― ・）、ラ（・・・） ・― ・ ・・・ 」とした。 +無線電信通信取扱規則明治34年 海軍省内令第143号（1901年11月13日）第18条 「故障（危険あり） ナラ ・― ・ ・・・」
逓信省でも細々と無線実験を続けていたが、日露戦争（1904～05年）の開戦が近くなると、海軍無線への混信防止の観点より逓信省の無線研究は中止となった。
1905年（明治38年）に日露戦争が終結すると、1906年（明治39年）にベルリンで第一回国際無線電信会議が開催されることになり、逓信省は海上公衆通信サービスへの事業参入を決め、無線機器の開発と無線局の建設、そして無線通信士の養成に着手した。
1908年（明治41年） 逓信省は波長300m（周波数1,000kHz）を用いた銚子無線電信局JCS（海岸局）と東洋汽船所属の天洋丸TTY（船舶局）による公衆通信サービスを創業するために、「無線電報規則」明治41年逓信省令第16号（1908年4月8日）と、その下位規程であって、危急・・・― ― ― ・・・を盛り込んだ「無線電報取扱規程」明治41年逓信省公達第341号（1908年4月9日）を定め、1908年（明治41年）5月1日に施行した。
1908年7月1日に発効するベルリン第一回国際無線電信会議の国際無線電信条約附属業務規則第16条にはという語が使われていないことに歩調を合わせ、この語を使わなかった。（「無線電報取扱規程」は1925年（大正14年）の改訂の際よりを使い始めている。） +無線電報取扱規程明治41年 逓信省公達第341号（1908年4月9日）第6条 「危急 ・・・― ― ― ・・・」大正4年 逓信省公達第589号（1915年10月27日）第6条 「船舶危急 ・・・― ― ― ・・・」大正14年 逓信省公達第726号（1925年9月25日）第45条「船舶危急 ・・・― ― ― ・・・」昭和3年 逓信省公達第1204号（1928年12月29日）第45条「遭難 ・・・― ― ― ・・・」
逓信省が公衆通信サービスを創業したため、これまで海軍無線電信所から海軍艦船へ送っていた（軍用通信に相当しない）日々の官報などは、海軍省が逓信省に電報料金を払って逓信省の公衆通信サービスを利用することとなった。逓信省の海岸局と海軍省の艦船間で無線電報が交わされるため、「海軍無線電報取扱規約」明治41年海軍省達第129号（1908年10月28日）を定め、その第8条に危急信号・・・― ― ― ・・・を盛り込み、両省で整合を取った。 +海軍無線電報取扱規約明治41年 海軍省達第129号（1908年10月28日）第8条 「危急 ・・・― ― ― ・・・」
1915年（大正4年） 日本の無線は「電信法」で政府が管掌するとされていたが、1915年（大正4年）11月1日に施行された「無線電信法」で、民間企業、私学校、個人による私設無線を認めた。合わせて同日施行された私設無線に関する規則「私設無線電信規則」大正4年逓信省令第46号（1915年10月26日）の第22, 23条では国際条約の無線通信規則に準拠し、 "船舶危急符号" とした。 +私設無線電信規則大正4年 逓信省令第46号（1915年10月26日）第22-23条 「船舶危急符号 ・・・― ― ― ・・・」昭和3年 逓信省令第67号（1928年12月29日）第22-23条 「遭難符号 ・・・― ― ― ・・・」
この「私設無線電信規則」で "船舶危急符号" という語を用いたため、前述の通り「無線電報取扱規程」の第6条にあった "危急" を "船舶危急" へ改め大正4年逓信省公達第589号（1915年10月27日）、1915年11月1日に施行されている。
さらに1928年（昭和3年）12月29日の規則改正（1929年1月1日施行）では、これが "遭難符号" となったため、同様に「無線電報取扱規程」第45条の "船舶危急" を "遭難" へ改め昭和3年逓信省公達第1204号（1928年12月29日）、1929年（昭和4年）1月1日より施行されている。
1933年（昭和8年） 上記「私設無線電信規則」に代わる新たな「私設無線電信無線電話規則」昭和8年逓信省令第46号（1933年12月29日）が1933年（昭和8年）に作られた。 +私設無線電信無線電話規則昭和8年 逓信省令第60号（1933年12月29日）第58-59条 「遭難符号 ・・・― ― ― ・・・」
本規則は1934年（昭和9年）1月1日より施行された。
1950年（昭和25年） そして終戦後の1950年（昭和25年）6月、新しい電波法の下に施行された最初の「無線局運用規則」昭和25年電波監理委員会規則第7号（1950年6月30日）の第76,80,82,85,89条の条文中および「別表第2号の2諸種の略号及び符号」において、遭難信号が登場した。
2018年時点では電波法第52条第1号にある遭難通信船舶または航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に遭難信号を前置する方法その他、総務省令で定める方法により行う無線通信をいう。に使われる遭難信号として、総務省令 無線局運用規則の「別表第2号無線電信通信の略符号の2その他の略符号の（1）国内通信及び国際通信に使用する略符号」にが残っている。
通称としてのSOS
モールス符号には遭難信号・・・― ― ― ・・・のように長いものは定義されておらず、これを文字にすることはできない。
そこで1909年頃より・・・― ― ― ・・・を便宜的にいくつかの塊に分割して文字化するようになった。最終的にはドット群「・・・」とダッシュ群「― ― ― 」に分割した、・・・（S）、― ― ― （O）、・・・（S）、が一番シンプルという理由で、新聞などの文字メディアを通じて広まったとされる。
+遭難符号・・・― ― ― ・・・を便宜的に分割して文字化する分割数文字化の例2分割V（・・・― ）、7（― ― ・・・）3（・・・― ― ）、B（― ・・・）3分割V（・・・― ）、T（― ）、B（― ・・・）S（・・・）、O（― ― ― ）、S（・・・）4分割I（・・）、W（・― ― ）、N（― ・）、I（・・）5分割E（・）、U（・・― ）、T（― ）、D（― ・・）、E（・）
SOSという単語は・・・― ― ― ・・・を文字化や口述するための便宜的な手段として、非常に早い時期より無線通信士、無線技術者、電波行政関係者に至るまで、広く受け入れられている。SOSが"Save Our Souls"（我らを救え）や"Save Our Ship"（我が船を救え）の略と言われることがあるが、これらは1912年のタイタニック号沈没事故の頃に考案された後付けである。
歴史 以下ここでは・・・― ― ― ・・・をと表記する。
初の遭難信号SSSDDDの提案 海難事故に遭った船舶が、無線電信により実際に救助された最初の事例は、1899年4月28日にドーバー海峡の北入口、グッドウイン砂洲の浅瀬に常時係留されている灯台船「イースト・グッドウィン」が、濃霧の中を航海してきた「マシューズ号(SS R.F. Matthews)」に追突された事件である"A Lightship Damaged : Wireless telegraphy used" The Express and Telegraph 1899年5月1日 2ページこれを3月3日とする文献も一部にあるが、上記をはじめとする当時の新聞は4月28日の事故として報じている。。船体を損傷したイースト・グッドウィン灯台船はサウス・フォアランド灯台に無線電信で救助を求めて無事救出されたが、この時期にはまだ遭難信号というものを定めていなかった 連邦通信委員会編 Distress Call FEDERAL COMMUNICATIONS COMMISSION 24th Annual Report for Fiscal Year 1958（米国連邦通信委員会, 1958年度 年次報告書）政府印刷局US GPO 166ページ。
1900年4月25日にマルコーニ国際海洋通信会社が設立されたH.E. Hancock「Formation of Marconi Marine Company」Wireless At Sea ：The First Fifty Years 1950 Marconi International Marine Communications Company Limited 23-27ページ（マルコーニ国際海洋通信会社の50周年記念出版）。マルコーニ国際海洋通信会社は、北ドイツ・ロイド社の大型客船「カイザー・ヴィルヘルム・デア・グロッセ号(SS Kaiser Wilhelm der Grosse)」に無線局を開設して、同年5月15日より世界初の海上移動における無線電報サービスをスタートさせたH.E. Hancock「Early Installations in Ships」Wireless At Sea ：The First Fifty Years 1950 Marconi International Marine Communications Company Limited 28ページGuglielmo Marconi「Syntonic Wireless Telegraphy」Journal of the Society of Arts May 17, 1901 - No.2530 Vol.XLIX 306-315ページ。1901年になるとキュナード・ライン社の大型客船ルカーニア号(RMS Lucania)やその姉妹船カンパニア号(RMS Campania)をはじめ、続々とマルコーニ局が置かれた。
こうして海上移動の無線電報サービスは順調に発展していったが、世界共通の遭難信号は1903年8月4日から13日にベルリンで開かれた無線電信予備会議Preliminary Conference on Wireless Telegraphy, ITUサイトで提案されたものが最初である。イタリア代表より遭難信号SSSDDDの提案があったが採択には至らなかったOrrin E. Dunlap Jr. The Story of Radio 1935 The Dial Press 57ページ。
マルコーニ社のCQDとテレフンケン社の しかし会議終了後の1903年12月7日に、マルコーニ国際海洋通信会社の無線局を設置していたレッド・スター・ラインの「クルーランド号(SS Kroonland)」がアントウェルペンからニューヨークに向かってアイルランド沖を航海中に操舵装置を破損する事故を起こし、翌12月8日に無線電信で救助されたAccident at Sea Ottumwa tri-weekly courier 1903年12月10日 1ページThe Kroonland Disabled ：Red Star Liner First to Use Wireless Telegraphy in Distress New York Times 1903年12月9日 1ページ。クルーランド号は無線電信で助けを求めた最初の定期航路船である。乗員乗客900名は無事だったが、この事故で専用の遭難信号を制定する重要性が強く認識された。
マルコーニ国際海洋通信会社はただちにその検討に入り、1904年1月7日の社内通達第57号で自社の遭難信号を「CQD」と定めた。この海上遭難信号は、1912年4月に氷山に衝突したタイタニック号からも発信された。施行日は1904年2月1日だったYear Book of Wireless Telegraphy and Telephony 1913 Marconi Press Agency Limited 319ページ。『マルコーニ社の遭難信号「CQD」の"CQ"はAll Station（全局）、"D"はDanger（危険）またはDistress（遭難）を意味する。』とマルコーニ自身が説明しているタイタニック号沈没事件の査問員会において、ウィリアム・スミス上院議員の質問に答えたマルコーニの発言を報じた新聞記事Daily Captal Journal 1912年4月20日 10ページより引用「Marconi, the wireless inventor, who present at the investigation, explained that C.Q. means "all stations" and D means "danger" or "distress," adding that the international wireless conference has decided to substitute "S.O.S." for the distress call.」。なお「CQ」は特に何かの略ではなく、「CQD」はマルコーニ社の社内符号であり他の無線会社には関係しない。
一方でライバルのテレフンケン社があるドイツ帝国では、無線電信条例（Regelung der Funkentelegraphie im Deutschen Reich：1905年3月30日公布）を定めて1905年4月1日より施行した。この無線法では全局呼び出し信号「・・・― ― ― ・」とは別に、遭難信号「・・・― ― ― ・・・」を規定した。ドイツ船が全局呼び出しに用いていたでは、Eが1短点（・）で緊急時に聞き落とす恐れがあるため、3短点のS（・・・）に変更した符号を新たに定めたものだった。これはドイツの規則であり他国の無線会社には関係しない。
マルコーニ社の「CQD」やテレフンケン社の「」の他にも、1905年12月にアメリカ東海岸で起きた海難事故ではシンプルに「HELP」Wireless Message Reaches Newport Albuquerque Evening Citizen 1905年12月11日 1ページWireless Message Saved The Washington Post 1905年12月20日 3ページが使われるなど、無線会社間で遭難信号は統一されていなかった。
遭難信号の統一 1906年10月3日から11月3日にベルリンで開かれた第一回国際無線電信会議International Radiotelegraph Conference、ITUサイトにおいて世界共通（無線会社共通）の遭難信号の制定が討議された。審議の際にはマルコーニ社の社内符号CQDや、アメリカからは船舶で使われていた旗旒信号のNC（遭難）船にN旗 と C旗を上下に並べて掲げると「本船は遭難している。救助を求む。」を意味する。を無線電信でも使ってはどうかと提案されたが、最終的には開催国ドイツの無線法で定めていたが採択された。会議最終日（1906年11月3日）に調印された国際無線電信条約附属業務規則の第16條にはが規定され、発効日を1908年7月1日とした。
条約調印各国は発効日までに批准し、自国の関係する無線法規をこれに整合させ、実行に移すことになった。日本は1908年（明治41年）2月25日に林董外務大臣からこの条約・規則の批准を上奏したい旨の閣議請議があり外務省機密選第17号 明治41年2月25日、2月29日に西園寺公望内閣が閣議決定、さらに3月18日に枢密院において最終的に可決された。ただちに上奏され、3月19日には裁可を得、3月27日に批准された郵政省編『郵政百年史資料』（第6巻）1970 吉川弘文館 190ページ。そして1908年6月22日に公布、同年6月23日に官報で告示している。
1908年3月27日に批准手続きが終わったため、無線に関する法律「電信法」のもとに、無線電報取扱規程を定めたのが1908年4月9日だった。その第6条には国際的な整合をとった「危急 ・・・― ― ― ・・・」が盛り込まれている。日本では・・・― ― ― ・・・を「危急」と命名し、国際無線電信条約附属業務規則が発効するよりも、2か月早い1908年5月1日に施行された。
初のCQD しかし「他社とは交信しない」電波監理委員会編「第二章 無線通信の誕生（第二編 マルコニ式無線電信利用の独占）」『日本無線史』第五巻 1951 26-28ページことを方針とするマルコーニ社にとって、他社との符号共通化など全く無価値だった。を定めたベルリン会議の無線規則が1908年7月1日に発効してもこれを使おうとはせず、自社のCQD規定をそのまま残した。
マルコーニ社の遭難信号CQDが初めて使われたのは1909年1月23日、ニューヨークから北東へ200kmほど離れたナンタケット沖で起きた、ロイド・イタリアーノ・ラインの「フロリダ号」とホワイト・スター・ラインの「リパブリック号(RMS Republic)」の衝突事故である。リパブリック号に開設されたマルコーニ局MKCがCQDを発信すると、ただちにマルコーニ社のシアスコンセント海岸局MSCおよびホワイト・スター・ライン「バルチック号(RMS Baltic)」のマルコーニ局MBSと連絡が取れ、駆けつけたバルチック号によって乗客1500人が救われたDepartment of Commerce（米国商務省）編 Important Events in Radiotelegraphy 1916年2月1日 GPO政府印刷局 12ページOrrin E. Dunlap Marconi ：The Man and His Wireless 1937 Macmillan 164-179ページ大西洋航路を運航する英国系海運会社のほぼ全てはマルコーニ社と契約し、ほとんどの大型客船にはマルコーニ局が置かれていた。。無線電信が多くの人命を救ったと大いに注目を集め、リパブリック号のジャック・ビンズ通信士マルコーニ国際海洋通信会社の通信士は英雄となった。
無線通信の商用化以来、しばらくの時代は、船舶無線局のオーナーはその船を所有する海運会社ではなく、無線会社だった。海運会社が無線電報取扱いの業務委託契約を無線会社と結び、船にその無線会社の無線局を開設してもらい、無線会社の通信士がオペレーションしていた。遭難信号の発信権は船長にあり、無線会社の一存では出せない。またこの時代のマルコーニ社の無線局はMarconiの頭文字"M"で始まる3文字のコールサインを使用していた1912年にロンドンで開かれた第二回国際無線電信会議において国別の国際呼出符字列が決議されて以降は国籍識別を前置したコールサインに移行した。この時にマルコーニ社の本社がある英国は国際符字Mを獲得した。。
初の を初めて使ったのは、1909年8月11日、ニューヨークからジャクソンビル (フロリダ州)に向かっていたクライド・ライン「アラパホ号(SS Arapahoe)」のユナイテッド・ワイアレス局VBがハッテラス岬沖でプロペラシャフトを破損した際に無線電信で救助を求めたところ、ユナイテッド・ワイアレス社ハッテラス岬海岸局HAおよびクライド・ライン「ヒューロン号(SS Huron)」のユナイテッド・ワイアレス局VHと連絡がとれ、全員救助された事故だったとする説と、1909年6月10日、アゾレス諸島沖で難破したキュナード・ラインの「スラボニア号(RMS Slavonia)」のマルコーニ局MVAが発信したものだという説がある。
アラパホ号の事故では、翌日の新聞各紙が同号のの発信を伝えている“STEAMER ARAPAHOE BREAKS SHAFT AT SEA” The New York Times 1909年8月12日 1ページ“STEAMER ARAPAHO STILL ON THE ROCKS” The Washington Times 1909年8月12日 1ページ。しかしスラボニア号の事故の場合、直後の新聞各紙は『スラボニア号がCQDを発した』と報じている"C.Q.D. Call Saved 410 on Slavonia" The Washington Times 1909年6月13日 1ページ"Call of "C.Q.D. Again Saves Human Lives" The Salt Lake Herald 1909年6月13日 1ページ。
ところがスラボニア号の沈没から1年も後になって、同号がを発したとする記事が新聞Lincoln Daily News（1910年8月1日 1ページ）や雑誌Modern Electrics（1910年9月号 315ページ）に登場した。