中山 素平（なかやま そへい、1906年〈明治39年〉3月5日 - 2005年〈平成17年〉11月19日）は、日本の銀行家。
日本興業銀行（現・みずほ銀行）頭取、同会長、経済同友会代表幹事、海外技術協力事業団（現・国際協力機構）会長等を歴任。
「財界の鞍馬天狗」の異名を持つ一方、部下からは「そっぺいさん」と呼ばれ慕われた。
経歴 概観 「高度成長への神通力」「戦後金融史を体現」「ミスター興銀」「奔放な資本主義に警鐘」と評され、高度成長期の日本の経済界をリードした人物であり、財界の鞍馬天狗の異名をとった（名付け親は評論家の草柳大蔵）。“そっぺいさん”の愛称でも親しまれた。
生い立ち 長崎県出身の父金三郎、母禎の六男一女の三男として東京府に生まれる。「素平」の由来は、「素」は白より白くの意味で、「飾らない人間になれ」という願いが込められている。
小学校4年生のときに父を喪う。旧制麻布中学校を卒業。
1929年（昭和4年）、東京商科大学本科（現・一橋大学）を卒業。高瀬荘太郎ゼミに所属し、卒業論文は「景気変動理論における金融中心説の一考察」。
日本興業銀行入行 大学卒業後、日本興業銀行に入行する。同窓の同期に川又克二（のちに日産自動車社長や経団連副会長を歴任）がいる。終戦直後、興銀は、特殊銀行としてGHQ（連合国軍総司令部）の指令により廃止の危機にあったが、中山は調査部長・復興金融部長として、GHQと興銀の存廃をかけて交渉する。その結果、ついに存続を認めさせることに成功した。この経験から、粘り強い交渉力と強い意志に基づく経営理念を身につけた。
日本開発銀行に出向 1951年、池田勇人がつくった日本開発銀行に業務担当理事して出向する。これは初代総裁小林中の指名であった「戦後金融史を動かした人々 XII 「復興、成長、安定」の指南役 日本興業銀行 中山素平 ① 」『週刊金融財政事情』1984年11月12日号。中山は、小林が諸井貫一、桜田武、水野成夫、岸道三らと結成した経済同友会にも参加していたし、情報通の小林は、開銀をうまく成功させるには復金の実質的推進役である中山に任せる以外ないと考えていたのである。
開銀を設立するときに、初代総裁に内定していた小林は、興銀から当時常務であった中山を副総裁でスカウトしようとした。しかし、日本銀行総裁の一万田尚登が日銀理事の太田利三郎を副総裁に推した。そこで、小林は中山を筆頭理事で招くことになった。そんなとき、大蔵事務次官の船山正吉が大蔵省出身の中村建城をぜひ筆頭理事にとねじ込んできた。このため、中山は次席理事で開銀に行くことになった。中山は、日本の事業金融を軌道に乗せようと思っていたので、ポストが一つ上だろうが、下だろうがあまり意に介さなかったと述べている。
中山が開銀時代にしたことでは、川鉄千葉製鉄所への融資、日本瓦斯化学工業への融資、外資導入第1号の電力借款などが特筆される。だが、実際の処理は中山が連れて行った正宗猪早夫、竹俣高敏（のちトキコ社長）らが処理した。
川鉄千葉製鉄所実現に尽力 1950年、川崎製鉄が千葉に銑鋼一貫工場を建設する計画書を通商産業省に提出した。1950年度に250万トン程度の粗鋼生産しかない業界に、一挙に50万トンの生産力をもつ一貫工場を、資本金5億円の川鉄が163億円かけて建設するという計画であった。日銀の一万田総裁は金融引き締め政策に逆行する巨額投資に憤り、「製鉄所にペンペン草をはやしてやる」とまで言い放ち、反対した。中山は、原料の船からの荷下ろしから製銑・製鋼・圧延、製品の船積みまでの全工程が合理的にレイアウトされていること、全工程に最新の設備の導入が予定されていることなど、優れた計画であることを認め、この反対を押し切り、融資を決め、製鉄所実現に尽力した。
興銀に復帰 開銀理事を3年余務め、1954年興銀に復帰。取締役に選任され、直ちに副頭取に就いた。中山は1961年11月まで副頭取を務めるが、この時期は、まさに日本経済の高度経済成長期だった「戦後金融史を動かした人々 XII 「復興、成長、安定」の指南役 日本興業銀行 中山素平 ②」『週刊金融財政事情』1984年11月19日号。日本不動産銀行、東洋信託銀行などが設立され、一万円札も発行されている。興銀の業務も飛躍的に拡大し、中山は川北禎一頭取が温厚だったこともあり、経済界、あるいは取引先では、"実質頭取"として活躍していた。
この時期に中山が関係したことで最も特筆されるのはアラビア石油の設立である。この会社は、"満州太郎"などといわれた山下太郎が設立した会社である。山下は、出光佐三の日章丸事件に刺激されたのか、満州で挫折した夢を石油開発に賭けていた。だが、山下には金がなかった。その山下を支援したのが中山だった。中山はサウジアラビアとクウェートから得た約60万haの鉱区の利権料を融資の対象にし、現地で折衝している山下に送金した。同時に山下の友人でもあった石坂泰三、小林中、水野成夫など財界有力者や太田垣士郎、木川田一隆らの協力を得て、アラ石の株主集めもした。またこの頃には、日本ウジミナスの設立にも参画している。ブラジル政府が鉄鋼の自主生産を経済開発の目玉にしようとして、日本に支援を依願してきたプロジェクトで、これは経団連が窓口となった。経団連には、ブラジルのインフレへの脅威から慎重論が多かったが、中山は八幡製鐵の小島新一社長らと組んで推進役を買って出ている。
頭取時代 経済同友会代表幹事として中山が主張したのが"自主調整論"である。自主調整論は、平たくいえば日本経済全体を考えて、経営者が社会的責任を果たすという意味で、自由主義経済に計画性を持たせるという意味にも理解されている。そうした自主調整論、修正資本主義論からいえば、ある程度企業は集約されたほうがいい。中山は、その自主調整論に立って、企業再編成に全力を上げた。1961年11月から1968年5月まで頭取を務めるが、この頃には「ミスター再編成」などと呼ばれる始末だった。中山が"行革の鬼"といわれる土光敏夫と出会ったのも、この再編成劇と関係している。土光の決断で石川島重工業が播磨造船所を合併し（1961年12月）、さらに名古屋造船を合併したとき（1964年5月）、中山は仲介役をした。地方の会社でしかなかった播磨造船・常務真藤恒が石播の常務、副社長、社長と栄進し電電公社総裁として民営化を断行するのを演出したのも中山である。1962年10月、通産大臣の諮問機関である産業構造調査会の産業部会長に就任、いわゆる"官民協調による国際化対策"を打ち出した。諮問に基づき、通産省は特定産業振興臨時措置法案を提出。結果的に経済界の同意を得られず廃案となったが、日産自動車とプリンス自動車の合併（1966年1月）にしても、中山は特振法案の方向で実行している。
海運再編成 中山が調整力を発揮したのは海運再編成だった。この問題は直接には所得倍増計画の決定（1960年12月）と関連し、外航船を拡充する方策として考えられた。興銀には財閥系、非財閥系を問わず海運界での取引先が多かった。かねがね中山は「興銀の利益は、日本の利益」と主張していた。そこで調査部、海運担当部などを動員、外航船の大量建造と海運企業の再建整備が両立できる案の立案を指示した。運輸省は1963年の通常国会に海運再建整備法、外航船建造利子補給法の2法案を提出し成立させたが、舞台裏の政策立案者は興銀そのものといえる。問題は海運2法案が成立し、海運会社の再編成を実際に行ったときである。中山は三井船舶・川崎汽船、日産汽船・日本油槽船、山下汽船・新日本汽船、大阪商船・日東商船・大同海運などの再編、合併工作の仲介者、斡旋役となった。ただ、資本グループの関係で、大阪商船は三井船舶と、川崎汽船は飯野海運と合併するなどした。この海運2法と海運集約とで、日本の海運は再建されたのだった。
日本共同証券の設立と山一證券の救済 興銀は、戦前から準政府金融機関として産業金融のリーダー役を果たし、同行の資金源である金融債の発行や社債引受けを通じて証券市場と深いつながりを持ち、証券界の内情を熟知していた「戦後金融史を動かした人々 XII 「復興、成長、安定」の指南役 日本興業銀行 中山素平 ③」『週刊金融財政事情』1984年11月26日号。1961年7月をピークに証券市場は暴落の過程に突入し、株式投信の解約が急増する。同時に、株式ブームの中で3倍増になった従業員数、5倍近く増えた営業所など、肥大化しすぎた証券界の内部矛盾が一挙に表面化。1962年は証券会社全体の営業損失が15億円の赤字に留まったが、1964年は532億円へと赤字は拡大していく。中山が証券界テコ入れのためまず最初に行ったのが、日興証券の経営改善に湊守篤を常務（のち社長）に派遣したことである。のちに中山は、同じく興銀出身で日産化学社長だった日高輝を山一證券に送り込む。といっても、都銀で見られるような債権保全のための目付役的な人材派遣ではない。先方あるいは財界の要望で派遣している。続いて中山は、構造的な株式の供給過剰をテコ入れするため、株式買い支え機関として日本共同証券の設立に奔走する。日本共同証券は興銀を中心に富士銀行、三菱銀行など14行と4大証券が共同出資して資本金25億円で1964年1月発足。同時に投資信託を中心とする市場への株式の大量売却に対する買い出動を行い、1965年1月までの買い出動停止までに1900億円もの株式を買い入れた。しかし、種々の手段を講じて、市場から余剰資金を吸い上げて凍結し、株価の急落を防ぐ方法も、証券不況を根本的に救うことができず、山一倒産へと進んで行く。
1964年11月、財界からの要請で日高を山一の社長に派遣した中山は興銀、富士、三菱それに山一を加えて山一再建案を詰めていった。ところが再建案ができる直前の1965年5月21日、山一の危機が西日本新聞のスクープで明るみに出てしまう。急転直下、のっぴきならぬ事態に追い込まれた中山ら関係者は、5月28日、日銀氷川寮に集まった。このとき、中山は日銀特融を主張し、田中角栄蔵相の決断を引き出すきっかけを作った。田中の決断と調整役としての中山の奔走がなければ証券恐慌は最悪の事態に陥っていたにちがいないといわれる。
会長時代それ以後 新日本製鐵誕生の推進役 富士製鐵社長の永野重雄と八幡製鐵社長の稲山嘉寛が合併を決意したのは合併実現より4年前の1966年のことであった。1969年に公正取引委員会が「両社の合併は認めない」との合併禁止勧告書を出したのを覆し、初の同意審決に持ち込んでようやく実現した合併だった「戦後金融史を動かした人々 XII 「復興、成長、安定」の指南役 日本興業銀行 中山素平 ④」『週刊金融財政事情』1984年12月3日号。その4年間の産みの苦しみに耐え、念願の合併を果たしえたパワーは、永野、稲山両人の執念というよりも、実は中山ら財界人の強力な支援があったからにほかならない。中山は、新日本製鐵発足に難色を示した山田精一公取委委員長と推進派の大平正芳通産相の会談をセットして合併承認への道を開いた。八幡・富士が合併趣意書を公取委に提出した直後の1968年5月、中山は5年5ヶ月の頭取業を副頭取の正宗猪早夫にバトンタッチ、あっさりと代表権にない会長に就任し、しかも2年後には財界人としてはまだ若手といえる64歳で会長職を辞め、相談役に退いている。
東京12チャンネルの引き受けを日本経済新聞に要請 1969年、財界の出資でつくられた東京12チャンネルが放漫経営がたたって、にっちもさっちも行かなくなり、中山は日本経済新聞社社長の圓城寺次郎のもとを訪れて「東京12チャンネルを日経で引き受けてもらえないか」と要請した。しかし、中山たちの足もとをみた日経が買い叩いたため、経営権売買交渉は難航した。中山が「リーズナブル」な値を示しても、日経はいちいち理由をあげて値切っていく。しまいには、これ以上は出せないと突っぱねてしまう。いかに安く手に入れるかの一本ヤリだった。結局、財界は日経の希望に沿った値段で12チャンネルを売り渡さざるをえなくなくなり、名うての銀行家もすっかり手玉にとられてしまった。
鹿内宏明の処遇について調停 1992年7月、鹿内宏明が産経新聞会長を解任されると中山は、「君の気持ちはよくわかる。（略）君自身は世襲に反対だったんだから、そんなのと争っても意味ないじゃないか。ここは一歩退いて、国際関係や美術関係でグループに残ることを考えたらどうか。その辺の調整は僕がやってみよう」と仲介を申し出て、『文藝春秋』の手記執筆の依願に応ずることを宏明に勧めた。この年の秋から冬にかけて、中山、興銀元頭取で宏明の身元引受人の中村金夫らと日枝久、羽佐間重彰との間で、最終的な宏明の処遇問題が話し合われた。仲裁役として白羽の矢が立ったのは、元産経新聞社長でエコノミストとしても知られ、財界とのパイプもあった稲葉秀三である。これに中山から参加を求められた産経新聞の元経済部記者で稲葉の事実上の秘書役を務める側近の河端照孝、三井不動産相談役の江戸英雄が加わり調停案がまとめられた。その骨子は、①鹿内宏明はすべての役職を辞任する。②美術関連で何らかのポストを与える。③鹿内宏明が持つニッポン放送株を第三者に預け、3年ないし5年間凍結する、という3項目だった。さっそく、稲葉と河端は調停案を携えて、産経新聞に赴き社長の羽佐間らと面会した。しかし、羽佐間の回答は「はっきり申し上げるが、宏明氏が箱根ならびに美術協会いずれの理事に就くことについても、我々はお断りする」とにべもなかった。問題は、あくまでも宏明の保有するニッポン放送株の処理、その一点に尽きた。凍結ではなく株主の立場をすべて放棄するなら、体面を保てるよう形ばかりの肩書を与えないでもないということだった。すっかりやる気の失せた稲葉と河端は退席し、中山、江戸に「不調に終わった。申し訳ない」と報告した。中山らは、自分たちの調停案が結果的に一顧だにされず、メンツをつぶされたに等しかったことから、さすがに怒りの色を浮かべたという。
松下電器社外取締役を電撃解任 財界の重鎮として目覚ましい活躍をしていた中山は、その縁で松下幸之助の知己を得て、松下電器の社外取締役をつとめるようになっていた。中山は、幸之助が女婿の松下正治を会長から辞めさせたがっていたことは、以心伝心で承知していた。その中山を激怒させたのが正治による社長だった谷井昭雄降ろしの策動である。ナショナルリース事件で会社は深手を負い、経営陣が力を合わせて、信用回復につとめなければならないときに、スキャンダルを利用して正治は、1993年2月に谷井の追い落としをはかった。森下洋一が社長になると、中山は社外取締役の辞任を申し出た。中山を慰留したのが「山下跳び」で知られる山下俊彦である。山下から説得されて、中山は辞任を思いとどまった。ところがこのあと、正治は中山を電撃解任した。中山電撃解任については、岩瀬達哉『ドキュメント パナソニック人事抗争史』に詳しい。
その他 1973年11月21日、経済団体連合会、日本商工会議所、経済同友会、関西経済連合会の財界4団体が母体となり設立されたエネルギー総合推進委員会の委員長として、インフレ抑制のため、値上げ自粛などを盛り込んだ「中山構想」を提唱。中東協力センター理事長として中東との交流に努め、中山、松根宗一、今里広記は「財界資源派3人組」と呼ばれた。今里は親友で、その間柄から財界においては、「知恵の中山、行動の今里」と称された。
中山と黒幕の田中清玄との親交は、戦争直後に田中が主宰した『無名会』という戦後復興の勉強会に遡る。そこには八幡製鐵、日本鋼管、興銀らの人々が利害関係なしに集まった。田中は、石油の話は全部、中山に相談するが、海外で田中が行う油田権益交渉、それを国内で支援したのが、中山であった。1993年12月、田中の葬儀が行われたとき、中山は友人代表として弔辞を読み「あなたは、右翼でもなかった。左翼でもなかった。純粋な愛国者だった。その行動力は、時に戦闘的な激しさを見せた」と遺影に呼びかけた。
中曽根康弘首相の私的諮問機関「平和問題研究会」に加わったほか、臨時教育審議会の会長代理にも就いた。また中曽根が推進した国鉄の分割民営化に反対していた田中角栄を説得。ハウステンボスの起業や1992年経営危機に陥ったアスキーの救済なども知られている。
1983年、上越新幹線の開通と同時に、土光敏夫ら財界挙げての支援の下に、日本初の全て英語で授業を行う大学院大学である国際大学を新潟県南魚沼市に開学した。中山は、自ら初代理事長となり、初代学長には大来佐武郎が就任した。国際大学の経営を自らのライフワークとし、99歳で亡くなるまで特別顧問として采配を振った。
1989年には、大学の後輩に当たる筑井甚吉大阪大学教授らの要請を受け、環太平洋産業連関分析学会設立に尽力した宍戸駿太郎「筑井甚吉教授を偲ぶ」『産業連関』2011年 19巻 2号 pp.3-4, , 環太平洋産業連関分析学会。加えてこの頃、関西や東京、沖縄の経済人による「沖縄懇話会」が中山の呼び掛けで設立されている（メンバーに稲盛和夫、稲嶺恵一、ダイキン工業やオリックスなど）。
経歴 1929年（昭和4年）日本興業銀行入行。本店経理課に配属。 1932年（昭和7年）本店預金課に異動。 1935年（昭和10年）本店鑑定課に異動。 1936年（昭和11年）大阪支店に異動。 1937年（昭和12年）東北支店（福島）に支店長代理として異動。 1940年（昭和15年）札幌支店次長。 1941年（昭和16年）神戸支店次長。 1942年（昭和17年）本店査業部次長。 1943年（昭和18年）海外派遣・南方占領地区出張としてシンガポールへ。 1945年（昭和20年）人事部長。 1947年（昭和22年）興銀理事。 1950年（昭和25年）常務取締役。 1951年（昭和26年）日本開発銀行に出向。次席理事に就任。 1954年（昭和29年）興銀に戻り副頭取。 1957年（昭和32年）から1959年まで経済同友会代表幹事（終身幹事）。 1961年（昭和36年）頭取。 1968年（昭和43年）会長。 1970年（昭和45年）興銀相談役、日本アブダビ協会会長歴代会長日本アラブ首長国連邦協会。 1974年（昭和49年）日本アラブ首長国連邦協会会長。 1984年（昭和59年）興銀特別顧問。 2005年（平成17年）11月19日午後5時45分、肺炎による心不全のため、都内の榊原記念病院で逝去。享年99。
エピソード 経済人の勲章ともいえる日本経済新聞「私の履歴書」を終生断り続けた 叙勲に関しても「人の値打ちを役所に決めてもらうのはたまらん」と終生断り続けた。
親族 長男・哲 三井東圧化学専務。 次男・徹 オリエンタルランドスポンサー業務部次長。 長兄・俊夫 日本発送電猪苗代支社長、大興電気工業相談役。 次兄・克己 建築家。中山克己建築設計事務所名誉会長。
関連書籍 高杉良『小説日本興業銀行』（第1部～第4部） 角川書店、1986年 - 1988年。- 中山を主人公として、彼の識見、行動力、人の心をつかむ魅力がいかんなく描かれている。 『小説日本興業銀行』（第1部～第5部）講談社〈講談社文庫〉、1990年 - 1991年。 高杉良『勁草の人 戦後日本を築いた財界人』文藝春秋、2014年。ISBN 978-4163900902。 『勁草の人 中山素平』文藝春秋〈文春文庫〉、2017年。ISBN 978-4167908065。
城山三郎『運を天に任すなんて 素描・中山素平』光文社、1997年／光文社文庫。2001年／新潮文庫、2003年。- 評伝小説。 - ロングインタビュー。
脚注
注釈
出典
参考文献