横浜国立大学

横浜国立大学（よこはまこくりつだいがく、）は、神奈川県横浜市および藤沢市にキャンパスを置く国立大学。略称は横浜国大（よこはまこくだい）、横国（よここく）、YNU。このほか、東京都港区にサテライトキャンパスを置く。

概説

大学全体横浜国立大学は、以下に挙げる4つの旧制官立教育機関を母体として、1949年に新制国立大学として発足した大学の沿革横浜国立大学公式サイト（2023年12月10日閲覧）。神奈川師範学校：1876年（明治9年）創立の横浜師範学校が前身神奈川青年師範学校：1920年（大正9年）創立の神奈川県立実業補習学校教員養成所が前身横浜工業専門学校：1920年（大正9年）創立の横浜高等工業学校が前身）横浜経済専門学校：1923年（大正12年）創立の横浜高等商業学校が前身

学内には、横浜国立大学工学部の前身である横浜高等工業学校の初代校長鈴木達治の功績を顕彰した「名教自然碑」が建てられている本学の文化財－名教自然の碑横浜国立大学公式サイト（2023年12月10日閲覧）。

新制大学としての発足以降、学部・大学院の整備・改組が順次行われ、現在は5学部5研究科（連合学校教育学研究科を除く）を擁している。国立大学で経営学部を設置しているのは本大学と神戸大学のみである。日本を代表する大都市の一つである横浜を基盤とし、学部増設に力点を置いた規模拡大路線をとらず、少数精鋭化と大学院教育研究の重点化を進めてきた。近年は地域貢献型大学の枠組みを選択し、地域のニーズに応える人材育成・研究を推進すると同時に、国際研究拠点としての環境整備にも力を入れている。

略称「YNUユニバーシティ・アイデンティティ」（後述）では公式略称を「横浜国大」と「YNU」、呼称として使用できるものとして「横国（よここく）」を定めている。しかし、所在地の横浜市周辺では「国大（こくだい）」横浜市交通局『電車運転系統図』（1960年作成）には「国大○学部」「市大○学部」といった記載が見られる。「横浜市電#路線」の付図参照。という呼称も使われている。これは、同じく横浜市に存在する「横浜市立大学」（市大）との対比から呼ぶようになったものである。

大学名とその経緯日本の国立大学の中で唯一、大学名に「国立」の文字が入る国立音楽大学は私立大学であり、「国立」の読みは「くにたち」である。。

横浜地区では当初、新制国立大学は名称を「横浜大学」とする予定で申請したが、旧制横浜市立経済専門学校および旧制の私立横浜専門学校も新制大学への改組にあたって同じ大学名を申請しており、名称に関しては三者間で協議を行うこととなった。この協議において、各校は「横浜大学」の名を使用しないことで意見の一致を見ることとなり、新制国立大学は「横浜国立大学」の名称を使用することに決定した。また、横浜市立経済専門学校の後身校は「横浜市立大学」、横浜専門学校の後身校は「神奈川大学」の名称を使用することとなった。

基本理念 2004年の国立大学法人発足に伴い「横浜国立大学憲章」を定めた。憲章における「YNUの基本理念」の前文を抜粋する。横浜国立大学は、現実の社会との関わりを重視する「実践性」、新しい試みを意欲的に推進する「先進性」、社会全体に大きく門戸を開く「開放性」、海外と沿革 1920年：横浜高等工業学校（後の横浜工業専門学校）設置。 1920年：神奈川県立実業補習学校教員養成所（後の神奈川青年師範学校）設置。 1923年：横浜高等商業学校（後の横浜経済専門学校）設置。 1949年：横浜経済専門学校、横浜工業専門学校、神奈川師範学校、神奈川青年師範学校を母体として横浜国立大学が発足。学芸学部、経済学部、工学部を設置。 1963年：大学院工学研究科（修士課程）設置。 1966年：学芸学部を教育学部に改称。 1967年：経済学部を改組し、経済学部と経営学部に分離。 1970年：大学改革推進準備会が学部制の廃止を取りまとめる。管理運営面で学生参加の方針を盛り込む「学部制を全面廃止改革案まとめる」『朝日新聞』朝刊1970年5月10日14面（朝刊）。 1972年：大学院経済学研究科（修士課程）および経営学研究科（修士課程）設置。 1974年：清水ケ丘、弘明寺、鎌倉などに分散していたキャンパスを統合し、程ヶ谷カントリー倶楽部赤星四郎が創立当時から会員であり、彼は移転先のコース設計も手がけている。移転跡地に常盤台キャンパスを設置。 1979年：工学部の常盤台キャンパス移転完了、大学院教育学研究科（修士課程）設置。 1985年：大学院工学研究科に博士課程を設置。 1990年：大学院国際経済法学研究科（博士課程）設置。 1994年：大学院国際開発研究科（博士課程後期）設置。 1996年：大学院連合学校教育学研究科（博士課程後期。東京学芸大学、埼玉大学、千葉大学と横浜国立大学による連合大学院）を設置。 1997年：教育学部を教育人間科学部に改組。 1999年：大学院の経済学研究科、経営学研究科、国際経済法学研究科、国際開発研究科を統合し、大学院国際社会科学研究科（博士課程前期・博士課程後期）を設置。 2001年：大学院工学研究科を工学研究院・工学府（博士課程前期・博士課程後期）に改組。環境科学研究センターを大学院環境情報研究院・環境情報学府（博士課程前期・博士課程後期）に改組。 2004年：国立大学法人へ移行。大学院国際社会科学研究科に法曹実務専攻（法科大学院）を設置、経済学部経済法学科を廃止。 2007年：大学院研究室のサーバー内に決済サービス会社の偽サイトが開設されていたことが発覚。一時的にサーバーを停止し、神奈川県警察に届け出た。工学部2部募集停止。 2011年：教育人間科学部および工学部を改組し理工学部を設置。大学院教育学研究科を改組、大学院都市イノベーション研究院・都市イノベーション学府（博士課程前期・博士課程後期）を設置。 2013年：国際社会科学研究科を廃止し、国際社会科学研究院・国際社会科学府（博士課程）を設置。 2017年：都市科学部を設置。教育人間科学部を改組して教育学部に改称。大学院教育学研究科に高度教職実践専攻（教職大学院）を設置。経営学部夜間主コースの募集停止。 2018年：大学院工学府を改組し理工学府を設置。大学院環境情報学府を改組。大学院国際社会科学府法曹実務専攻（法科大学院）の2019年度以降の学生募集を停止。 2021年：大学院の国際社会科学府、理工学府、環境情報学府、都市イノベーション学府からなる研究科等連係課程実施基本組織として先進実践学環（修士課程）を開設。 2023年：神奈川県藤沢市村岡地区に「新湘南共創キャンパス」を11月に開設し、翌12月8日に藤沢市役所と連携協定を締結。 2024年：半導体製造の後工程技術を開発する「半導体・量子集積エレクトロニクス研究センター」設立半導体、「後工程」で性能上げ横浜国立大が研究拠点新設『日本経済新聞』朝刊2024年4月9日（東京・首都圏経済面）2024年4月18日閲覧。

基礎データ所在地常盤台キャンパス（神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号）みなとみらいキャンパス（神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目2番1号　横浜ランドマークタワー18階1809室）弘明寺キャンパス（神奈川県横浜市南区大岡2丁目31番3号）新湘南共創キャンパス（神奈川県藤沢市村岡地区）

象徴校歌・学生歌どちらも存在するが、現在入学式等の式典で歌われるのは主に学生歌「みはるかす」である。1956年に学生によって作詞、作曲された詳しくは学生歌 - 大学案内 - 横浜国立大学楽譜がある。。 YNUユニバーシティ・アイデンティティYNUユニバーシティ・アイデンティティ - 大学案内 - 横浜国立大学 2010年に制定された「YNU」ブランドを国際的なものにするための宣言。この宣言を明確化するために「YNU University Identity Systems」が作成された。この中では既存の学章や「YNUシンボルマーク」に加え、「YNUロゴ」「YNUスローガン」「シンボルカラー」が定められている。 YNUシンボルマーク 2007年に制定された。青地の円の上に白いカモメが書かれており、「青い空を自由に、力強く羽ばたくカモメは、地球の豊かな自然環境を育み、未来に向かって大きく、力強く飛翔する横浜国立大学の姿」を表現している。このマークが描かれた大学のオリジナルグッズも存在する。 YNUモニュメント 2010年11月24日に設置された記念碑。それまで学内には横浜国立大学全学の象徴と言えるものが存在しておらず、在学生や卒業生、教職員からの心に残る象徴となるものが欲しいとの要望がありメインストリート（第一食堂・小運動場付近）に建てられた。提携校であるダナン大学長の協力によりベトナムで作成され日本に輸送された経緯から、同大学との交流の記念碑的存在でもある。

教育及び研究組織学部教育学部（2017年度に設置）学校教育課程横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、講座として、学校教育、臨床心理学、国語・日本語教育、社会科教育、数学教育、理科教育、生活科教育、音楽教育、美術教育、保健体育、技術教育、家政教育、英語教育、特別支援教育を置いている。特別支援教育コースは、出願時に選択することになっており、入学時点からコースが決まっているが、それ以外は、1年の終わりまでにコース、専門領域を決定。ただし、入試方式によっては、コース、あるいは専門領域まであらかじめ決まっていることがある。人間形成コース専門領域：教育基礎、心理発達、日本語教育教科教育コース専門領域：国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術、家庭科、英語特別支援教育コース教育人間科学部（2017年度に募集停止）学校教育課程人間文化課程経済学部 2017年度入学生から経済学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、グローバル経済、現代日本経済、金融貿易分析、経済数量分析、法と経済社会を置いている。 3年次に「グローバル経済」分野、「現代日本経済」分野、「金融貿易分析」分野、「経済数量分析」分野、「法と経済社会」分野の中から主専攻と副専攻を選ぶ。経営学部 2017年度入学生から経営学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、マネジメント、アカウンティング、マネジメント・サイエンス、グローバルビジネスを置いている。理工学部 2017年度入学生から機械・材料・海洋系学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、機械工学、材料工学、海洋空間のシステムデザインを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。機械工学教育プログラム材料工学教育プログラム海洋空間のシステムデザイン教育プログラム化学・生命系学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、化学、化学応用、バイオを置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。化学教育プログラム化学応用教育プログラムバイオ教育プログラム数物・電子情報系学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、数理科学、物理工学、電子情報システム、情報工学を置いている。教育プログラムは、横浜国立大学理工学部規則による。数理科学教育プログラム物理工学教育プログラム電子情報システム教育プログラム情報工学教育プログラム都市科学部（2017年度設置）都市社会共生学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市社会共生を置いている。建築学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、建築を置いている。都市基盤学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、都市基盤を置いている。環境リスク共生学科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育組織として、環境リスク共生を置いている。

大学院 ※研究院は研究組織、学府は教育組織である。教育学研究科横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、教育学研究科の専攻に置く組織は、教育人間科学部の課程に置く講座をその基礎となる教育研究組織とする。コース、専門領域、専修の構成は、2015年入学生用の研究科案内による。教育実践専攻（修士課程）（教育学研究科を改組して2011年4月に設置）教育デザインコース専門領域：臨床教育、教育学、心理学、日本語教育、国語、英語、社会、数学、理科、技術、家政、音楽、美術、保健体育特別支援・臨床心理コース特別支援教育専修臨床心理学専修高度教職実践専攻（専門職学位課程〈教職大学院〉、2017年4月に設置）国際社会科学府博士論文研究基礎力考査コース（博士課程前期後期一貫博士コース）を法曹実務専攻以外に設置。修士論文作成に代えて、専門知識の理解を問う専門科目筆記試験と、専門的研究の展開能力に関する口頭試問の2段階による試験を実施する。（国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置）経済学専攻博士課程前期では、「金融プログラム特別コース」を設け、工学府、環境情報学府と共同で授業を行い、経済学・数学・計算機科学を教授するとともに、それらのファイナンス分野への応用能力を育成している。また、後期でも「金融教育プログラム（金融EP）」を設けている。によると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」、前期・後期に「英語による教育プログラム」（「経済学専攻国際教育プログラム」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。（博士課程前期・後期）経営学専攻横浜国立大学大学院学則によると、研究領域は、経営学分野、会計学分野、経営システム分野の3領域に区分されている。博士課程後期に経営学専攻が中心となって設置する教育プログラムとして、「グローバル・ビジネスドクターEP」を設けている。社会人が博士号（経営学）を取得するための教育プログラムだが、このEPで開講されている授業は全専攻の学生が受講できる。このほか、国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」「租税法・会計教育プログラム」「英語による教育プログラム」（「日本的経営」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。（博士課程前期・後期）横浜ビジネススクール毎年度2種類の演習が設定され、演習ごとに募集。によると、演習A（産業競争力の強化とマネジメント・システム・リデザイン）と演習B（サステナビリティ時代の経営戦略）が設定された。（経営学専攻社会人専修コース、経営大学院）国際経済法学専攻国際社会科府・研究院のパンフレットによると、専攻横断型プログラムとして後期に「国際公共政策教育プログラム」「租税法・会計教育プログラム」「英語による教育プログラム」（「トランスナショナル法政策」）を設けているとされるが、「横浜国立大学大学院国際社会科学府規則」では、専攻横断型プログラムに「英語による教育プログラム」は含まれていない。（博士課程前期・後期）法曹実務専攻（専門職学位課程、法科大学院）※2019年度募集停止国際社会科学研究院部門は、横浜国立大学の教育研究組織に関する規則による。（国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置）国際社会科学部門理工学府（博士課程前期・博士課程後期）（工学府を改組して2018年4月に設置）機械・材料・海洋系工学専攻機械工学分野材料工学分野海洋空間分野航空宇宙工学分野（前期のみ）化学・生命系理工学専攻化学分野応用化学分野エネルギー化学分野（前期のみ）化学応用・バイオ分野数物・電子情報系理工学専攻数学分野物理工学分野応用物理分野情報システム分野電気電子ネットワーク分野工学府各専攻に、T型工学教育（T-type Engineering Degree、「TED」）プログラムと、Π型工学教育（Pi-type Engineering Degree、「PED」）プログラムを置いている。TEDプログラムは研究室配属により、専門の研究を深め、修士・博士論文により学位審査が行われるが、PEDプログラムの前期では研究室に配属せず、修士論文の代わりに実習・演習・研修を通じたコースワークを履修する。後期では博士論文を課すが、基礎研究に従事する研究者ではなく、「高度なものづくり」を目指す実務家型研究者としての視点から論文審査をするとしている。（博士課程前期・博士課程後期）（理工学府への改組により2018年度以降募集停止）工学研究院機能の創生部門横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、応用材料工学、応用材料設計工学がある。システムの創生部門横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、統合設計工学、マリタイムフロンティアサイエンスがある。知的構造の創生部門横浜国立大学の教育研究組織に関する規則によると、連携分野として、ネットワークインフラストラクチャー工学、ライフサイエンスがある。環境情報学府（博士課程前期・博士課程後期） 2018年度入学生から人工環境専攻安全環境工学プログラム環境学プログラム社会環境プログラム自然環境専攻生態学プログラム地球科学プログラム環境学術プログラム情報環境専攻情報学プログラム数理科学プログラム情報学術プログラム環境情報研究院部門、分野の構成は、横浜国立大学の教育研究組織に関する規則による。自然環境と情報部門分野：環境生態学、環境管理学、分子生命学、環境遺伝子工学、生命適応システム学（連携分野）、実践環境安全学（連携分野）人工環境と情報部門分野：循環材料学、調和システム学、数理解析学、安全管理学、医用情報学（連携分野）社会環境と情報部門分野：情報メディア学、技術開発学、環境社会システム学、環境社会工学（連携分野）都市イノベーション学府建築都市文化専攻（博士課程前期）建築都市文化コース建築都市デザインコース横浜都市文化コース都市地域社会専攻（博士課程前期）都市地域社会コース国際基盤学コース都市イノベーション専攻（博士課程後期）都市イノベーション研究院都市イノベーション研究部門先進実践学環（修士課程）連合学校教育学研究科（博士課程、東京学芸大学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学で構成）

附属機関・施設学部および大学院附属の教育研究施設教育学部附属教育デザインセンター附属高度理科教員養成センター経済学部附属アジア経済社会研究センター研究部門統計資料部門環境情報研究院附属臨海環境センター（神奈川県足柄下郡真鶴町岩）

高等研究院先端科学高等研究院台風科学技術研究センター「台風のメカニズム解明へ横浜国大に国内初の研究センター」神奈川新聞カナコロ（2021年10月1日配信）同日閲覧

附属図書館

全学機構研究推進機構研究戦略推進部門研究企画室大学研究情報分析室研究支援室産学官連携推進部門産学官連携支援室知的財産支援室情報戦略推進機構情報戦略推進会議情報基盤センター国際戦略推進機構企画推進部門基盤教育部門国際教育センター

全学教育研究施設マネジメントセンター保健管理センター情報基盤センター機器分析評価センター男女共同参画推進センター国際教育センター高大接続・全学教育推進センターアカデミックセンター未来情報通信医療社会基盤センター地域実践教育研究センター総合的海洋教育・研究センター成長戦略研究センターリスク共生社会創造センター

その他国立大学法人横浜国立大学組織運営規則に記載されていない施設。ただし、運営のための規則は規則集で公開されている。教育文化ホールみなとみらいキャンパスビジネススクールの講義・演習、大学が実施する事業などに使用する目的で横浜ランドマークタワーに設置されたが、横浜国立大学規則集では、教育文化ホールとともに「共同施設」として位置付けられている。教育学部野外教育実習施設教育学部平塚教場教育学研究科教育相談・支援総合センター経営学部研究資料室経営学部情報センター経営学部研究推進室大学会館峰沢国際交流会館留学生会館

附属学校横浜国立大学附属横浜小学校（神奈川県横浜市中区）横浜国立大学附属鎌倉小学校（神奈川県鎌倉市）横浜国立大学附属横浜中学校（神奈川県横浜市南区）横浜国立大学附属鎌倉中学校（神奈川県鎌倉市）横浜国立大学附属特別支援学校（神奈川県横浜市南区）

研究 21世紀COEプログラム 21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。 2002年情報・電気・電子情報通信技術に基づく未来社会基盤創生学際・複合・新領域生物・生態環境リスクマネジメント

グローバルCOEプログラムグローバルCOEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択されている。 2007年学際・複合・新領域アジア視点の国際生態リスクマネジメント 2008年学際・複合・新領域情報通信による医工融合イノベーション創生

学生生活クラブ・サークル活動 2019年11月1日時点、大学に団体届を提出しているクラブ・サークル団体は体育会系サークル43団体、文化系サークル57団体の計100団体あり、それ以外のサークルも数多く存在している。相対的に見て、硬式テニスのサークルの割合が多い。また、横浜市立大学や神奈川大学、フェリス女学院大学など近隣の大学とのインターカレッジサークルも存在する。

体育会の硬式野球部は、神奈川大学野球連盟に所属し、過去1部リーグ戦で優勝1回の実績がある。前身の一つである横浜高等商業学校時代の1931年（昭和6年）11月30日、日米野球最終第17戦（旧横浜公園球場）で全米選抜チームと対戦し5-11で敗退した（詳細は「横浜高等商業学校#学生生活」参照）。

大学祭年2回、常盤台キャンパスで大学祭実行委員会によって行われ、5月の終わり頃に開かれるものを「清陵祭」、10月の終わり頃に開かれるものを「常盤祭」と呼ぶ。清陵祭は2日間、常盤祭は3日間開催である。なお、常盤祭ではミス・コンテストおよびミスター・コンテストが行われている。

大学関係者

同窓会同窓会活動は学部ごとに分かれて、友松会（教育人間科学部）、富丘会（経済学部・経営学部）、工学部同窓会連合で行われている。

キャンパス常盤台キャンパス（メインキャンパス）使用学部：全ての学部使用研究科：全ての大学院使用附属施設：なし交通アクセス羽沢横浜国大駅・三ツ沢上町駅・和田町駅より徒歩15 - 20分。横浜市営バス・相鉄バス・神奈川中央交通岡沢町バス停より徒歩5分。横浜駅西口バスターミナルバス停より、横浜市営バス・相鉄バスがキャンパス内を東西に往復して横浜駅へ戻る循環運転を行っている（平日ダイヤのみ）。

程ヶ谷カントリー倶楽部跡地にキャンパスを建てたため、起伏が激しいが、東京ドーム約9個分と広大な面積を誇り、自然豊かなキャンパスである。

サテライトキャンパスみなとみらいキャンパス使用学部：なし使用研究科：国際社会科学府経営学専攻社会人専修コース（横浜ビジネススクール）使用附属施設：なし交通アクセスみなとみらい駅より徒歩3分。桜木町駅より徒歩5分。

横浜ランドマークタワーの18階に開設されたサテライトキャンパス。MBA修得の夜間コースを設置している。

弘明寺キャンパス使用学部：なし使用研究科：教育学研究科学校教育臨床専攻夜間大学院使用附属施設：教育相談支援総合センター弘明寺相談室交通アクセス弘明寺駅 (横浜市営地下鉄)より徒歩5分。弘明寺駅 (京急)より徒歩10分。

新湘南共創キャンパス神奈川県藤沢市村岡地区に2023年11月に開設藤沢市と『地域創生・地域活性化に関する連携協定』を締結～村岡地区を起点とした市民参加による地域創生・地域活性化を図ります～横浜国立大学プレスリリース（2023年12月8日）2023年12月10日閲覧。

総合学術高等研究院共創革新ダイナミクス研究ユニット使用学部：なし使用研究科：総合学術高等研究院使用附属施設：なし交通アクセス天王町駅より徒歩1分。星天qlay Dゾーン内。

対外関係他大学との協定大学間交流協定 2020年5月1日時点、42か国・地域の144大学・機関と大学間協定校を結んでいる。アジア

滑回学院大学

インド統計研究所インド工科大学マドラス校インド工科大学ハイデラバード校インド理科大学院アンナ大学インド工科大学グワハティ校

ランプン大学バンドン工科大学インドネシア大学ガジャ・マダ大学スラバヤ工科大学

ソウル市立大学校高麗大学校淑明女子大学校嶺南大学校京畿大学校延世大学校済州大学校釜慶大学校昌原大学校東亜大学校仁川大学校世宗大学校ハンバッ大学校

タンマサート大学プリンス・オブ・ソンクラー大学アジア工科大学院キングモンクート工科大学トンブリ校

国立高雄大学国立台湾大学国立清華大学国立政治大学

上海交通大学北京師範大学華東師範大学山西大学天津大学清華大学大連理工大学四川大学対外経済貿易大学北京大学、石河子大学中山大学北京科技大学山東大学同済大学吉林大学中南大学外交学院北京交通大学上海健康医学院国家留学基金管理委員会

イスタンブール工科大学オージイン大学

ダッカ大学

聖トマス大学フィリピン大学

交通通信大学ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学ダナン大学ベトナム教育訓練省国際教育開発局ベトナム国家大学ハノイ校ベトナム国家大学ハノイ校経済経営大学ハノイ貿易大学

マレーシアマラッカ技術大学マラヤ大学ウタラ・マレーシア大学

マンダレー大学

新モンゴル工科大学アフリカ

カイロ大学

ナイロビ大学オセアニア

オーストラリア国立大学シドニー工科大学マッコーリー大学ウーロンゴン大学

オタゴ大学 AICクライストチャーチ工科大学北アメリカ

サンディエゴ州立大学ジョージア大学ベラミン大学カリフォルニア州立大学サクラメント校ユタ州立大学サンノゼ州立大学ウェスタンワシントン大学ポートランド州立大学

サスカチュワン大学モントリオール理工科大学クイーンズ大学プリンス・エドワード・アイランド大学

メキシコ自治工科大学南アメリカ

エアフィット大学コロンビア国立大学

ニカラグア国立自治大学

アスンシオン国立大学カアグアス国立大学ニホンガッコウ大学

サンパウロ大学パラナ・カトリカ大学ペルナンブコ連邦大学カンピーナス州立大学ヨーロッパ

シェフィールド大学カーディフ大学ノッティンガム・トレント大学サウサンプトン大学エディンバラ大学イースト・アングリア大学

ピサ大学ヴェネツィア大学ミラノ大学ミラノ工科大学パドヴァ大学

デルフト工科大学

キルギス・トルコ・マナス大学キルギス国立建設技術大学中央アジア・アメリカ大学

ベルン大学

グラナダ大学ア・コルーニャ大学

リュブリャナ大学

オストラバ工科大学ズリーン・トマスバタ大学

ザールラント大学オスナブリュック大学エルフルト大学アウクスブルク応用科学大学ドレスデン工科大学

セントイシュトヴァーン大学

オウル大学

エコール・サントラル・パリリヨン第3大学パリ東大学クレテイユ校グルノーブル第3大学（スタンダール）国立セラミックス工業大学（グランゼコール）ポワティエ大学ル・アーブル大学インスティテュート・マインズ・テレコム

リエージュ州大学校

カジミエシュヴィエルキ大学

リスボン大学

マルタ大学その他国際連合開発計画部局間交流協定 2020年5月1日時点、33大学36部局と部局間交流協定を締結している。

横浜国立大学

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