thumb|right|2017年7月18日、新潟県付近で国土交通省のXバンド雨雲レーダが捉えた線状降水帯。信濃川の中下流域に強い線状エコーの停滞が確認できる。
線状降水帯（せんじょうこうすいたい）とは、日本付近で集中豪雨発生時に気象レーダー画像や解析雨量分布にしばしばみられる線状の降水域、雨分布を指す用語。次々と発生する発達した雨雲が線状に列をなして連なり、組織化して数時間にわたってほぼ同じ場所にかかり続け、局所的に強い雨を持続的に降らせる。ひとたび発生すれば、土砂災害や低地での内水氾濫、河川からの外水氾濫などの災害発生の危険度が急激に高まる。
用語の定義と歴史
定義 日本の気象庁では、線状降水帯を次のように定義し、天気予報等で用いる予報用語として採用している。
上記の気象庁による定義は、災害に直結する線状降水帯を対象とした定性的な表現にとどまっている。これは、災害につながる雨量の閾値は地域によって幅が大きく、明確に定義するのが難しいことに加え、防災情報を発表する際には直前までの降水量や地域の地理特性も鑑みる必要があることから、量的な定義によって線状降水帯に対する誤った認識を抱かせないようにするためである。
学術上、線状降水帯の発生に関わる研究において、豪雨域の雨量や、その領域の面積・形状などに対して、閾値を与えて線状降水帯の判定基準とすることはあるが、それらの閾値・基準は研究によって異なっており、専門家の間でも様々な定義が使われている。したがって、「線状降水帯」は気象学の専門用語とみなされてはいるが、線状降水帯の定量的な定義は確立されておらず、学術的に厳密な統一的な定義は存在しない。
ただし、気象庁が線状降水帯に関する情報を発表するにあたっては、その発表の判断に用いる基準（発表基準）として、自動検知システムの運用上、厳格な定量的基準が定められている。
名の由来と語義範囲 「線状降水帯」の名は、集中豪雨発生時にしばしばみられる線状の降水域という見た目の特徴に由来するが、レーダーエコーが線状に見えた場合でも、寒冷前線などに伴って移動する線状の雨域（）は、線状降水帯を形成することはなく、通常この名称でよばれることはない。
他方で、では、より概念を広く捉えて、「次々と発生した積乱雲が列をなすことで組織化された積乱雲群」で「線状という形態を満たすもの」を一般に線状降水帯とよび、広義の線状降水帯には、寒冷前線に伴う積乱雲列、スコールライン、マルチセル、バックビルディングなど、さまざまな環境条件による形態が含まれ、実際の積乱雲の構造も多種多様であると説明し、本来のバックビルディング型の積乱雲列を狭義の線状降水帯とよんでいる。
英語表記 英語圏にも線状の降雨域を指す気象用語は存在するものの、歴史的経緯から特に日本周辺域のそれを対象として研究されてきた「線状降水帯」と同等の性質や語感を持つ適切な語彙がないために、英語の定訳は確立していない。日本の気象庁においても、発表する情報の特性に応じて、複数の英語表記が使い分けられている。
一例を挙げれば、「線状降水帯」の命名者にして総説論文の著者である加藤輝之（気象庁気象研究所）は、論文の題に “Quasi-stationary band-shaped precipitation systems” を掲げるとともに “senjo-kousuitai” と併記しており、両表記の並記は他の研究者の学術論文でも引用されている。一方、気象庁の英語版ウェブサイトにおいては、気象観測業務の解説において “linear precipitation bands” との表現が使われているほか、防災情報「降水ナウキャスト」および「線状降水帯予測マップ」の画面上の「線状降水帯」に相当する見出し語は “Localized Torrential Rain” となっている（2026年9月現在）。
歴史的経緯
1980年代後半に気象庁が全国20か所に展開する気象レーダーの観測データがデジタル化され、それらを重ね合わせて合成した全国規模の雨雲レーダーが運用されるようになった。1990年代に入って、雨雲レーダーのデータにアメダスなどの雨量計で観測した降水量の観測値を加味して補正した1時間降水量（解析雨量）データが作成されるようになり、大雨時の解析雨量分布の調査研究が進んだことから、線状の降水域（雨雲）の存在が知られるようになった。そして2000年頃から、気象庁気象研究所のメソ気象研究者を中心に、九州地方で発生する地形性の線状の降水系（後述）を対象として、「線状降水帯」という用語が使われ出した。
その後の研究により、九州以外や地形に起因しない線状の降水域の存在が複数確認され、2007年に出版された研究者向けの教科書『豪雨・豪雪の気象学』の中で初めて、現在とほぼ同じ定義の用語として使用されたとされる。気象研究所の報道発表資料で初めて用いられたのは、平成23（2011）年7月新潟・福島豪雨の際、その発生要因として示されたものである。その後、平成26（2014）年8月豪雨による広島市の土砂災害の発生時にマスコミ報道で多く取り上げられ、広く一般にも認知されるようになった。2021年6月からは気象庁が「線状降水帯」というキーワードを使って発表する「顕著な大雨に関する気象情報」の提供を開始し、さらに2022年6月からは線状降水帯の予測も行うようになり、耳にする機会は多くなっている。
テーパリングクラウド
線状降水帯という用語が登場する以前、気象衛星画像から確認できる細長く先の尖った雲の形状を指して、テーパリングクラウド（にんじん状の雲）という用語も、2010年頃の時点では日本において盛んに使用されていたが、2023年現在は気象用語としては使われなくなっている。一地点で新しい積乱雲が次々と発生し、風下へ流され、発達するにつれ幅が広がっていく、その発生メカニズムはバックビルディングとよばれ、線状降水帯とメカニズムが一致している。ただし、衛星画像を通して見えるのは積乱雲の雲頂部分（かなとこ雲）だけであり、厳密な意味では線状降水帯とテーパリングクラウドは一致しない。
現象の概説
線状降水帯の実体は、鉛直方向に発達した対流雲である積乱雲（セル）の組織化された集合体である。水平スケールにして50–300km程度のメソ対流系の一種とされ、時間スケールは3時間を超える場合もある。およそ20–200kmのメソβスケールに相当する中小規模の大気現象であり、全体像は気象衛星から、内部構造は気象レーダーで捉えられる。
その形態については、内部構造の違いにより、バックビルディング型、バックアンドサイドビルディング型、スコールライン型の大きく3つの型に分類される。典型的なバックビルディング型の線状降水帯では、3–5個程度の個々の積乱雲（シングルセル）で線状の積乱雲群（マルチセル）を組織し、さらに複数の積乱雲群が連なることによって線状降水帯を形成する過程で、積乱雲→積乱雲群→線状降水帯という階層構造がみられる事例もある。
形態と構造 線状降水帯の形態と維持メカニズムについて系統的な研究を行ったでは、下節の3つの型が提案されている。3つの型に共通する重要な点は、
降水域から発散する気流と下層インフローが収束して新しい対流セルを発生させること 対流セルが中層風により移動すること
で、維持メカニズムについて詳しくみると、
相当温位の高い下層インフローが対流セルの発散流と収束して上昇すること 1.の収束が降水帯から大きく離れないこと 降水が下層インフローによる高相当温位の気塊の供給を妨げないこと
の3点でも共通していた。
バックビルディング型
バックビルディング（BB）型は、線状降水帯の代表的な形成過程の一つで、対流の発生ポイントに吹き込んで大量の水蒸気を供給する下層風（模式図で示した水平方向の赤い矢印）と、対流セルをライン状に押し流す中層風（同じく水平方向の青い矢印）の風向が同じ方向なのが特徴である。対流セルからの発散と流れ込む下層風とが収束（青い矢印と赤い矢印が合流）して、下層風の上流側（風上側）となる降水帯の先端部に新しいセルが次々と発生し、それらが発達しながら降水帯に沿って下流側（風下側）に移動して雲列をなし、進行方向前方のセルと組織化することにより、全体として線状降水帯を形成する。進行方向の後方（バック）に背の高い積乱雲が次々と並び立つ（ビルディングする）ことから、この名が付いた。降水帯の先端で発生した対流セルは風下側に移動して衰弱するが、また先端の同じ場所に新しい対流セルが発生する。このように降水帯内部では対流セルが発生と消滅を繰り返して世代交代が進む一方で、降水帯全体としてみると、積乱雲の列が同じ場所に停滞する定常な状態となっている。その結果、積乱雲の発生地点の風下となる極めて局所的な線状のエリアで記録的な豪雨が続き、災害が発生する危険性が高まる。バックビルディング型では、降水系全体の移動速度が遅いことも、しばしば集中豪雨の原因となる。
過去に日本で確認された線状降水帯では、2014年8月20日に広島豪雨災害を引き起こした事例がバックビルディング型の典型例である。過去には3時間で200mmを超える大雨をもたらし、1時間平均でも100mm以上の猛烈な雨を記録した事例も複数あった。
バックアンドサイドビルディング型 バックアンドサイドビルディング（BSB）型は、中層風と下層風の風向が直交するのが特徴で、対流は中層風の風上側（バック）で発生し、対流セルは中層風で流されて風下側に移動するが、下層風は積乱雲群の側面（サイド）から流入し、対流セルからの発散と収束して、進行方向左側で新しい対流セルが繰り返し発生・強化される。BSB型では積乱雲群が側面から流されながら移動するため、線状というよりも面的に広がった、いわゆる「にんじん状の雲（降水域）」となりやすい。
スコールライン型 スコールライン（SL）型は、熱帯域やアメリカ中西部で多く観測されるスコールラインと同じ特徴をもつ型で、進行方向前面に発生する対流性の強い降水域と、後面に広がる層状性の弱い降水域とを併せ持つ。積乱雲が数百キロメートルのスケールで弧状に並んだ形態をしたメソ対流系の一種で、降水帯の移動速度が速い点も特徴の一つである。乾燥した中層風が下層風とは逆方向（後面側）から貫入する際に組織化し、降水帯は下層風に直交する方向に伸びる。強い降水域は降水帯の前面に沿って連続的に分布する。
日本付近ではSL型の発生数は少ないとされるが、直近では令和8年8月千葉豪雨など、甚大な被害をもたらした事例がある。通常、SL型は降水システム全体の移動速度が速いとされるが、この事例では房総半島付近での停滞が見られた。気象庁気象研究所による解析の結果、SL型の対流システムが観測されていたことが判明した。
発生条件 線状降水帯が発生する条件は未解明の部分が多いが、いくつかの条件が重なると発生しやすいことが知られている。は、線状降水帯が発生するための必要条件として、次の4つを挙げている。
「大雨の素」となる大量の水蒸気が継続して大気下層に流入すること 積乱雲が発生・発達するために、流入する空気が暖かく湿っていること 積乱雲が背高く発達するために、大気中層が湿っていること 複数の積乱雲が組織化するために、適度な鉛直シアが存在していること
また、は、線状降水帯によるものと考えられる過去の複数の大雨事例から、その発生に必要な6つの量的な条件を見出した。
水蒸気供給: 高度のFLWV（水蒸気フラックス量）≧ 対流発生: 高度の空気塊を持ち上げたときのDLFC（自由対流高度までの距離）＜ 対流発達: 高度の空気塊を持ち上げたときのLNB(EL)（浮力がなくなる高度（平衡高度））≧ 上空の湿度: と気圧面のRH（相対湿度）≧ 上昇気流域: 気圧面、水平四方で平均したW（鉛直速度）≧ 鉛直シア: SREH（ストームに相対的なヘリシティ）≧
1.は大雨をもたらす下層水蒸気を供給する条件を設定したもので、の水蒸気フラックス量は、高度まで水蒸気の流入量が同値で継続し、その半分が幅の領域に雨として降って地上に落下したとき、1時間降水量がに近い値となるように設定した閾値である。
2.と3.は積乱雲の発生しやすさと発達の条件として設定したものである。3.は積乱雲の発達高度を想定したものではなく、大気中下層に暖気が流入した場合に積乱雲の発達が抑制されるケースを除外するための条件設定である。
4.は上空の湿りを判断するための条件で、という閾値は熱帯域の積乱雲の発達条件とも整合する。
5.はメソスケールの対流雲（積乱雲）の発生域の影響を除外して、総観スケールの上昇気流場を判断するために必要な鉛直流の速度を示したものである。
6.は3次元の鉛直シアの効果を評価するのによく用いられる、SREH（ストームに相対的なヘリシティ）という指数の設定値である。
これら6つの条件の中でも、1.と2.は大雨の発生を診断する際に最も重要な気象要素の一つとされる。
地形の影響 また、山岳地形によって空気塊が強制上昇すると、容易に対流が発生して大雨の発生を助ける要因となる。そのため、前記の6つの条件を満たさない場合でも、線状降水帯による大雨が発生することがある。たとえば、九州西岸では島嶼や半島、湾などの地形の影響で南西風が収束しやすく、同じパターンの線状の降水系が幾度も観測されている。それらの特定の線状降水域には、下記のように固有の呼称でよばれるものがある。
+ 命名された地形性の線状降水域 呼称 走向 おおまかな範囲 出典 観測年月日 長さ 寿命 備考/関連する災害等 近畿地方 淀川チャネル 南西–北東 大阪湾付近–大阪平野–淀川沿い–琵琶湖周辺 1988/9/11 2003/4/8 バックアンドサイドビルディング型 九州地方 五島ライン 南西–北東 五島列島付近–九州本島北岸付近 1998/6/26 2001/6/19 130–200km 4時間 2001/7/6 150–250km 3時間 西彼杵ライン 南西–北東 西彼杵半島付近– 1998/6/26 長崎ライン(諫早ライン) 南西–北東 長崎半島付近–(諫早湾)–有明海対岸（九州北部） 1997/7/11 100km 諫早ライン 1998/6/26 長崎ライン 天草ライン 南西–北東 天草諸島付近– 1998/6/26 甑島ライン 南西–北東 甑島列島付近–甑島北東側海上–長島付近とその後方 1997/7/9–10 出水市針原地区土石流災害 1997/7/11 2002/7/1 70–80km 2003/7/20 水俣市土石流災害 弁財天山ライン 南西–北東 弁財天山付近– 2003/7/20 40km 山崩れ（菱刈町） 注釈
環境条件 thumb|right|前線の南側に流入する湿舌 線状降水帯の発生する環境条件を総観スケールでみると、梅雨期の日本付近には、太平洋高気圧に伴う温暖・湿潤な気団（小笠原気団）と、中国大陸からオホーツク海高気圧にかけての相対的に乾燥・寒冷な気団（オホーツク海気団）との間に風の収束帯が形成される。この収束帯は梅雨前線帯とよばれ、その南縁付近に水蒸気分布が濃く、大気の安定度が相対的に低い、東西に伸びた湿舌とよばれる舌状の形状をした湿潤域を形成する。線状降水帯に伴う大雨は、この領域周辺で発生することが多い。
統計上の傾向 と同じ客観的な抽出方法を用いたによれば、1989年から2015年までの日本における集中豪雨事例のうち、線状降水帯がみられた事例は約半数である。降水系が移動する台風や熱帯低気圧本体の周辺では、集中豪雨に対する線状降水帯の割合は3分の1と小さくなり、反対に停滞前線付近では、その割合は最も大きく、3分の2を超える。台風・熱帯低気圧本体周辺を除くと、集中豪雨事例の3分の2で線状降水帯が発生していることになる。地方別にみると、東日本・北日本では集中豪雨に対する線状降水帯の割合は4割程度と小さいのに対し、四国や九州では6割を超える。月別にみると、梅雨前線付近で大雨が頻発する時期で、なおかつ台風の影響が小さい6月では、集中豪雨事例に占める線状降水帯の割合は69%である。特に、6月の停滞前線に伴う線状降水帯事例の割合は93%に達し、梅雨前線付近の集中豪雨のほとんどが線状降水帯によるものであることが統計的に示唆されている。
より最近の気象研究所による過去事例の分析によると、2009年から2023年までの15年間に日本では線状降水帯が計496回発生し、そのうち74.3％（369回）が夕方6時から翌朝9時までの夜間から早朝に発生していたことがわかった。この事実は、気象庁が「明るいうちから早めの避難」を呼びかける理由の一つとなっている。時期別では、梅雨期から台風シーズンの6月から9月にかけてが416回と全体の83.8％を占め、月別では7月が157回と最も多かった。
線状降水帯による大雨の主な事例 200px|thumb|right|2017年7月5日、平成29年7月九州北部豪雨時の降水分布図。福岡・大分両県境付近に強い雨の領域がみられる。 強雨をもたらすバックビルディング型の線状降水帯は、特に梅雨期の九州地方で多いが、沖縄諸島から北海道まで、太平洋側と日本海側のいずれにおいても、線状降水帯が発生した事例がある。以下に主な事例を示す。
+ バックビルディング型線状降水帯による大雨の主な事例 降雨の名称または発生地域 発生年月日 最大3時間降水量 出典 mm 観測地点 平成5年8月豪雨（鹿児島県） 1993年（平成5年）8月1日 182 八重山 平成10年8月新潟豪雨 1998年（平成10年）8月4日 161 宝珠山 6.29豪雨災害（福岡県） 1999年（平成11年）6月29日 126 福岡 東海豪雨（愛知県） 2000年（平成12年）9月11日 214 名古屋 平成20年8月末豪雨（愛知県） 2008年（平成20年）8月29日 240 岡崎 平成23年7月新潟・福島豪雨 2011年（平成23年）7月29日 167 只見 平成24年7月九州北部豪雨 2012年（平成24年）7月12日 288.5 阿蘇乙姫 平成25年7月の島根県と山口県の大雨 2013年（平成25年）7月29日 283 須佐 平成25年8月秋田・岩手豪雨 2013年（平成25年）8月9日 224.5 鹿角 平成26年台風第8号に伴う沖縄本島の大雨 2014年（平成26年）7月9日 177.5 読谷 平成26年8月豪雨（広島県） 2014年（平成26年）8月20日 209 三入 平成26年9月11日豪雨（北海道） 2014年（平成26年）9月11日 164.5 千歳 平成27年9月関東・東北豪雨 2015年（平成27年）9月10日 160.5 五十里 平成28年梅雨前線豪雨（長崎県・熊本県） 2016年（平成28年）6月20日–21日 196 甲佐 平成29年7月九州北部豪雨 2017年（平成29年）7月5日 220 朝倉 平成30年7月豪雨（西日本豪雨）（高知県） 2018年（平成30年）7月8日 263 宿毛 令和2年7月豪雨（熊本県） 2020年（令和2年）7月4日 205.5 牛深 令和8年8月千葉豪雨 2026年（令和8年）8月13日 189.5 佐倉 令和8年9月東海地方の大雨 2026年（令和8年）9月8日 181.5 名古屋
観測・予測と予報 2025年現在の観測・予想技術では、いつどこで線状降水帯が発生し、どのくらいの期間持続するかを事前に正確に予想することは困難とされている。その理由として、気象庁は
線状降水帯の発生メカニズムには未解明の点が多いこと 線状降水帯周辺の大気の3次元分布を正確に把握するのが難しいこと 予想のための数値予報モデルに課題があること
の3つを挙げている。
観測 豪雨を早期に予測するためには、雨が降り始めてから雨雲をレーダーで観測するのでは遅すぎるので、積乱雲が発生する前に大気下層に流入する水蒸気量をどれだけ正確に把握できるかが鍵となる。線状降水帯による大雨のもととなる水蒸気は主に海上から補給されるため、特に海上の水蒸気量の把握が重要である。しかし、水蒸気の観測は気象観測の中でも最も難しい技術の一つとされ、大気中に含まれる水分量を詳細に把握することが課題とされていた。
その課題を解決すべく、防災科学技術研究所を中心とするグループが、水蒸気ライダーとマイクロ波放射計の地上観測網を九州に展開し、従来のラジオゾンデによる高層気象観測（全国16か所で1日2回）よりも高密度の水蒸気観測網を2020年（令和2年）度から構築している。
海上では、気象庁が2021年（令和3年）から全球測位衛星システム（GNSS）を活用した海上GNSS水蒸気観測を実施している。2025年現在、同庁の海洋気象観測船「凌風丸」と「啓風丸」の2隻、海上保安庁の測量船4隻、および民間の船舶10隻の計16隻がGNSS観測に従事している。この観測では、単位面積あたりの大気中に含まれる水蒸気量の指標の一つである「可降水量」を測定することにより、線状降水帯の発生原因となる海上での水蒸気の変化を把握する。また、気象庁の海洋気象観測船ではGPSゾンデによる高層気象観測も実施しており、特に出水期には、多量の水蒸気の供給が予測される海域に移動して機動的に観測している。
そのほか、地上デジタル放送波観測や、洋上を飛行する航空機による水蒸気観測も行っている。
現在運用中の静止気象衛星「ひまわり8号」および「ひまわり9号」が設計上の寿命を迎える2029年（令和11年）度の運用開始を目指している「ひまわり10号」では、大気中の水蒸気などの3次元的な観測を可能とする「ハイパースペクトル赤外サウンダ」を新たに搭載し、台風や線状降水帯をはじめとする気象現象の予測精度の飛躍的な向上を図る。
なお、気象庁が運用する既存の気象レーダーについても、二重偏波ドップラー気象レーダーへの置き換えが、2019年（令和元年）度より順次、進められている。
予測 気象要素の時間変化を予測し、種々の天気予報に活かすために、気象庁はスーパーコンピュータを活用した数値予報モデルによる気象予測の計算を行っている。3種類あるモデルのうち、それぞれ水平解像度が2kmの局地モデル（LFM）は雷雨、5kmのメソモデル（MSM）は集中豪雨を予測対象としている。従来、線状降水帯による大雨の半日程度前からの呼びかけにはMSMが主に用いられていたが、2023年（令和5年）3月に線状降水帯予測に特化したスーパーコンピュータを導入したことに加え、翌年3月に更新した第11世代数値解析予報システムの運用開始にあわせて、LFMで計算可能な予測時間スケールを10時間から18時間に拡大する改善を施したことにより、線状降水帯の積乱雲をより詳細に表現できるLFMによる予測結果も呼びかけに利用することが可能となった。
なお、発生条件の項で示した6つの条件は、線状降水帯そのものを予測するわけではなく、線状降水帯が発生しやすい領域を幅広に予測し、その発生の可能性を判断するためのものである。したがって、当然のことながら予想の空振りは多数生じるが、線状降水帯による大雨発生の判断材料の一つとして、2016年（平成28年）5月30日から気象庁の予報現業で利用されている。
線状降水帯に関する情報 気象庁は、2021年（令和3年）6月17日より、「大雨による災害発生の危険度が急激に高まっている中で、線状の降水帯により非常に激しい雨が同じ場所で実際に降り続いている状況」で、線状降水帯が発生したことを解説する「顕著な大雨に関する気象情報」の提供を開始した。
2022年（令和4年）6月1日からは、大まかな地域（例：「九州北部」）を対象に、半日前から線状降水帯による大雨の可能性について情報提供する「線状降水帯予測」を開始した。
2026年（令和8年）5月、防災気象情報の体系の抜本的見直しに伴い、線状降水帯に関する情報が大きく分けて次の3つに整理され、同月29日より新たに運用を開始した。
+ 気象庁が発表する線状降水帯に関する情報（2026年6月現在） 種別 分類 情報の名称 情報の内容 線状降水帯半日前予測 気象解説情報 気象解説情報（線状降水帯半日前予測） 線状降水帯による大雨を半日程度前から予測する文章情報 線状降水帯直前予測 気象防災速報 気象防災速報（線状降水帯直前予測） 今後3時間以内に線状降水帯が発生する可能性が高まっていることを知らせる文章情報 （直前予測を補足） 線状降水帯予測マップ 今後3時間以内に線状降水帯による大雨のおそれのある大まかな領域を示した分布図情報 線状降水帯発生情報 気象防災速報 気象防災速報（線状降水帯発生） 線状降水帯の発生を知らせる文章情報 （発生情報を補足） 線状降水帯の楕円 大雨による災害発生の危険度が急激に高まっている線状降水帯の雨域を示す地図上の赤色の楕円表示
線状降水帯半日前予測 線状降水帯の予測は、頻発する線状降水帯による大雨災害の被害軽減のため、まずは複数の県にまたがる広域（例：「九州北部」）を対象に、線状降水帯による大雨発生の可能性を予測し、半日程度前から気象庁が早めの避難を呼びかける気象情報「線状降水帯予測」の提供を、2022年（令和4年）6月1日より開始した。
2024年（令和6年）5月28日からは、半日程度前からの呼びかけを府県単位で実施するようになった。府県単位での呼びかけについて、同年度の実績では、適中率（事前に呼びかけを行なったうち、実際に線状降水帯が発生した事例）が約10パーセント（81回中8回）、捕捉率（実際に線状降水帯が発生した事例のうち、事前の呼びかけがあったもの）が約38パーセント（21回中8回）と、共に運用開始前の想定を下回った。2025年度の実績では、それぞれ約14パーセント（88回中12回）、約71パーセント（17回中12回）と、適中率は伸び悩んだものの、捕捉率は大幅に改善され、運用開始前の想定を上回った。
2026年（令和8年）5月29日、情報の名称が「気象解説情報（線状降水帯半日前予測）」に変更された。
中長期的には将来、線状降水帯による大雨発生の可能性を伝える半日前予測について、2029年（令和11年）までに市町村単位での危険度を危険度分布の形式で把握できるよう、情報提供の開始を目指すとしている。
線状降水帯直前予測 気象庁は、今後3時間以内に線状降水帯が発生し、非常に激しい雨が降り続く可能性が高まった場合に、発生の2–3時間前を目標に一次細分区域単位（例：「〇〇県北部」）で発表する直前予測「気象防災速報（線状降水帯直前予測）」の運用を、2026年（令和8年）5月29日より新たに開始した。
気象防災速報（線状降水帯直前予測）は、40分先から3時間先までの予測において、以下の4つの条件をすべて満たした場合に発表される。
前3時間降⽔量（5kmメッシュ）が100mm以上の分布域の面積が500km2以上であること 1.の形状が線状（⻑軸・短軸比2.5以上）であること 1.の領域内の前3時間降⽔量最大値が145mm以上であること 1.の領域内において、土砂・洪水・浸水キキクルで「危険(紫)」の基準を超過するなど災害発生の危険度が高いこと
発表頻度は10分毎とし、前3時間降⽔量には、速報版解析⾬量、速報版降⽔短時間予報を用いる。
併せて、2026年（令和8年）5月28日より、気象防災速報（線状降水帯直前予測）を補足する情報として、今後3時間以内に線状降水帯による大雨のおそれのある大まかな領域を地図上に示した「線状降水帯予測マップ」を気象庁ウェブサイトで常時提供している。
線状降水帯予測マップは、降雨や土砂・洪水・浸水の危険度の実況・予測に基づき、3時間先までの線状降水帯による大雨のおそれがある領域を、約20km格子のメッシュ表現で示した分布情報である。気象防災速報（線状降水帯直前予測）が発表された際に、具体的にどの地域で線状降水帯発生のおそれがあるかを視覚的に把握することを可能とする。分布情報の作成頻度は10分毎である。
線状降水帯発生情報
気象庁が線状降水帯の発生を知らせる情報は、2021年（令和3年）6月17日に「顕著な大雨に関する気象情報」として提供を開始した。運用には防災科学技術研究所が開発した線状降水帯自動検知システムを利用する。