三十一年式速射野砲 中央|フレームなし姫路駐屯地に展示されている三十一年式速射野砲 種類野砲開発国境界|フレームなし|25x25ピクセル 日本運用史運用期間1898~1945年関連戦争日露戦争 第一次世界大戦
北伐
日中戦争
第二次世界大戦歴史開発者有坂成章開発年1898年製造東京砲兵工廠 大阪砲兵工廠製造期間1898~1910年代製造数620門以上仕様重量836kg砲身長2.1m幅1,400mm砲弾75×104mm口径75mm砲尾段隔螺式閉鎖機砲架单柱式砲架射角 -5°~+20°発射速度2~3発/分初速487m/秒最大射程6,200m
三十一年式速射野砲は、日本陸軍が明治31年に採用した三十一年式速射砲の野砲型であり、 開発者の有坂成章にちなんで有坂砲とも呼ばれる。日本で初めて無煙火薬を使用した火砲で あり、その山砲型である三十一年式速射山砲とともに、日露戦争における日本陸軍の主力野 砲であった。 概要 19世紀末、日本の火砲は国外からの調達から国内製造へと移行し始め、材質も青銅から鋼鉄 へと移行していた。三十一年式速射野砲は、日本ほ火砲の進歩を示すものであった。
三十一年式速射野砲は剛性砲架の設計を採用しており、駐退機や砲架の駐鋤を備えていなか った。左右の砲輪のハブには砲架後部のスプリング筒に接続されたワイヤーロープの組が装 着されており、発射時には後座力によって砲輪が回転し、ワイヤーロープが動力を得てスプ リングを引っ張る。最終的に、スプリングに蓄えられた動力が解放されることで砲輪に推進 力が伝わり、火砲を元の位置へと復帰させる仕組みであった。砲身の材質は炭素鋼で装填方 式は後装式を採用し、発射薬は黒色火薬から無煙火薬へと変更された。それまでの野砲と比 較して、三十一年式は射程および命中精度ともに著しい向上を見せた。しかし、駐退機を装 備していなかったため、いわゆる速射という表現は伝統的な前装式砲との比較における性能 を指すものであり、イギリスにおける速射砲(Quick Firing)の定義とは異なっていた。イ ギリスの定義に当てはめれば、三十一年式は単なる後装砲(Breech Loading)の規格にとどまるものであった。
野戦砲型の三十一年式速射砲の開発と並行して、有坂成章は山砲の開発も手掛けた。山砲型 は野砲型の砲架設計の大部分を踏襲していたが、高低機の俯仰角を拡大し、重量を軽減する ために砲身長を12.3口径へと短縮した。その結果、初速および射程は低下することとなっ た。
明治31年に量産が開始されると、三十一年式速射野砲と三十一年式速射山砲は日本陸軍の師 団隷下の野砲兵連隊の標準装備となった。1つの連隊の下には2つの野砲兵大隊があり、1つ の大隊には3つの砲兵中隊、各中隊には6門の火砲が配備されていたため、1つの師団には36 門の三十一年式速射野砲が配備される計算となる。明治36年の2月までに全軍への換装が完了した。初期の三十一年式速射野砲は木製の防楯を使用していたが、日露戦争の経験から鋼 鉄製の防楯へと変更された。
日露戦争中、日本陸軍は、ロシア帝国陸軍がフランスから導入した最新の技術によって作ら れたM1902 76mm野砲や、バネ式駐退復進機を備えたM1900 76mm野砲から猛烈な砲撃 を受けた。顕著な技術的格差の衝撃を受けた日本は、野砲の射速と威力を補うべく、再び国 外から先進的な火砲技術を調達した。これが三八式野砲である。三八式野砲の就役後、三十 一年式は直ちに更新されたが、完全に退役することはなく歩兵連隊の支援火砲や学校の教材 として移管された。そのため、日本軍は同砲用の新型弾薬を引き続き供給していた。
日本が敗戦するまで、三十一年式速射野砲は依然として日本の傀儡政権や部隊によって使用されていた。
使用弾 + 使用弾薬一覧 種類 名称 弾頭重量（kg）弾頭装薬推進薬重量（kg） 榴弾 榴弾 6.1TNT 800g1.218九七式鋼性銑榴弾420g榴霰弾榴霰弾6弾子 234個
仕様国
境界|フレームなし|25x25ピクセル 日本
境界|フレームなし|25x25ピクセル 清
清朝末期の新軍創設期において、清朝は外国から多量の火砲を調達しており、その中には日本製の火砲も含まれていた。北洋常備軍第一鎮(中国語版)が光緒29年（1903年）に結成された際、日本から日本製29口径架退式砲（三十一年式速射野砲)36門、日本製13口径架退式速射山砲（三十一年式速射山砲）18門を調達したが、これが最初の調達分となった三十一年式速射砲である。続いて京旗常備軍(中国語版)が日本製7センチ半陸路砲（七糎半野砲）18門を購入し、光緒31年（1905年）に結成された北洋常備軍第二鎮(中国語版)は第一鎮に准じて日本製7センチ半陸路砲36門と日本製7センチ半13口径速射過山砲（七糎半山砲）18門を購入した。しかし、その後北洋六鎮(中国語版)へと拡充された段階では、ドイツ製火砲が日本製火砲に代わって中央新軍の新たな主流となり、袁世凱もその後の軍整備において三十一年式速射砲を再び購入することはなかった。
中央新軍以外にも、日本は三井財閥や大倉財閥などの商社を仲介として清朝の地方政府へ兵器を販売していた。光緒33年（1907年）に制定された新軍編制において、各鎮（師団相当）の下には砲隊一標（砲兵連隊）が置かれ、3個砲兵営（大隊）を編制、そのうち2個営は陸路砲（野砲）、1個営は過山砲（山砲）とされたため、1個歩兵師団あたり野戦砲36門・山砲18門の需要が存在した。しかし各地の総督は北京の中央政府を通さずに独自に調達を行っていたため、実際の購入数に関する信頼できる統計データは存在しない。それでも直隷総督、両広総督、四川総督、湖広総督などが日本から架退式砲を商業購入しており、実際の調達数はかなりの数量に上った。
境界|フレームなし|25x25ピクセル 中華民国
軍閥時代に国民革命軍は北洋軍閥の装備を接収したほか、国民政府による再編を受け入れた旧軍閥部隊からこれらの装備を獲得した。例えば、新桂系の李宗仁が国民政府の再編を受け入れた際、彼が指揮する国民革命軍第七軍(中国語版)の傘下部隊には日本製の架退式山砲、野砲が2門配備さていた。また、陳誠が指揮した恵州の戦い(中国語版)においてこの砲が使用された。
広州国民政府がソ連からの軍事支援により三十一年式速射砲を取得したことが記録されているが、国民革命軍が実際に受領した正確な数量は不明である。1930年代（民国20年代）に南京国民政府が軍の整編・整理を行った際、三十一年式速射野砲はすでに装備から除外されていた。
参考文献
関連項目 三十一年式速射砲 三八式野砲 四一式山砲 野砲